ロシア・ウクライナ戦争-陸上部隊を打ち負かすには陸上部隊が必要だ- （Army University Press）
防衛省・自衛隊：防衛力変革推進本部、防衛省・自衛隊：防衛力の抜本的強化に関する有識者会議などの会議で使用されている報告書等を含む資料が公開されている。
この中には、未だに終わりが見えないロシア・ウクライナ戦争から得られた教訓などを反映しようとするものもみられる。
ドローンや長距離精密火力等の用語が際立って見えるような気がしないでもない。
これらは、1973年の第4次中東戦争において、エジプト軍がソ連製の高性能対戦車ミサイル（ATGM）を駆使し、イスラエル軍の戦車部隊に大打撃を与えたことを受け、「歩兵でも戦車を撃破できる」として一時的に戦車無用論が高まったこと、冷戦終結後の1990年代から2000年代にかけて、大規模な地上戦の可能性が低下したとの認識から、ハイテク兵器を用いた航空・海上戦力（エア・シー）中心の軍事戦略が主流となったことなど、極端な議論となっていく傾向があることを思い出させる。
新興の技術を使った兵器の出現は、それまでの用兵の思想を極端なまでに攻撃するようなこともあるのかもしれない。
ここで紹介するのは、Army University Pressの「Online Exclusive Articles」の2025 年3月に選ばれた記事である。副題の「It Takes a Land Force to Defeat a Land Force（陸上部隊を打ち負かすには陸上部隊が必要だ）」は、陸軍種に関心のある方にとっては、とても関心を引くものであろう。（軍治）
ロシア・ウクライナ戦争
陸上部隊を打ち負かすには陸上部隊が必要だ
The Russia-Ukraine War
It Takes a Land Force to Defeat a Land Force
Lt. Col. Amos C. Fox, PhD, U.S. Army, Retired
03 March 2025
エイモス・C・フォックス（Amos C. Fox）博士は、アリゾナ州立大学の実務教授。また、War on the Rocksの寄稿編集者であり、同サイトでSoldier PulseとWarCastのポッドキャストを共同ホストし、「軍事分野における革命（Revolution in Military Affairs）」のポッドキャストもホストしている。レディング大学で政治学の博士号、高等軍事研究学校とボール州立大学で修士号、インディアナ大学インディアナポリス校で学士号を取得。フォックス（Fox）博士は、米陸軍の退役中佐でもある。
2021年9月27日、ウクライナのヤヴォリウ近郊にある戦闘訓練センター・ヤヴォリウで行われたラピッド・トライデント2021の一環として実施された破壊工作対策訓練で、ウクライナ兵が警備にあたっている。ラピッド・トライデントは、ウクライナ軍の効率性を高め、ウクライナ軍、米国軍、その他のNATO加盟国の司令部間の連携を強化するようにデザインされている。（写真：プレストン・ハモン（Preston Hammon）特技兵、米陸軍） |
センサー、ドローン、長距離火力といった新技術は、現代（そして将来）の軍隊にとって優れた補完手段となるものの、将来の作戦環境に与える影響は最小限にとどまるだろう。センサー、ドローン、精密火力、長距離火力といった用語にまつわるセンセーショナルな連想を取り除けば、結局残るのは「上空からの攻撃（attacks from above）」という基本的な考えだけであり、これは少なくとも第一次世界大戦以来、軍隊を悩ませてきた課題である[1]。
しかしながら、今日、西側諸国では、ほとんどの軍隊が自国の陸上部隊を敵対部隊（hostile force）との直接戦闘に投入することを制限し、軍事的勝利の補助手段（adjunct）として上空からの攻撃を活用することを好むという、新たな問題が生じている。これら二つの要素（すなわち、「上空からの攻撃」と自国の陸上部隊の戦闘への関与を制限すること）を総称して「スタンドオフ戦（standoff warfare）」と呼ぶことができる。
今日、西側諸国の軍隊は、将来の作戦環境における戦争は「スタンドオフ戦（standoff warfare）」によって勝利すると主張している。マルチドメイン作戦ドクトリン（Multidomain operations doctrine）、プロジェクト・コンバージェンス（Project Convergence）、そして軍事、学術、政策論議を席巻するその他多くのセンサー、精密かつ長距離打撃を中心としたコンセプトは、このことを明確に示している[2]。
とはいえ、21世紀の戦争は、将来の「スタンドオフ戦（standoff warfare）」という構想よりも現実的な、別の現実を示している。将来の戦争も領土をめぐる闘いであり続けるだろう。陸軍、あるいは少なくとも地上で闘う連合軍が、土地をめぐって闘うことになる。空からの攻撃を受けた場合、陸上部隊は掩蔽壕、塹壕、あるいは市街地などに避難するだろう。陸上部隊が地表下や市街地に潜伏している場合、空からの攻撃は効果が低いことが経験的に証明されている。したがって、係争地を占拠する敵対軍（hostile army）を打ち破るには、「スタンドオフ戦（standoff warfare）」は将来の作戦環境において成功への道とはならないだろう。将来の戦争で勝利するためには、西側諸国の軍隊は、西側諸国の軍隊が利用できる技術的優位性を活用しつつ、地上戦（land warfare）特有の課題に対処できる、強固で復元性のある陸上部隊を必要とするだろう。より平易に言えば、陸上部隊を打ち負かすには、陸上部隊が必要となるだろう。
しかし、こうした強固で復元性のある陸上部隊は、今日の現状の陸上部隊に留まるものではない。将来の作戦環境では、ロボット工学、AIを活用した戦闘・指揮・統制システム、そして人間と機械が統合されたチームが、人員を増強し、戦場およびデータ処理空間における人間の能力を向上させるために活用されるべきである。
「スタンドオフ戦（standoff warfare）」と技術の限界
ウクライナ戦争は、防衛・安全保障研究コミュニティ、西側諸国や軍隊（陸軍部隊を含む）に、二つの工業国間の大規模で技術的に高度な戦闘作戦を観察する十分な機会を提供した。紛争初期には、多くの論評家が「正しい」ことを最初に声高に主張しようとし、作戦環境やその中の戦いの戦術（tactics of warfare）に対する技術の革命的な影響について大げさな発言をした[3]。これらの技術愛好家の多くは、2020年のナゴルノ・カラバフ戦争の技術と戦術が将来の武力紛争に革命をもたらし、将来の紛争における作戦環境を切り抜けていくことをますます困難にしているという同様の発言をした論評家と同じであった。
これらの論評者の主張の要点は、ドローンが精密打撃や長距離火力と組み合わさることで、偵察と打撃の連携方法に革命をもたらし、キルチェーンやキルウェブを作り出したという点にある[4]。正しく実行すれば、戦闘員が偵察・打撃複合体を、脅威主体、地形、時間的考慮事項などの作戦環境の変数に適切に統合し調整できれば、より伝統的な手段や方法で作戦する敵対者に対して迅速に優位に立つことができる、というのがこの理論の前提である[5]。以前の「斬新な（novel）」思考の反復では、このコンセプト的な考えを「品質が第一（quality of firsts）」、「迅速な支配性（rapid dominance）」、「収束（convergence）」などと広く呼んでいた。それぞれのフレーズは、同じ基本的な考えを使って同じ基本的な点を主張する別の世代である。
さらに、過去の軍事思想においては、この論理から、1991年の砂漠の嵐作戦でイラクにおいて使用されたジョン・ウォーデン（John Warden）の五環理論や、イラクへの縦深のヘリコプター強襲を主体としたイラクの自由作戦で米陸軍が用いた縦深打撃ドクトリンなど、現在では廃れた理論が生み出された[6]。五環理論と縦深打撃ドクトリンのいずれにおいても、それぞれのコンセプトは、センサー、精密打撃、長距離火力によって、
敵対的陸上部隊（hostile land forces）を排除し、
大規模な友軍の陸上部隊の投入の必要性をなくし、
短期間で決着がつく戦争の時代を到来させ、
将来の戦場における民間人の死傷者と巻き添え被害を軽減する[7]。
こうした戦いの理論（theory of warfare）を総称して「スタンドオフ戦（standoff warfare）」という考えとしてまとめることができる。
要するに、21世紀に入ってからの考え方は、最新のセンサー、さらに高性能なドローン（武装・非武装を問わず）、より精密な火力、より長距離かつ高速な火力といった、「スタンドオフ戦（standoff warfare）」への新たなアプローチによって、衰退しつつあったこの考えに再び活力が吹き込まれるというものだった。米国のアフガニスタン戦争とイラク戦争は、いずれも「スタンドオフ戦（standoff warfare）」の本質を受け継ぎ、初期段階では軽微な作戦行動と偵察・打撃連携を重視していた。しかし、非協力的な地元住民や競合する第三勢力によって、これらの戦争はすぐに「スタンドオフ戦（standoff warfare）」の任務規模と範囲を超える反乱へと発展し（そして、このコンセプトの理論的基盤における重大な欠陥を浮き彫りにした）。
日付不明の写真には、ウクライナのアウディーイウカで対戦車砲を発射するウクライナ兵の姿が写っている。（写真提供：ウクライナ軍陸上部隊） |
しかし、ナゴルノ・カラバフ紛争は、「スタンドオフ戦（standoff warfare）」の支持者たちに希望を取り戻させた。アゼルバイジャンのセンサー、ドローン、精密打撃は、山岳地帯や市街地で活動するアルメニアの陸上部隊をあっという間に壊滅させたように見えた[8]。アゼルバイジャン軍のアルメニア軍に対する圧倒的な勝利に乗じて、評論家たちは再び、キルウェブ（殺戮網）について、そして「スタンドオフ戦（standoff warfare）」が実現したことで戦争の将来の作戦環境が永久に変わったことについて、すぐに主張を始めた[9]。
しかし、ナゴルノ・カラバフから出てくる解説の多くは、戦争（war）や戦い（warfare）の戦略的、作戦的、戦術的な変数を考慮に入れていないという問題があった。その代わりに、解説は刺激的なYouTubeやTikTokの動画を使って、単一のドローン打撃の有効性を示し、地形、アルメニアの適切な防空能力の欠如、その他の要因といった側面が、特定の動画で示されたことの成功にどのように貢献したかを説明しなかった[10]。それにもかかわらず、「スタンドオフ戦（standoff warfare）」は特定の種類の軍事的問題を解決するために考案されたものであることを記録に残しておく必要がある。それは、上空から容易に識別できる密集した軍事部隊が、予測可能な移動経路に沿って密集した隊形で移動するという問題である。この状況は、2020年にナゴルノ・カラバフでアゼルバイジャンとアルメニアの軍事力の間で展開された力学を国際社会が目撃したものだった。この考え方のもう1つの素晴らしい例は、1991年のイラク戦争でアメリカの空軍がハイウェイ1号線沿いに撤退するイラクの陸上部隊を虐殺した悪名高い「死のハイウェイ（Highway of Death）」である[11]。しかし、この状況から離れると、「スタンドオフ戦（standoff warfare）」の幾何学と物理学は崩壊し、わずかな結果しか得られない。
2022年初頭のロシアによるウクライナ侵攻の開始は、ナゴルノ・カラバフでの「スタンドオフ戦（standoff warfare）」の成功の多くを彷彿とさせた。これは、2022年初頭の時点ではウクライナの戦場がまだ拡大していなかったため、「スタンドオフ戦（standoff warfare）」の戦術が戦場の規模と範囲に合致していたからである。ウクライナのセンサーは、隣国ウクライナへのわずかなルートをうろついていたロシアの装甲部隊を探知した。ウクライナのセンサーは、ロシア軍の動きに関する情報を武装ドローン（およびその他の部隊）に伝え、その後、それらのロシア部隊を壊滅させた[12]。一方、西側パートナーから情報を得たキーウの小規模な防空部隊は、紛争開始時にロシア空軍を麻痺させた。
しかし、この紛争はウクライナにとってすぐに不利な状況となり、ロシアにとっては比較的有利な状況となった。2022年夏までに紛争は膠着状態に陥った。その時点で、ロシアはドンバス地方の支配をほぼ確固たるものにし、クリミア半島における立場を強化していた。さらに重要なことに、ロシア軍は、いわゆる「クリミアへの陸橋」、すなわちドンバス地方とクリミア半島を結ぶ州を占領していた[13]。
この期間を通して、ナゴルノ・カラバフとロシア・ウクライナ戦争の初期段階における名目上のドローン革命は、電子戦（electronic warfare）と対空防御が、この時期の最も高度で成功したドローンの多くを無力化するのに効果的であることが証明されたため、終焉を迎えた[14]。トルコ製のTB-2バイラクタルなどの大型中高度長時間滞空ドローンは、紛争の初期から概ね脇に追いやられ、小型のデュアル・ユースの一人称視点（FPV）ドローンに取って代わられた[15]。中高度長時間滞空ドローンは、その航続距離、飛行時間、および武器搭載量のおかげで、「スタンドオフ戦（standoff warfare）」の重要な能力となる一方、一人称視点（FPV）ドローンは、より近接戦闘兵器システムである。
ロシア軍の指導部や司令部を排除することに焦点を当てたウクライナ軍の精密打撃は、せいぜい効果がない程度で、実際には単なる陽動に過ぎず、ロシア軍の作戦を抑制したり、キーウ軍が没収された領土を奪還したりするのにほとんど役に立っていない[16]。同様に、米国が提供した高機動ロケット砲システム（High Mobility Artillery Rocket System）のような長距離打撃は、露出した固定部隊を殺害するのに効果的であることが証明されているが、会戦（battle）、戦役（campaign）、または戦争全体の大きな結果には決定的な影響を与えない。
一方、ロシアの精密打撃は、議論からほとんど完全に抜け落ちているように見える。これは、クレムリンが軍人だけでなく民間人も無差別にターゲティングしているように見えるためだろう。この事実は、他の調整要因に加えて、国際刑事裁判所がロシアのウラジーミル・プーチン大統領を戦争犯罪で逮捕状を発行するに至った[17]。さらに、ロシアの精密打撃が戦場で真に際立っていないのは、ウクライナが自国の死傷者について口を閉ざしているため、西側のオープンソースの観察者が精密打撃がいつどこで使用され、それらの打撃がどれほど効果的であるかを特定することができないためかもしれない。
これは重要な点を提起する。クレムリンはキーウとハルキウへの電撃戦（blitz）が失敗したと悟ると、これらの方面から撤退し、ドンバス、クリミアへの陸橋、そしてクリミア自体の支配を強化するために部隊を再配置した[18]。クレムリンは長い境界線に沿って防衛線を構築し、戦争の力学を変えた。ロシアの陸上部隊はもはや移動しておらず、つまり、以前ほど危険にさらされておらず、移動性も低く、容易に識別できる道路を通行することもなくなった。その結果、クレムリンはキーウに決断を迫った。モスクワはキーウの勝利理論を、移動性の高いロシア軍（Russian army）を打ち破ること（より容易な命題）から、比較的静的で防御的なロシア陸軍（Russian land army）から領土を奪還すること（はるかに困難な命題）へと変更させた。
このような軍事状況においては、「スタンドオフ戦（standoff warfare）」はすぐにその有効性を失い、この作戦環境での勝利は単純な経験則に帰着することを肝に銘じておく必要がある。すなわち、陸上部隊を打ち負かすには陸上部隊が必要だということである。これは、この陸上部隊がロボット部隊や人間と機械の統合チームを含む最新技術を標準装備として活用できないという意味ではない。実際、むしろその逆である。しかし、「スタンドオフ戦（standoff warfare）」は陣地を死守しようとする部隊に対しては、すぐに効果が薄れてしまう。
ロシア・ウクライナ戦争における「スタンドオフ戦（standoff warfare）」についての考察
ロシア・ウクライナ戦争は、復元性ある陸上部隊による主要な会戦と戦役が、統合軍に従属するのではなく、統合の各軍種の支援を受けて行われることで、工業化された国々の間の大規模な戦争の勝敗が決まることを示している。陸軍は、すべての軍事作戦の要であり、戦争における国家の政策結果の決定的な支点となる。ホストメル空港の会戦（battle of Hostomel Airport）を含むキーウの会戦（battle of Kyiv）は、戦争の戦略的および政治的な流れに大きな影響を与えた、決定的な初期の会戦だった[19]。ウクライナが、紛争の黎明期に、従来型、非従来型、および非正規の手段と方法を用いてロシアの攻撃を食い止め、ホストメル空港を奪還し、キーウを保持し、追加の陸上部隊と砲兵部隊で都市への出入り口となる主要道路を強化したことが、結果を決定づけた[20]。
一方、ウクライナの武力行使は、戦争初期段階におけるロシアの巧妙で機動重視の「スタンドオフ戦（standoff warfare）」のアプローチを凌駕した。マリウポリ、バフムート、アウディーイウカなどの会戦がそれに続いた。キーウの陸上部隊は、あらゆる領域で活動する統合軍の支援を受け、奪われた領土を巡ってロシアの陸上部隊と勇敢かつ残忍な闘いを続けている。既に述べたように、米国と西側諸国のウクライナへの支援によって、ウクライナはロシア軍（Russian army）を遠距離から打撃する能力を高めたため、ロシア軍（Russian army）はドンバスからクリミア半島にかけて掩蔽壕、塹壕、その他の防御陣地を構築し、米国と西側諸国が供給する長距離精密打撃の効果を相殺しようとしたため、伝統的な戦線が形成された[21]。
ロシア軍（Russian army）がウクライナから奪取した領土を保持するために防御態勢に移行して以来、この紛争は巧みな機動の会戦ではなく、激しい消耗の会戦の連続となっている[22]。消耗戦は異常な現象ではなく、劣悪な戦術、貧弱な軍隊、あるいは不適切な指揮官のせいでもない[23]。実際には、消耗は現代戦（modern warfare）（そして将来戦（future warfare））における2つの特徴、すなわち上空からの攻撃と陸上戦争の論理の必然的な結果なのである[24]。
2021年9月27日、ウクライナのヤヴォリウ近郊にある戦闘訓練センター・ヤヴォリウで行われたラピッド・トライデント2021の一環として実施された訓練演習中に、ウクライナ兵が警備にあたっている。ラピッド・トライデントは、NATO軍兵士が参加する「平和のためのパートナーシップ」プログラムの下、2006年から実施されており、多国籍軍の一員として連合軍作戦中に共同行動を行うための準備を目的としている。（米陸軍プレストン・ハモン特技兵撮影） |
上空からの攻撃（Attacks from above）。「上空からの攻撃」という表現は、敵対者の軍事部隊に最も近い接触地点での「スタンドオフ戦（standoff warfare）」の特徴を明確に表すため、「スタンドオフ戦（standoff warfare）」を考えるもう一つの方法と言えるだろう。今日では、上空からの攻撃には、砲撃（地上発射ミサイルやロケットを含む）、ドローン打撃、その他あらゆる長距離、上空からの精密打撃が含まれる。この考え方は、例えばドローンや精密打撃を単独で捉えるのではなく、その技術を適切な環境的文脈に位置づけ、その技術自体が革命的なものではなく、戦い（warfare）の進化の過程における単なる一歩に過ぎないことを示している。
1914年、1944年、あるいは2024年であろうと、上空からの継続的な攻撃は、陸上部隊から常に同じ反応を引き起こす－地下に潜るのだ。第一次世界大戦の歩兵は、精巧な塹壕システムを用いて砲撃や原始的な空中爆撃を回避した。第二次世界大戦では、移動性を利用して上空からの攻撃を回避することが多かった。それが不可能な場合、今日のロシアの陸上部隊やウクライナの陸上部隊と同様に、兵士たちは使用される技術の種類に関わらず、塹壕、掩蔽壕、その他の要塞を利用して空中攻撃から身を守った。
とはいえ、上空からの攻撃に対して、陸上部隊は常に同じ基本的な対応を取る――地下に潜るのだ。陸上部隊は、都市や町に十分近い場所にいれば、上空からの攻撃から身を守るために都市部へ避難することもある。将来、人間と機械が統合された陸上部隊やロボット化された軍隊が増加すれば、この状況は変化するかもしれないが、それはまだ分からない。将来のシステムの人工知能や機械学習は、人間の兵士のように独自の生存本能を発達させ、同様の生存パターンを発達させる可能性がある。今のところ、これは科学技術開発の領域にとどまっている。とはいえ、今日、戦況を一変させるような技術も戦術も存在しない。あるのは、陸上戦争の論理（logic of land war）だけだ。
陸上戦争の論理（logic of land war）。前述の通り、陸上戦争の論理（logic of land war）は単純かつ普遍的である。陸上戦争（land war）はほぼ例外なく領土の支配権をめぐって戦われる。台湾のような島嶼国家の支配権をめぐる紛争でさえ陸上戦争（land war）とみなされるべきである。なぜなら、最終的に中国のような国が台湾に侵攻して占領した場合、台湾を解放するには、その後の侵攻、中国の陸軍部隊の掃討、そして台湾の保持が必要となるからである。
ロシア・ウクライナ戦争のマリウポリの会戦（battle of Mariupol）と、台湾を解放するための潜在的な戦役を比較するのは無理な話ではない。ロシアの侵略軍が都市を占領しようとした際、マリウポリ製鉄所周辺で防衛軍が抵抗し、すぐに包囲戦が展開された[25]。中国が台湾に侵攻し、その領土を併合しようとすれば、台湾でも同様の展開が予想される。一方、マリウポリ奪還の試みは、中国から台湾を奪還しようとする試みと同様に、占領軍を一掃するための大規模な陸上作戦（land operation）を必要とするだろう。このように、軍隊は、国家であろうと非国家であろうと、陸上戦争（land war）に至る方法に関わらず、陸上戦争（land war）を闘う。さらに、軍隊は、一方の戦闘員が他方に対して諸兵科連合（combined arms）や統合能力（joint capabilities）をどの程度有しているかに関わらず、陸上戦争（land war）で他の軍隊と闘う。
上述の論理と、本稿で述べた「スタンドオフ戦（standoff warfare）」の考え方を考慮すると、陸上戦（land warfare）におけるいくつかの根深い課題が浮かび上がってくる。これらの課題は、紛争の舞台や軍隊が陸上戦争（land war）に至った方法にとどまらず、つまり、ロシア型のシナリオであろうと中国・台湾型のシナリオであろうと、陸上戦（land warfare）の課題は共通している。さらに、軍隊が艦船から海岸への水陸両用上陸作戦、様々な航空機からの空挺降下作戦、あるいは国境を越えた大規模な装甲部隊による地上での攻撃を行う場合でも、これらの課題は共通している。主にロシア・ウクライナ紛争で明らかになったが、あらゆる陸上戦争（land war）において顕著な課題を、表にまとめた。このリストは優先順位順ではなく、政策立案者、軍事実務家、研究者が、国家または非国家主体が領土の物理的支配をめぐって紛争を闘う際に、戦争の原則をしっかりと理解できるよう、一般的なグループ分けとして作成したものである。
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表．陸上部隊の要件（著者作成） |
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要件 |
タスク |
| 1 | 軍隊は、領土を占領し、あるいは奪還する能力を備えていなければならない。 |
| 1.a. | 軍隊は、領土を占領する過程で、その戦闘力を消耗し尽くしてはならない。（注：頂点に達すると、軍は反撃を受けやすくなり、成功や好機を活かせなくなる。） |
| 1.b. | 軍隊は、領土を奪還する過程で、その戦闘力を消耗し尽くしてはならない。（注：頂点に達すると、軍は反撃を受けやすくなり、成功や好機を活かせなくなる。） |
| 2 | 軍隊は、敵軍を領土から掃討できる能力を備えていなければならない。（注：ここでいう「掃討（clearing）」とは、手ごわい敵対軍事部隊（hostile military force）を、彼らが離れることを渋っている地域から物理的に排除することを意味する。） |
| 3 | 軍隊は領土を保持できる能力を持たなければならない。
（注；敵対部隊（hostile forces）の領土を奪取、奪還、および掃討することは、しばしば軍隊に多大な犠牲を強いることになり、軍隊を弱体化させる。規模が小さく脆弱な部隊構成を持つ軍隊は、この問題に陥りやすく、多大な犠牲を払って獲得した領土を維持できる可能性はさらに低くなる。軍隊が領土の獲得を維持するためには、復元性ある陸上部隊が不可欠であるのに対し、「スタンドオフ戦（standoff warfare）」の手段や技法は、領土保持という点では投資に見合う効果が得られない。） |
| 4 | 軍隊は、住民を保護する能力を備えていなければならない。 |
| 5 | 軍隊は敵対部隊（hostile forces）を包囲できる能力を備えていなければならない。
（注：これは、軍が統合火力の効果を最大限に引き出すための最良の方法である。） |
| 6 | 軍隊は国境を封鎖できる能力を持たなければならない。
（注：軍隊が国境を効果的に封鎖できなければ、常に敵対的な隣国（hostile neighbors）からの侵略に晒されることになる。ミサイルやドローンではなく、復元性ある陸上部隊こそが、適切な国境警備を確保するための第一線の防衛線となる。） |
陸軍部隊への提言
最後に、ロシア・ウクライナ戦争は、陸軍部隊にとって有益な考察事項を数多く提供している。しかしながら、重要なのは、これらの考察事項はロシアやヨーロッパに限ったものではなく、領土（すなわち、土地の征服）をめぐる闘いを到達目標とするあらゆる紛争に当てはまるということである。したがって、例えば中国が台湾に侵攻し、陸軍部隊が台湾を支援して中国軍を島から撤退させる必要が生じた場合、上記で概説した陸上戦（land warfare）の課題は、その状況に伴う海軍、航空、あるいは兵站上の課題の有無にかかわらず、依然として重要な意味を持つことになるだろう。
とはいえ、陸軍部隊がまず考慮すべきことは、「スタンドオフ戦（standoff warfare）」の誇大宣伝やセンセーショナリズムに惑わされないことである。ドローン戦（drone warfare）、長距離打撃戦（long-range strike warfare）、精密戦（precision warfare）はすべて、第一次世界大戦以来兵士たちが対処してきた「上空からの打撃（strikes from above）」という課題を改めて突きつけるに過ぎない。上空からの打撃が戦場を支配するようになると、兵士たちは地下に潜る。兵士たちが地下に潜ると、戦場は膠着状態になる。戦場が膠着状態になると、機動（maneuver）は陣地戦（positional warfare）に取って代わられ、紛争は消耗の戦争（wars of attrition）へと移行していく。
したがって、陸軍部隊がより詳細に検討すべき仮説が浮かび上がる。すなわち、「スタンドオフ戦（standoff warfare）」は逆説的に消耗の戦争（wars of attrition）を加速させる一方、統合部隊による軽微な支援を受けたより重点的な陸上戦役（land campaign）は機動戦を活性化させ、より迅速で破壊の少ない戦争を可能にするという仮説である。したがって、陸軍部隊が消耗の戦争（wars of attrition）を回避したいのであれば、この論理を実験を通してさらに検証すべきである。ウォーゲームや机上演習によって、「スタンドオフ戦（standoff warfare）」は将来の戦い（future warfare）の課題に対する解決策のように思えるが、実際には解決する問題よりも多くの問題を引き起こしていることが明らかになるかもしれない。
第二に、陸軍部隊は立ち止まって、戦場の透明性、ターゲティング、部隊編成、分散作戦、そして将来の軍事作戦の関係性を検証すべきである。2020年のナゴルノ・カラバフ戦争の議論の延長線上にあるロシア・ウクライナ戦争から浮上した主要な論点の一つは、センサーとドローン技術が大規模な陸上部隊を不要にし、戦車や牽引式砲兵といった兵器を、学者ショーン・マクフェイト（Sean McFate）やジェームズ・レイニー（James Rainey）将軍が指摘するように、過去の武力紛争時代の遺物にしているということである[26]。中国との潜在的な紛争を懸念する多くの人々も同様の主張をしている[27]。表面的な変革を提唱する人々は、これらの課題に対処するためには、陸軍部隊はより小規模で軽量化し、分散作戦を実施して、戦場の透明性、敵のドローン、脅威となるミサイルや砲兵のターゲティング、そして将来のその他のハイテク脅威に対抗しなければならないと主張している[28]。
これらの主張の問題点は、敵に発見されるという問題だけを考慮し、目標地点に到達した後に軍隊が直面する課題を考慮していない点にある。言い換えれば、多くの政策立案者、軍指導者、その他の専門家による議論の問題点は、問題の最初の段階である陸軍部隊のことだけを取り上げており、戦場に到達した後に陸軍部隊が直面し克服しなければならない陸上戦（land warfare）の課題を全く考慮していない点にある。したがって、陸軍の政策立案者や軍指導者は、軍事作戦を最初から最後まで、つまり開始段階だけでなく、最初から最後まで検討することが賢明である。これが、米軍がアフガニスタンとイラクの両方で大失敗した理由の一つである。
したがって、政策立案者は、同盟には軽装甲で小規模かつ分散した陸上部隊ではなく、復元性があり強固な陸上部隊が必要であることを認識しなければならない。米陸軍は、透明性の高い戦場の厳しさを乗り越え、陸上戦（land warfare）の課題に対応できる十分な戦闘力を備えた即応部隊を展開できる陸上部隊を必要としている。小規模で軽装甲かつ分散した陸上部隊が「スタンドオフ戦（standoff warfare）」を通じて闘う場合、没収または併合した領土を保持しようと意図する挑戦者たちを打ち負かすことはできない。空からの打撃は、どれほど精密で巧妙に行われたとしても、そうした陸上部隊を効果的に排除することはできない。この任務を遂行するには、耐久性が高く復元性のある陸上部隊（人員、人員と機械の統合、ロボットなど）が必要である。したがって、政策立案者、軍指導者、その他の支持者は、より大規模で装甲の強化された陸上部隊の育成を提唱すべきである。
しかし、そうするにあたっては、なぜより小規模ではなく、より大規模な陸上部隊が必要なのかを政策立案者に明確に示さなければならない。ロシア、中国、あるいはイランや北朝鮮との将来の戦争は、いずれも陸上戦（land warfare）となる可能性が高いが、陸上戦の課題を克服するためには、「スタンドオフ戦（standoff warfare）」、精密打撃、長距離火力は補助的な役割しか果たさないだろう。真の政策達成に関わる戦闘は、陸上部隊同士の戦闘で行われる。陸軍は、本稿で概説した陸上戦（land warfare）の7つの課題を克服できる能力を備えていなければならない。これらの課題を、中途半端にではなく、明確な方法で達成し、戦場での勝利に疑いの余地を残さないようにすることで、政策立案者にとって外交を簡素化する必要がある。
ノート
[1] ジェームズ・ロジャース（James Rogers）著『精密：アメリカの戦いの歴史』（マンチェスター大学出版局、2023年）、73ページ。
[2] プロジェクト・コンバージェンス（Project Convergence）は、陸軍主導の統合の多国籍合同演習であり、統合型全領域指揮統制（CJADC2）を完成させる方法を検証・実験することを目的としている。
[3] ジョン・アンタル（John Antal）著『次の戦争の闘い方：闘い方の再考』（ケースメイト出版、2023年）、13ページ。
[4] 「リアルタイムでのクロスドメイン・キルウェブの作成」、国防高等研究計画局（DARPA）、2020年9月18日、https://www.darpa.mil/news-events/2020-09-18a。
[5] クリスチャン・ブローゼ（Christian Brose）著「軍事分野における新たな革命：戦争のSF的将来」、Foreign Affairs 98、第3号（2024年）：126-29ページ。
[6] ヤン・アングストローム（Jan Angstrom）、JJ・ワイデン（J. J. Widen）著『現代軍事理論：戦争の力学』（ラウトレッジ、2015年）、161～165ページ。
[7] ジョン・ウォーデン（John Warden）著「システムとしての敵」、Airpower Journal 9、no. 1 (1995): 40–56ページ、 https://www.airuniversity.af.edu/Portals/10/ASPJ/journals/Volume-09_Issue-1-Se/1995_Vol9_No1.pdf ; マイケル・ゴードン（Michael Gordon）とバーナード・トレイナー（Bernard Trainor）著『コブラII：イラク侵攻と占領の内幕』（ヴィンテージ・ブックス、2007年）、523ページ。
[8] シャーン・シャイク（Shaan Shaikh）およびウェス・ランボー（Wes Rumbaugh）著「ナゴルノ・カラバフにおける航空・ミサイル戦争：将来の攻撃と防衛への教訓」、戦略国際防衛センター、2020年12月8日、https://www.csis.org/analysis/air-and-missile-war-nagorno-karabakh-lessons-future-strike-and-defense。
[9] 「アゼルバイジャン・アルメニア紛争は戦争の将来を示唆している」Economist、2020年10月8日、https://www.economist.com/europe/2020/10/08/the-azerbaijan-armenia-conflict-hints-at-the-future-of-war。
[10] 「ジョン・アンタル（John Antal）、アゼルバイジャンとアルメニア、機動戦会議」、2022年3月7日、MCoEフォートムーア、YouTube、https://youtu.be/_At9txsUKIw?si=NmlwY7i2dkMyClFb に投稿。
[11] RWアップルJr.（RW Apple. Jr.）著「停戦にもかかわらず砂漠に死が忍び寄る」、New Yorks Times、1991年3月2日、https://timesmachine.nytimes.com/timesmachine/1991/03/02/741091.html?pageNumber= 6。
[12] イザベル・クルシュディアン（Isabelle Khurshudyan）、メアリー・イリューシナ（Mary Ilyushina）、コスチャンティン・フドフ（Kostiantyn Khudov）著「ロシアとウクライナは初の本格的なドローン戦争を戦っている」、Washington Post、2022年12月2日、https://www.washingtonpost.com/world/2022/12/02/drones-russia-ukraine-air-war/。
[13] クリミア半島への陸橋は、ザポリージャ州とヘルソン州を結んでいる。
[14] アリア・ショアイブ（Alia Shoaib）著「バイラクタルTB2ドローンはウクライナの救世主であり、戦いの将来として称賛された。1年後、それらは事実上姿を消した」、Business Insider、2023年5月28日、https://www.businessinsider.com/turkeys-bayraktar-tb2-drones-ineffective-ukraine-war-2023-5。
[15]エイモス・フォックス（Amos Fox）ホスト「軍事分野における革命（Revolution in Military Affairs）」、ポッドキャスト、シーズン 3、エピソード 2、「マイケル・コフマン（Michael Kofman）による、現代戦争における消耗、レンジリングの落書き、および魔法的思考」、2024 年 4 月 1 日、https://shows.acast.com/revolution-in-military-affairs/episodes/attrition-doodling-range-rings-and-magical-thinking-in-moder。
[16] ジュリアン・バーン（Julian Barnes）他著「米国とウクライナ、反攻失敗後の新たな戦略を模索」、New York Times、2023年12月11日、https://www.nytimes.com/2023/12/11/us/politics/us-ukraine-war-strategy.html 。
[17] 「ウクライナ情勢：ICC判事がウラジーミル・ウラジーミロヴィチ・プーチンとマリア・アレクエヴナ・リヴォワ＝ベロワに対する逮捕状を発行」国際刑事裁判所プレス・リリース、2023年3月17日、https://www.icc-cpi.int/news/situation-ukraine-icc-judges-issue-arrest-warrants-against-vladimir-vladimirovich-putin-and。
[18] ジュリアン・バーン（Julian Barnes）他著「米国とウクライナ、反攻失敗後の新たな戦略を模索」、New York Times、2023年12月11日、https://www.nytimes.com/2023/12/11/us/politics/us-ukraine-war-strategy.html 。
[19] リアム・コリンズ（Liam Collins）、マイケル・コフマン（Michael Kofman）、ジョン・スペンサー（John Spencer）著「ホストメル空港の会戦：キエフにおけるロシアの敗北の重要な瞬間」、War on the Rocks、2023年8月10日、https://warontherocks.com/2023/08/the-battle-of-hostomel-airport-a-key-moment-in-russias-defeat-in-kyiv/。
[20] 同上
[21] ヴァレリー・ザルジーニ（Valerii Zaluzhnyi）著「現代の陣地戦と勝利する方法」、Economist、2024年10月24日アクセス、https://infographics.economist.com/2023/ExternalContent/ZALUZHNYI_FULL_VERSION.pdf。
[22] フランツ・シュテファン・ガディ（Franz-Stefan Gady）およびマイケル・コフマン（Michael Kofman）著「消耗を機能させる：ウクライナの勝利のための実行可能な理論」、Survival 66、no. 1 (2024): 7–8、https://doi.org/10.1080/00396338.2024.2309068。
[23] エイモス・フォックス（Amos Fox）著「消耗に関する事実の解明」、War on the Rocks、2024年1月30日、https://warontherocks.com/2024/01/setting-the-record-straight-on-attrition/。
[24] エイモス・フォックス（Amos Fox）著「機動は死んだ？用兵の構成要素と条件を理解する」、RUSI Journal 166、no. 6-7 (2021): 1–3ページ、https://doi.org/10.1080/03071847.2022.2058601。
[25] 同上、3-11ページ。
[26] ショーン・マクフェイト（Sean McFate）著「戦争の新しいルール：永続的な混乱の時代における勝利」 (William Morrow, 2019), 231ページ。アシュリー・ロック（Ashley Roque）著「牽引砲は「効果の終焉」に達したと陸軍四つ星が宣言」、Breaking Defense, 2024年3月27日, https://breakingdefense.com/2024/03/towed-artillery-has-reached-end-of-the-effectiveness-army-four-star-declares/。
[27] キンバリー・アンダーウッド（Kimberly Underwood）著「陸軍は2040年までの長期的な展望を掲げる」、Signal、2022年10月10日、https://www.afcea.org/signal-media/army-takes-extended-view-2040。
[28] ジェン・ジャドソン（Jen Judson）著「米陸軍、将来の紛争に備えて部隊編成の調整に着手」、Defense News、2023年4月4日、https://www.defensenews.com/digital-show-dailies/global-force-symposium/2023/04/04/the-us-army-moves-to-tweak-its-formations-for-future-conflicts/。
