第4のドメイン (米陸軍ミリタリーレビューから)

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新興の科学・技術が様々な変化をもたらしているという文脈は軍事の分野に当てはまるというのはもはや常識なのだろう。新興の科学・技術が軍事か直接的にかかわる安全保障環境、作戦環境にどのように影響を及ぼしているのかを考察し、また、新興の科学・技術を適用して、敵対している、あるいは将来敵対するかもしれない軍事組織に勝てるためにはどうすればよいのかを考えるのは、今世紀の初めに漂っていた平和なムードの一時期から考えると喫緊の課題であろう。

情報通信技術、いわゆるデジタル技術の人類社会への普及は、普通の生活をしている人が簡単にそれらの技術を扱えるまでの身近なものになってしまった。科学、技術、工学、または数学(STEM)ということが、国家のあらゆる戦略上の重要な要素になってきている。そして、その技術を使用できる利便性は、軍事に関わるあらゆる分野で試されている。

軍事における研究開発に関わる技術の分かる人間が、その軍事組織にどれだけいるかが重要な時代から、直接、闘う相手と向き合う軍人が、その技術に堪能しているか、堪能していないかの違いが、戦いの成否に影響を及ぼすと言われるくらいに兵士に求められる能力の一部にもなってきていると言える。

ここでは、米陸軍における人材を育成していく時のモデルに、このデジタル技術を中心とした技術の側面を加えることを提唱する米陸軍のMILITARY REVIEWの論文を紹介する。「第4のドメイン(The Fourth Domain)」の表題は、陸・海・空・・・の戦いのドメインを想起させるが、ここでのドメインの意味は、リーダー人材の育成のための分野(側面)を指している。この技術上の分野(側面)を人材育成の中で重要視していかなければ、今後のマルチドメイン作戦の闘いに勝てないと断言している。

訳にあたっては、Fluency of Technologyを技術を流暢に使いまわせると解釈し、「技術に堪能であること」と表現している。(軍治)

第4のドメイン:The Fourth Domain

米陸軍州兵(テキサス)陸軍中佐ブライアン・R・ヒルデブラント[1]

MILITARY REVIEW November-December 2020

人間の経験に基づく複合現実研究は、兵士がどのように行動し訓練するかを形作っている。(グラフィック提供:米国陸軍戦闘能力開発コマンドソルジャーセンター)

今日、米陸軍はデジタル・ディスラプション(デジタル時代の創造的破壊)の真っ只中にある。米陸軍の上級リーダーはこれを十分に認識している[2]。2018年に米陸軍将来コマンド(Army Futures Command)が設立され、2019年に「米陸軍近代化戦略」(AMS)が公表されたことで、上級リーダーは、産業時代の考え方から情報化時代の考え方に移行することで、米陸軍が技術によって引き起こされた乱流の全身的なショックと、2035年までにマルチドメイン作戦に備えることになる[3]。世界経済フォーラムによると、デジタル技術は、輸送や金融からコミュニケーションやリーダーシップに至るまで、世界の運営方法のほぼ完全な見直しに貢献している[4]

社会全体にわたる幅広い技術の範囲は、米陸軍のリーダー育成戦略に大きな影響を与えてきた。技術の現状、イノベーションと技術が現在のリーダー育成ドメインにどのように浸透しているか、技術上のドメインがリーダーをどのように育成するかとそれがどのように見えるかを取り上げることで、米陸軍の文化に技術上のドメインが必要な理由を検討することができる。

今の技術:Technology in the Now

過去3年間、米陸軍は一貫して新しい戦略的環境を地政学的な超大国間の大国間の競争として定義してきた。アフガニスタンとイラクでの戦争中、米陸軍は主に暴力的な過激主義組織に焦点を当てていたが、今日、米陸軍の上級リーダーはロシアと中国の対等の脅威に焦点を移している[5]。米陸軍近代化戦略(AMS)はさらに、ロシアと中国が技術的能力の点で米国を上回っている重点分野を描写し、基礎を築くために米陸軍の研究の優先順位を確立している[6]

バランスをとるのは、米陸軍の近代化戦略における技術の役割である。米陸軍のリーダーは、複雑な問題の単純な解決策として技術を採用することと、技術をツールとして適用することとの間の均衡をとるという難しい課題を抱えている[7]。技術の使用に熱心なリーダーは、無謀な放棄でその使用を急ぐように誘惑される可能性がある。彼らはどのようにして技術のサイレンの呼びかけを回避するのだろうか?[8]

米陸軍が近代化を切実に必要としていること、そして新興技術が近代化戦略の中心的な信条であることは疑いの余地がありません。米陸軍が「我々が誰であるか」を近代化するにつれて、技術とイノベーションがリーダーの育成と教育において支配的な役割を果たす[9]米陸軍は、システム思考が可能で、新しい技術をリーダーシップと戦場の指揮統制の業務に合理化できる、より批判的で創造的なリーダーを必要としている。

フレームワークのアップデート:Updating the Framework

最近発行された米陸軍ドクトリン出版物(ADP)6-22「米陸軍のリーダーシップと専門職(Army Leadership and the Profession)」は、この成長を表している[10]。これは、米陸軍のリーダー育成のためのアップデートとレガシーなコンセプトの継続性の良い組み合わせである。リーダーシップのダイナミクスは、リーダーが自分自身、彼らが率いる人々、そして状況を文脈の中で理解することを要求している[11]。さらに、「米陸軍リーダー育成戦略」は、依然として制度上の米陸軍、作戦・運用上の米陸軍、そして個人に大きく関わっている[12]。このフレームワークにより、訓練、教育、および経験の3つの取り組みが可能になる[13]。これらのアップデートとフレームワークの中で、動的に鋭敏なリーダーは、リーダー開発への技術の最も重要な入力と適用をどこで分類するのだろうか?

2013の米陸軍リーダー育成モデル

(訳者がArmy Leader Development Strategy 2013から引用)

「米陸軍リーダー育成戦略」の最終的な目標は、複雑で争われているマルチドメイン作戦環境で勝つためにミッション・コマンドを行使できる適応リーダーを育成することである[14]。能力は米陸軍のリーダーシップ基盤の一部であり、それが習熟度、専門知識、習熟につながる。ADP 6-22は、リード、開発、および達成という3つのコアとなるリーダーシップ能力適正(leadership competencies)を定義している[15]。これらのそれぞれはさらに多くの能力適正(competencies)に分解され、最終的には米陸軍のリーダーのために合計10の能力適正(competencies)になる[16]。米陸軍は、訓練、教育、経験を通じて、これらの能力適正(competencies)を習熟度に発展させる機会をリーダーに提供する[17]。これらの機会は、やりがいのある経験という形でもたらされる[18]。制度的、作戦的、または自己啓発のドメインであるかどうかにかかわらず、課題は技術で満ちているのである。

制度上のドメイン(Institutional domain。技術は、リーダーシップ能力の基盤を構築するために、制度上のドメインでの訓練、教育、および経験を注ぎ込む。技術は、学習成果を向上させ、マルチドメイン作戦(MDO)環境の新たな要件に対応する。これは、さまざまな方法、つまり、情報へのより高速なアクセス、オンライン会場を通じてのより高いレベルの教育を受ける機会、人工知能による応答性の向上、仮想訓練シミュレーターによる知識の保持、分析的推論、満足度の向上で行われる[19]。最終的に、技術は組織の敏捷性と兵士の適応性を生み出し、さまざまな初等軍事教育機関と学界の間の相乗効果を高め、「米陸軍人事戦略」の実施に必要な技術の堪能さ(fluency of technology)を支援する[20]

作戦・運用上のドメイン(Operational domain。制度上のドメインからのコンセプトと教訓が改善され、洗練されている作戦・運用上のドメインでは、技術が重要なイネーブラーである[21]。作戦・運用上のドメインでの訓練、教育、および経験の再帰的な性質により、技術の堪能さ(technology fluency)が必須になる。リーダーが他の人に教えるとき、彼らは学び、そして彼らはこれをするために技術に大きく依存している。訓練の複雑さは、単純なものから複雑なものまでの範囲を実行する。米陸軍規則350-1「米陸軍訓練およびリーダー育成」の訓練要件を完了するためのPower Pointを備えたラップトップである場合もある。Adobe Connectを使用してオンライン部隊の専門職育成プログラムをホストしている場合もある。また、技術を使用して、戦術のケーススタディを確認するために、仮想戦場で地形を歩くこともある。いずれにせよ、技術は、作戦・運用上のドメインにおける米陸軍の学習と教育のための主要な導管である[22]

サウスダコタ州陸軍州兵の第730地域支援医療会社の兵士は、サウスダコタ州キャンプラピッドでのエクササイズゴールデンコヨーテ中に2018年6月14日に仮想コンボイ操作トレーニングを実施します。(写真提供:ジェフリー・ハリス、米陸軍)

おそらく、作戦・運用上のドメインのリーダーを置き換えるのではなく、可能にする技術の最良の例は、ミッション・コマンドの適用である[23]。リーダーは、ミッション・コマンドを使用して、ホームステーションと展開中の両方で部隊を指揮統制する。駐屯地では、技術の顔は、一体化された人事および給与システム-米陸軍、防衛即応性報告システム-戦略的、防衛訓練管理システム、および責任者の人事即応性概要の形をとる。これらの記録システム、およびその他の無数の半自律的なレポートシステムは、すべての段階のリーダーに重要な主要な即応性指標の状況理解を提供し、戦術から戦略までの意思決定に情報を提供するのに役立つものである。配備されている間、ミッション・コマンドを実行するために使用される複数の技術システムがある。Force XXI Battle Command Brigade and Below(FBCB2)やAdvanced Field Artillery Tactical Data System (AFATDS)などのこれらの技術は、共通作戦・運用図(common operating picture:COP)を容易にし、状況の理解を深め、意思決定を強化するために使用される。部隊が成長し、技術がより有能になるにつれて、これらのシステムはリーダーの意思決定をさらに強化し、人的要素を取り除くのではなく、システムとの相互作用が自己の精神的、社会的、そして物理的な拡張である[24]

自己啓発のドメイン(Self-development domain。リーダーが邪魔されない技術に遭遇し、それを信じられないほど流暢に使用するのは、自己啓発のドメインである。オンライン学位プログラムの普及、スマートフォンやタブレットなどのハンドヘルドポータブルデバイスの出現、ソーシャルメディアを介した共有アイデアの利用可能性の増加は、誰もが情報を考え、処理し、最終的に学習する方法を根本的に変えている[25]。米陸軍全体のそれぞれのリーダーは、自己啓発と自己認識の機会に信じられないほどアクセスできることになる。技術は、これらのリーダーが専門職の最先端にとどまるというコミットメントを果たすのに役立つことになる[26]

第一に、それは読書と学習のための出口を増やす。米陸軍の多くの上級リーダーは、各リーダーの自己成長を促すために、多様な聴衆のために読書リストを公開している。オーディオブックやポッドキャストは別の例である。読書が苦手な人や時間や業界が足りない人は、聞くことで学ぶことができる。

次に、技術は情報の即時性を通じて研究を行う実力(ability)を育成する。インターネットを使用すると、リーダーは読書や経験を通じて学んだ主題を深く掘り下げることができるだけでなく、関連するさまざまなトピックに関する主題の専門家とつながることができる。技術はまた、ブログ、オンラインフォーラム、デジタルメディアなどのソーシャルメディアプラットフォームを介した継続的な執筆能力容量に拍車をかける。リーダーは、オリジナルの作品を投稿して公開したり、ブログにアイデアを投稿したり、Twitter、Facebook、またはInstagramを介して専門的なディスカッションに参加したりできる[27]

最後に、技術は自己認識(self-awareness)を促進する。マルチソース評価およびフィードバックプログラム、コマンダー360プログラム、およびその他の無数の個人評価などのオンライン調査および個人評価は、部下、同僚、および上司からの率直なコメントを通じて、米陸軍リーダーの自己認識(self-awareness)を高める。自己認識(self-awareness)は、マインドフルネスと瞑想の実践を通じてリーダーでさらに強化される[28]。ガイド付き瞑想とマインドフルネスのためのスマートフォンアプリは多数あり、リーダーをより良い自己認識(self-awareness)の姿勢に変えることができる。

基本的に、自己啓発のドメインでは、技術は改善の課題を成長と自己認識の機会に変換する。人的要素は技術によって損なわれることはない。リーダーは依然として自己認識を改善し発展させることを熱望しなければならない。それはこれらの願望を満たし、自己認識を達成することをより簡単にする。

技術:4番目のドメイン:Technology: The Fourth Domain

技術は、3つのリーダー開発ドメインすべてに訓練、教育、および経験を注入するが、その影響は専門職に非常に大きいため、独自の必要な訓練、教育、および経験を備えた別個のリーダーシップドメインとして検討する価値がある。

専門職の意識(professionalism)の進歩は、技術の進歩と彼らが必要とする専門性の向上と正の相関関係があるようである。技術が進歩するにつれて、戦争の闘いはより複雑になる。カタパルトから大砲、騎馬騎兵から装甲車、帆から蒸気、熱気球から固定翼飛行まで、技術が繰り返されるたびに、軍隊は新しい中核となる能力適正(core competencies)を開発した。技術によって推進されるこれらの新しい中核となる能力適正(core competencies)は、それらを扱う専門家の力の範囲内で技術的理解を平等に発展させる必要があった[29]

4番目のリーダーシップ開発ドメイン、特に技術上のドメインを作成すると、今日のリーダーに必要な技術的理解の必要な開発が可能になる。

技術上のドメインはどのように見えますか? 他のリーダーシップドメインと同様に、それは社会の反映であり、米陸軍が将来のために効果的なリーダーを育成する手段でもある[30]。技術上のドメインの最終的な目標は、技術的に堪能なリーダー(technologically fluent leader)である。これらを簡単に言えば、技術上のドメインは社会をどのように反映しているのだろうか。米陸軍はどのように技術上のドメインを使用してリーダーを育成しているか? それはどのように見えるか? そして、技術の堪能さ(technology fluency)とは何か?

4番目のドメインが社会をどのように反映しているか:How the Fourth Domain Reflects Society

米陸軍は、保護することを誓った社会と共通のアイデンティティを持っている[31]。技術上のドメインは学習成果、育成上の割り当て、および自己認識を促進するが、それは現在社会で進行中の同じ構造的変化の多くを反映している。技術が我々の現在の生活様式を再定義するにつれて、社会と米陸軍は(1)急速で広範囲にわたる技術への依存度を高め、(2)情報のグローバル化を活用し、(3)物理的属性よりも知識を優先し、(4) 階層をフラット化する[32]

迅速で広範囲にわたる技術。多くの点で、米陸軍の迅速で広範囲にわたる技術への依存は、戦場での結果をもたらす方法で表される。技術上のドメインは、画期的な技術の影響を理解するために、各兵科内の必須事項を説明している。たとえば、戦間期の新しい戦車技術を考えてみましょう。ドワイト・D・アイゼンハワーとジョージ・S・パットンの2人の先見の明のある有名な米陸軍リーダーが、戦場での装甲の戦術と技術をもたらすためにこの機関を引き受けた。彼らは第一次世界大戦中の戦車学校の教官としての時代から多くを学び、戦間期の学術研究で彼らの考えを発表し、そして最終的に第二次世界大戦に至る一連の米陸軍の機動の間に彼らの理論をテストした[33]。アイゼンハワーとパットンは、米陸軍が新しい技術に依存していることを理解した。幸い、彼らは、この技術を他の米陸軍に証明するのに十分な効果を発揮するために必要な知識とビジョンを持っていた。これと同じ傾向は、今日の米陸軍の上級リーダーにも見られるものである。米陸軍近代化戦略(AMS)と米陸軍の優先研究分野の公開により、米陸軍は少なくとも何を学ぶ必要があるかを知っている[34]。これは重要な最初のステップである。方程式の残りの部分は、この技術を戦場に運ぶために、新興技術リーダー(ETL)を並べている。これはまだわかっていないが、技術の世界的な進歩により、このイニシアチブはますます推進されている。

情報のグローバル化。世界中で驚異的なスピードで動いているのは技術だけではない。グローバリゼーションとインターネットは、あらゆる場所のユーザーのために複数の入口と出口を備えた情報スーパーハイウェイを作成した。グローバリゼーションと情報の動的な広がりにより、社会のコミュニケーション、アイデアの共有、意味の作成方法が変化するため、技術上のドメインは、情報を活用して理解し、最終的には行動を起こすための米陸軍内の基本的な作戦・運用要件を説明する[35]。米陸軍はこれを以前に行ったことがあるが、4番目のドメインで明確に示されているような包括的なリーダー開発戦略ではない。むしろ、米陸軍は、タスクフォース(TF)714で、イラクとアフガニスタンでの作戦中に入手可能な情報の優位性と遍在性の重要性を証明した[36]。スタンリー・マクリスタル将軍とその構成員(ウィリアム・マクレイブン米海軍提督とマイケル・フリン米陸軍中将を含む) 、敵に対して形勢逆転した。TF 714は、標的(人、場所、装備)の破壊に焦点を合わせるのではなく、情報の悪用に焦点を合わせた。これは完全なパラダイムシフトでした。これらのリーダーは、情報が戦場で最大公約数であると認識していました。これがマクリスタル将軍の決定を後押しし、最も効率的なインテリジェンス作業から可能な限り最高の結果を得ることができ、レイモンド・オディエルノ米陸軍大将が「既約最小」と呼んだものになった[37]。米陸軍のインテリジェンス支配への感謝は今も続いている。今日のグローバルに接続されネットワーク化された社会では、あらゆる軍事作戦で情報が大きく迫っている。教育、訓練、および情報のグローバリゼーションの活用の成功を経験することの優位性を確保することは、技術上のドメインを立ち上げることの背後にある主な推進力の1つである。

物理的属性に対する知識の優位性。情報の遍在性についての議論は、デジタル世界、仮想世界、およびサイバースペースについての会話に完全に溶け込んでいる。何百万人ものユーザーが、自分以外の誰かになるために、毎日仮想世界に接続しているという主張を否定することはできない。社会が物理的なものから仮想的なものへと移行し続けるにつれて、米陸軍も同じことをする。この移行への影響は驚異的である。地上戦(land warfare)のために建設された米陸軍は、サイバードメインで活動するために複数のリソースを投入する必要があるかもしれない。言い換えれば、サイバースペースでの仮想戦闘は、地上での物理的な戦闘と同じ重要性を持つ可能性がある(主に、マルチドメイン作戦(MDO)環境では、ドメイン間のクロスオーバーが成功に不可欠であるため)。この意味で、敵は、人や機器の組織ではなく、仮想物理エコシステム内の生物である。これは、米陸軍が人や機械だけでなくプロセスを攻撃することを学ばなければならないことを意味する[38]。技術上のドメインは、これらのマルチドメインの脅威に対抗するために、機械学習、人工知能、アルゴリズムなどの技術を開発することが不可欠である。技術上のドメインは、リーダーがこの種のミッションの成功に必要な最先端の研究を学ぶ機会を各兵科内に作成するだけでなく、この技術の作戦・運用上の関連性を判断するために必要な訓練と経験も提供する[39]

テキサス州フォートブリスでファシリテーターとベーシックリーダーコースの学生との毎日の対面時間に備えて、防衛コラボレーションサービスのウェブサイトを使用して他のファシリテーターと会う、ケンタッキー州フォートキャンベルの第101回下士官(NCO)アカデミーに割り当てられたファシリテーターのジェリー・ディッカーソン米陸軍上級曹長(写真提供:ジェデル・ソメラ米陸軍上級曹長)

フラット化された階層。デジタル社会またはネットワーク社会は、非階層的で分散型のフラット化された社会である[40]。一応、これは、米陸軍が典型的な米国の階層構造であると認識できるため、米陸軍が社会の変化を反映していない1つのドメインである。ミッション・コマンドと最近の作戦(Defender-Europe 20など)に対する米陸軍の粘り強さは、そうではないことを示唆している。Defender-Europe 20に参加している連合国のパートナーにとって成功への本質的な鍵は、相互運用性であった。これは、「戦力の要素と部隊の代替可能性または互換性…[および]…システムの技術的能力のメカニズムと組織とシステム間のインターフェース」の原則である[41]。言い換えれば、パートナーの文化や言語の違いにもかかわらず、彼らは共通の目標を共有しているため、さまざまな場所から集まってミッションを達成する。米陸軍のミッション・コマンドの使用は、相互運用性を支援する。通信と情報技術は状況の理解を向上させるが、ミッションを遂行するための戦場でのリーダーの自律性は、分散型作戦の主な推進力であり、ミッション・コマンドが不可欠である。組織が分散化すればするほど、リーダーは「オンデマンド」要件をより適切に処理し、新たな脅威に先んじることができる。

今日の世界では、システムの一部を水平モデルに効果的に移行できない階層型組織は、遅すぎて官僚的であり、絶えず変化する環境に適切に対応できないために失敗することになる。米陸軍は、ミッション・コマンドによって自分自身をフラットにし、技術を使用して階層と自律の間のスイートスポットを見つける[42]。技術上のドメインは、マルチドメイン作戦(MDO)環境の速度、変動性、複雑さ、およびあいまいさに対処するために必要な適応性と敏捷性を説明する。それは、物理的な場所に関係なくすべてのアセットを戦場に集め、知識のサイロと情報ストーブパイプを減らし、高強度の作戦・運用の中で分散型の意思決定のために部下をリソースに接続できるリーダーを育成することによって実現するものである。

技術上のドメインがリーダーを育成する方法:How the Technological Domain Develops Leaders

デジタルおよびネットワーク化された社会に参加することで、社会の中で支配的な社会的勢力、イデオロギー、制度との米陸軍のペースを維持するだけでなく、米陸軍が21世紀の安全保障環境の要求を満たすこともできる[43]。米陸軍は、主にその人々とその技術を通じてこれを行う。両者の間の重要な架け橋は技術上のドメインである[44]

米陸軍と技術は切り離せない。「米陸軍は、戦闘の乗数として技術にますます依存するようになった[45]」 他のリーダー育成ドメインと同様に、技術上のドメインは、訓練、教育、経験を組み合わせてリーダーを育成するが、これは技術のレンズを通して行われる(図を参照)。したがって、技術上のドメインは、イノベーション、近代化、変革のイニシアチブを通じてリーダーを育成する。

図。4番目のドメイン

(米陸軍リーダー育成モデル、米陸軍リーダー育成戦略2013に基づいて著者が作成した図)

イノベーション。米陸軍には、イノベーションの長い歴史がある[46]。過去に成功したイノベーションの決定的な特徴は、強い意志と永続的な個性を持つチャンピオン、シニアリーダーの存在であった[47]。これは、米陸軍の人々がその最大のアセットであるという米陸軍の核となる信念を強化し、開発中のリーダーとイノベーションの間の結びつきを確認するものである。リーダー内のイノベーションの適性は、4番目のドメインの知識の分野(bailiwick)にある。言い換えれば、技術上のドメインは、リーダーがミッションの達成を支援し、性格や用途が独特であり、米陸軍全体によって引き受けられる組織変更のエージェントになる方法を学ぶ場所である[48]

近代化。近代化はイノベーションの上に成り立っている。「我々がどのように闘うか、何と闘うか、そして我々が誰であるか」に焦点を当てた米陸軍近代化フレームワークは、競合する優先順位と投入される予算の低下にもかかわらず、米陸軍が2035年までにマルチドメイン作戦(MDO)の闘いに備える方法を示している[49]。この意味で、近代化は、イノベーションを窒息させる官僚機構を克服することを狙いとした進行中のプロセスを表している。官僚的形式主義を切り抜ける競争上の優位性は、革新的で適応力のあるリーダーである[50]。技術上のドメインは、米陸軍のリーダーが、新しい技術や高度な機器と闘う新しい方法を視覚化し、説明し、指示し、導き、評価することを学ぶ場所である。

変革(transformation。最終的に、イノベーションと近代化は変革(transformation)につながる。変革(transformation)は新しいコンセプトではない。過去50年間で、米陸軍は複数の変革(transformation)を遂げてきた。最も重要なものの1つは、1986年のゴールドウォーター・ニコルズ法の結果である[51]。米陸軍は別の変革(transformation)の真っ只中にある。米陸軍は「最後の闘いをより良く戦おうとしているのではない。我々は次の闘いに勝つことに焦点を当てている。そのためには、変革(transformation)の必要性を認識している[52]」変革(transformation)により、米陸軍は現在の限られた技術の状態から、制限のないイノベーションの将来の状態に移行することが保証される。変革(transformation)はまた、この将来の状態に到達するための目的(ends)、方法(ways)、および手段(means)を定義する。米陸軍変革(Army transformation)の主な手段はその人々である[53]。技術上のドメインは、革新的なリーダーが「人を第一に」という哲学を受け入れ、「勝利の問題」の姿勢が、次の40年間戦う米陸軍を構築するために必要な将来の作戦・運用および環境のコンセプトと技術開発に出会う場所である[54]

バージニア州フォートピケットでのソルジャー・タッチポイント2のテスト中に、2019年11月20日に統合視覚増強システム(IVAS)機能セット2ヘッドアップディスプレイを着用する兵士。このテストは、プログラム執行局(兵士)(PEO Soldier)にフィードバックを提供するようにデザインされているため、2021年に20万台のヘッドセットが使用される前に、IVASをさらに強化できる。(写真提供:コートニー・ベーコン)

技術上のドメインの内部を見る:A Look inside the Technological Domain

技術的、学術的研究、および実験室の割り当ては、第4のドメインの重点分野の優勢を構成し、変革(transformation)を達成するための複数の方法を提供する。リーダーは、民間教育システムで高度な科学、技術、工学、または数学(STEM)の学位を取得し、さまざまな困難な課題から作戦・運用経験を積んだ後、理想的には技術職に割り当てられる。

技術的割り当て(Technological assignments)は、戦場で新技術を一体化し、新技術の要件、実装、長所、および短所について指揮官や他の上級リーダーに助言するために将校をより適切に配置する準備をする。技術リーダーは、部隊に新しい技術を導入し、技術育成プログラムを確立して、その新しい技術と戦場でのその有効性に関する知識を高める。

経歴管理全体での学術研究職への割り当ては、技術リーダーに、研究、執筆、出版、専門教育、カリキュラム開発、および学術指導への関与を通じて、技術的能力適正(technical competencies)をさらに発展または磨くための教育機会を提供する。同様に、経歴管理全体でラボのポジションに定期的に割り当てられることで、技術リーダーはさまざまな分析環境に触れることができる。

研究所は、複雑なSTEM問題と最先端の研究に取り組む機会を彼らに提供する。最終的に、研究所は、米陸軍が、破壊的エネルギー、無線周波数電子材料、量子、超音速飛行、人工知能、自律合成生物学、デザインと積層造形(additive manufacturing)による材料などの専門能力を備えた戦略的、適応的、革新的な技術リーダーを育成する場所である。

技術の堪能さ:Fluency of Technology

米陸軍はこの変革の変化に複数の目的(ends)があることを想定しているが、米陸軍の人々への投資はその最大の願望である。肝心なのは、技術上のドメインは技術に堪能なリーダーを生み出すということである。これを行うには、米陸軍は談話共同体(discourse community)を拡大して、技術的な専門用語を含める必要がある。「談話共同体(discourse community)は、共通の言語、共通の知識ベース、共通の思考習慣、および共通の知的前提を共有する個人のグループである[55]」確かに、米陸軍には技術に堪能なリーダーが必要である。しかし、さらに真実は、米陸軍には技術に精通したリーダーが必要であるということである。技術の堪能さ(technology fluency)と技術のリテラシーの違いは習熟である。教育技術者のクリント・ラロンドのデジタルリテラシーとデジタルの堪能さのアイデアから借りた技術リテラシーは、米陸軍近代化戦略(AMS)を通じて推進されている新しい技術のいずれかなど、新しい技術やツールの使用方法を理解することである[56]。技術の堪能さ(technology fluency)は、新しい技術を使用して新しいプロセス、手順、または戦術を作成する能力である。アイゼンハワーとパットンはこれを戦車で行った[57]。堪能さ(Fluency)には、「ある技術から別の技術に機敏かつ自信を持って移動できること」も含まれる[58]。したがって、「米陸軍人事戦略」が技術の流暢さ(technology fluency)について語るとき、それは連続体または習熟度によってそうなるのである。少なくとも、すべての米陸軍リーダーは、最終的には習熟度から流暢さ(fluency)までの連続体に沿って移動するという考えを持って、技術に精通している必要がある。

米陸軍の文化と第4のドメイン:Army Culture and the Fourth Domain

米陸軍は、忠誠心、義務、尊敬、無私の奉仕、名誉、誠実さ、そして個人的な勇気という米陸軍の価値観に基づく信頼の文化に基づいて構築されている[59]。米陸軍がマルチドメイン作戦(MDO)環境で競争できる適応型リーダーを育成するためには、イノベーションと技術を含むように文化をアップデートする必要がある[60]。これを行うための最良の方法は、技術上のドメインを介することである。ここにいくつかの理由がある。

技術分野は、米陸軍近代化戦略(AMS)、米陸軍人材管理タスクフォース、「米陸軍人事戦略」などの最近の近代化イニシアチブをリーダー育成の中核企業に結び付けている。米陸軍は、新興技術リーダー(ETL)の経歴分野を作成するために、米陸軍人材管理タスクフォースの協力を得て、正しい方向への重要な第一歩を踏み出した[61]。過去には、制服米軍人の科学者・工学者プログラム(Uniformed Army Scientist and Engineer Program)などの同様のプログラムは、主流の米陸軍との違いが大きすぎたために失敗した。制服米軍人の科学者・工学者プログラム(Uniformed Army Scientist and Engineer Program)の焦点は狭すぎ、そのスキルセットはあまりにもユニークであり、そのキャリアパスはあまりにも多様だった[62]。さらに、他の米陸軍が新しい技術、戦術、手順を学ぶことや、前衛的なプロジェクトを研究開発するこのような比較的小さく、構造が緩い人々のグループの能力から利益を得るのは困難である。小グループには、革新的なアイデアやプロセスを企業全体に広めるためのリソースが不足している。技術上のドメインを持つことで、新興技術リーダー(ETL)のキャリアパスを維持し、その能力の成功を他の米陸軍と共有し、イノベーションを拡大し、マルチドメイン作戦(MDO)の力を実際に教育するために必要な文化を生み出すことができる[63]

技術上のドメインを持つことはまた、イノベーションに対する組織の官僚主義の影響を減少させることになる。米陸軍は、組織行動と制度的プロセスの副産物として官僚主義を生み出した。これは2つの方法で発生する。まず、米陸軍の各レベルには独自の官僚機構がある。これは、各レベルが、物事がどのように行われ、物事が何を意味するかについて独自の理解を持っているためである。官僚主義は、組織の同じビジョンと将来に常に同意するとは限らない上級リーダーの継承中にも発生する。その結果、官僚主義のレベルと上級リーダーの継承との間の非同期化は、通常、フラストレーションとイノベーションの失敗をもたらすのである[64]。ただし、技術上のドメインを持つことは、イノベーションと技術の原則と実践を理解するための情報センターを提供する。

技術は万能薬ではない。戦場でのミッション・コマンドと人間の意思決定の優位性に取って代わるものではなく、戦闘中に地上のブーツに取って代わることはできない[65]。技術上のドメインは、リーダーが戦術、技術、および手順を強化するためにそれを使用する方法を学ぶことができる適切な場所に技術を置くものである。技術の真の価値は、それが何ができるかではなく、それがどのように使用されるかにある。技術的なドメインを持つことはこれを確実にする。

結論:Conclusion

米陸軍と技術には否定できない結びつきがある。歴史を通じて、技術は軍事イノベーションを促進してきた、そしてそれは将来にわたってそうし続ける。米陸軍の上級リーダーは正しい論理を持っている。新興技術リーダー(ETL)の持続可能なキャリアパスを構築しようとする彼らの試みは、将来のマルチドメイン作戦(MDO)の闘いに技術を採用することの重要性を示し、米陸軍を新しい軌道に乗せるものである。新興技術リーダー(ETL)のキャリアパスは持続可能か?これはまだわかっていないが、技術上のドメインの議論は、将来のマルチドメイン作戦(MDO)の闘いに備えて米陸軍を準備するための根本的に異なるアプローチを示している。このアプローチは、リーダー育成における技術の可能性を認識し、スキルを機会に一致させるためのフレームワークをデザインし、将来にわたって技術的理解の重要性を維持するために必要な米陸軍文化を育成する。米陸軍がリーダー育成戦略の一環として技術上のドメインを採用する場合、米陸軍は古いモデルを放棄していない。むしろ、既存の強みに基づいて構築されている。最終的に、技術上のドメインを追加すると、中核となるリーダーの能力適正(leader competencies)が一貫したアプローチに同化され、米陸軍は次の40年間のマルチドメイン作戦(MDO)の闘いに備えることができる。

ノート

[1] Lt. Col. Brian R. Hildebrand, Texas Army National Guard, is serving on a Title 10 tour with the Army Futures Command, Human Capital Directorate. He holds a BA from the University of Saint Thomas and an MS from Norwich University. His previous assignments include J7 (Joint Professional Development, Leadership, and Education) director for the Texas Military Department Joint Forces Headquarters, G5 (chief of plans) for the 36th Infantry Division, and commander of 3rd Battalion, 133rd Field Artillery Regiment.

[2] Ryan D. McCarthy, “Note from the Secretary of the Army to the Chief of Staff of the Army” (Washington, DC: Department of Defense [DOD] 5 November 2019), accessed 25 August 2020, https://www.milsuite.mil/book/docs/DOC-823453.

[3] Ryan D. McCarthy, James C. McConville, and Michael A. Grinston, “2019 Army Modernization Strategy: Investing in the Future” (Washington, DC: DOD, 2019), 3, accessed 19 August 2020, https://www.army.mil/e2/downloads/rv7/2019_army_modernization_strategy_final.pdf; Daniel A. Skog, Henrik Wimelius, and Johan Sandberg, Digital Disruption,” Business & Information Systems Engineering 60 ( July 2018): 432, https://doi.org/10.1007/s12599-018-0550-4.

[4] Artur Kluz and Mikolaj Firlej, “How to Be a Leader in the Digital Age,” World Economic Forum, 10 May 2016, accessed 16 July 2020, https://www.weforum.org/agenda/2016/05/how-to-be-a-leader-inthe-digital-age/.

[5] Office of the Secretary of Defense, Summary of the 2018 National Defense Strategy of the United States of America: Sharpening the American Military’s Competitive Edge (Washington, DC: DOD, 2018), accessed 16 July 2020, https://dod.defense.gov/Portals/1/Documents/pubs/2018-National-Defense-Strategy-Summary.pdf.

[6] McCarthy, McConville, and Grinston, “2019 Army Modernization Strategy,” 9–10. Figure 4 of the “Army Modernization Strategy” lists nine Army priority research areas that will support modernization efforts: “(1) Disruptive Energetics: greater than 2x energetic energy over smaller footprints; (2) RF Electronic Materials: taking advantage of optical and thermal properties of diamond materials for directed energy; (3) Quantum: optimized information transfer, sensing, and communication with unparalleled security; (4) Hypersonic Flight: aerodynamics, materials, and processes; (5) Artificial Intelligence: increasing speed and agility with which we respond to emerging threats; (6) Autonomy: maneuverability and off-road mobility of platforms; (7) Synthetic Biology: reactive and responsive skins/spectrally selective materials/antimateriel properties; (8) Material by Design: protection overmatch against future threats; and (9) Science of Additive Manufacturing: for next generation munitions for increased range and lethality.”

マッカーシー、マコンビル、グリンストン、「2019年陸軍近代化戦略」9–10。 「陸軍近代化戦略」の図4は、近代化の取り組みをサポートする9つの陸軍優先研究分野を示している。「(1)破壊的エネルギー:より小さな設置面積で2倍以上のエネルギーエネルギー。 (2)RF電子材料:指向性エネルギーのためにダイヤモンド材料の光学的および熱的特性を利用します。 (3)クォンタム:比類のないセキュリティを備えた最適化された情報転送、センシング、および通信。 (4)極超音速飛行:空気力学、材料、およびプロセス。 (5)人工知能:新たな脅威に対応するためのスピードと敏捷性の向上。 (6)自律性:プラットフォームの操作性とオフロードモビリティ。 (7)合成生物学:反応性および反応性の皮膚/スペクトル的に選択的な材料/抗物質特性; (8)デザインによる材料:将来の脅威に対する保護のオーバーマッチ。 (9)積層造形(Additive Manufacturing)の科学:射程と致死性を高める次世代の弾薬のために。」

[7] Robert H. Scales Jr. and Paul K. Van Riper, “Preparing for War in the 21st Century,” in Future Warfare Anthology, ed. Robert Scales Jr., rev. ed. (Carlisle, PA: U.S. Army War College, 2000), 23–40, accessed 16 July 2020, https://publications.armywarcollege.edu/pubs/1531.pdf.

[8] Ibid.

[9] McCarthy, McConville, and Grinston, “2019 Army Modernization Strategy,” 8.

[10] Army Doctrine Publication (ADP) 6-22, Army Leadership and the Profession (Washington DC: U.S. Government Publishing Office [GPO], July 2019).

[11] Ibid., 1-17.

[12] John M. McHugh, Raymond T. Odierno, and Raymond F. Chandler, “Army Leader Development Strategy” (Washington, DC: U.S. Government Printing Office, 2013).

[13] Ibid.

[14] Ibid.

[15] ADP 6-22, Army Leadership and the Profession, 9-5.

[16] Ibid., 1-16. ADP 6-22 provides details about the Army core competencies

[17] Ibid.

[18] U.S. Army Maneuver Center of Excellence, “Leader Development,” Maneuver Self Study Program, last modified 18 December 2018, accessed 16 April 2020, https://www.benning.army.mil/mssp/Leader%20Developement/.

[19] Ron Schmelzer, “AI Applications in Education,” Forbes (website), 12 July 2019, accessed 11 August 2020, https://www.forbes.com/sites/cognitiveworld/2019/07/12/ai-applications-in-education/#65a50f2462a3.

[20] Ryan D. McCarthy, James C. McConville, and Michael A. Grinston, “The Army People Strategy” (Washington, DC: U.S. GPO, October 2019), 7, accessed 19 August 2020, https://people.army.mil/wordpress/wp-content/uploads/2019/10/The-2020-Army-People-Strategy-Final.pdf

[21] Christian Jarrett, “Learning by Teaching Others is Extremely Effective—A New Study Tested a Key Reason Why,” Research Digest, 4 May 2018, accessed 12 August 2020, https://digest.bps.org.uk/2018/05/04/learning-by-teaching-others-is-extremely-effective-anew-study-tested-a-key-reason-why/.

[22] U.S. Army Training and Doctrine Command (TRADOC) Pamphlet 525-8-2, The U.S. Army Learning Concept for Training and Education 2020-2040 (Fort Eustis, VA: TRADOC, April 2017).

[23] H. R. McMaster, foreword to Eitan Shamir, Transforming Command: Pursuit of Mission Command (Stanford, CA: Stanford University Press, 2011), xii.

[24] McCarthy, McConville, and Grinston, “2019 Army Modernization Strategy,” 8; Sari R. R. Nijssen, Gabi Schaap, and Geert P. Verheijen, “Has Your Smartphone Replaced Your Brain? Construction and Validation of the Extended Mind Questionnaire (XMQ),” PLoS One 13, no. 8 (31 August 2018), https://doi.org/10.1371/journal.pone.0202188.

[25] Nijssen, Schaap, and Verheijen, “Has Your Smartphone Replaced Your Brain?”

[26] Dean A. Nowowiejski, “The Importance of a Long-Term Self-Development Concept to Army Officers,” Military Review 97, no. 2 (March-April 2017): 62–69.

[27] Christopher G. Ingram, foreword to Why We Write: Craft Essays on Writing War, ed. Rand Brown and Steve Leonard ( Johnston, IA: Middle West Press, 31 January 2020), 1–6.

[28] Walt Piatt, “Finding a Mindful Balance,” interview by Anne Alexander, Mindful, 31 October 2019, accessed 11 August 2020, https://www.mindful.org/finding-a-mindful-balance/.

[29] Nathan K. Finney and Tyrell O. Mayfield, eds., “The Modern Military Profession,” in Redefining the Modern Military: The Intersection of Profession and Ethics (Annapolis, MD: Naval Institute Press, 2018), 223.

[30] Samuel P. Huntington, The Soldier and the State: The Theory and Politics of Civil-Military Relations (Cambridge, MA: Harvard University Press, 1957), 2.

[31] Leonard Wong and Stephen J. Gerras, “Protecting, Not Just Reflecting, Society,” Military Review (Online Exclusive, May 2018).

[32] Kluz and Firlej, “How to Be a Leader in the Digital Age.”

[33] Lisa Alley, “U.S. Army Observes 75th Anniversary of Armored Force: Part 1 of 2,” Armor ( July-September 2015), accessed 12 August 2020, https://www.benning.army.mil/armor/eARMOR/content/issues/2015/JUL_SEP/ARMOR_July-September2015_edition.pdf;  Thomas Morgan, “The Making of a General: Ike, the Tank, and the Interwar Years,” Armyhistory.org, accessed 12 August 2020, https://armyhistory.org/the-making-of-a-general-ike-the-tank-andthe-interwar-years/.

[34] See Army priority research areas as laid out in the “Army Modernization Strategy.”

[35] Kluz and Firlej, “How to Be a Leader in the Digital Age.”

[36] Richard Shultz, Military Innovation in War: It Takes a Learning Organization: A Case Study of Task Force 714 in Iraq, Joint Special Operations University [ JSOU] Report 16-6 (MacDill Air Force Base, FL: JSOU Press, 2016), 37.

[37] Ibid., 63–71.

[38] Ori Brafman, The Starfish and the Spider: The Unstoppable Power of Leaderless Organizations (New York: Penguin, 2006), 29–56.

[39] Karl F. “Fred” Meyer, “Uniformed Army Technical Leader White Paper,” draft version 5 (2 August 2019), 2, accessed 25 August 2020, https://www.milsuite.mil/book/docs/DOC-745550.

[40] Kluz and Firlej, “How to Be a Leader in the Digital Age.

[41] Myron Hura et al., Interoperability: A Continuing Challenge in Coalition Air Operations (Santa Monica, CA: RAND Corporation, 2000), 7–15, accessed 12 August 2020, https://www.rand.org/pubs/monograph_reports/MR1235.html.

[42] Brafman, The Starfish and the Spider, 179–96

[43] Huntington, The Soldier and the State, 2; Meyer, “Uniformed Army Technical Leader White Paper,” 1.

[44] Meyer, “Uniformed Army Technical Leader White Paper,” 1.

[45] Ibid.

[46] Jon T. Hoffman, ed., A History of Innovation: U.S. Army Adaptation in War and Peace (Washington, DC: Center of Military History, 2009), 1–3.

[47] Jeffrey J. Clarke, foreward to Hoffman, A History of Innovation, v.

[48] Hoffman, A History of Innovation, 2.

[49] McCarthy, McConville, and Grinston, “2019 Army Modernization Strategy,” 2–3.

[50] Raymond T. Odierno, “Leader Development and Talent Management: The Army Competitive Advantage,” Military Review 95, no. 4 ( July-August 2015): 9.

[51] David Jerome, “Army Transformation: What Does It Mean?” (PhD diss., University of Arkansas, Fayetteville, AR, December 2011), accessed 12 August 2020, http://scholarworks.uark.edu/etd/176.

[52] Devon L. Suits, “CSA: ‘Transformational Change’ Necessary to Fight, Win Future Conflicts,” Army News Service, 22 January 2020, accessed 12 August 2020, https://www.army.mil/article/231878/csa_transformational_change_necessary_to_fight_win_future_conflicts.

[53] McCarthy, McConville, and Grinston, “The Army People Strategy,” 1–2.

[54] Suits, “CSA: ‘Transformational Change’ Necessary”; McCarthy, McConville, and Grinston, “The Army People Strategy,” 1.

[55] Ruth Ann McKinney, Reading Like a Lawyer: Time Saving Strategies for Reading Like a Law Expert, 2nd ed. (Durham, NC: Carolina Academic Press, 2012), 11–14.

[56] Clint Lalonde, “Digital Fluency vs Digital Literacy,” EdTech, 22 February 2019, accessed 12 August 2020, https://edtechfactotum.com/digital-fluency-vs-digital-literacy/.

[57] Ibid.

[58] Ibid.

[59] McCarthy, McConville, and Grinston, “The Army People Strategy,” 11.

[60] McCarthy, McConville, and Grinston, “The Army Modernization Strategy,” 7.

[61] Meyer, “Uniformed Army Technical Leader White Paper,” 1.

[62] Ibid.

[63] McCarthy, McConville, and Grinston, “2019 Army Modernization Strategy,” 8.

[64] Jerome, “Army Transformation,” 8.

[65] Scales and Van Riper, “Preparing for War in the 21st Century,” 23–40.