米国の戦争の方法に向けて （March 2004 press.armywarcollege.edu）
作戦術（Operational Art）という用語がネットの検索でも確認されるようになってきている。政治における軍事の果たす役割について考える機会も多くなっているとも言える。ここで紹介するのは、今から21年前の2004年3月に公表された当時米陸軍中佐であったエチェバリア氏の論稿「Toward an American Way of War」である。
論旨は、2000年初頭、米国政府は、2001年の同時多発テロ事件を契機に、従来の軍事力では対応困難な新たな脅威への備えが急務となり米軍の再編に向けて、国防長官府（OSD: Office of the Secretary of Defense）の直属の部局として戦力変革局（OFT: Office of Force Transformation）を設立した。そこで検討されていた「能力ベースのアプローチ」や「ネットワーク中心の戦い（NCW）」などに関するものであった。これらに至る議論について、「戦争をあたかも会戦（battles）であるかのように闘うように調整されており、そのため、戦役（campaigns）や小規模な行動の勝利と戦争の勝利を混同している」と懸念している内容である。
この論文から、考えるのは、今日において、超距離の精密な誘導兵器、クワッド・ドローンをはじめとする無人航空機の使用、人工知能を利用した戦い方など新興の技術を駆使した戦いを際することに焦点を置くことの重要性を否定するものではないが、戦争とは如何なるもので、その目的達成に至る道筋を常日頃から考えておくことも、また大事なことであると再認識する次第である。（軍治）
米国の戦争の方法に向けて
TOWARD AN AMERICAN WAY OF WAR
Antulio J. Echevarria II
March 2004
著者略歴（2004年3月当時）
アントゥリオ・J・エチェバリア2世（ANTULIO J. ECHEVARRIA II）は米陸軍中佐で、現在は戦略研究所の国家安全保障問題担当ディレクターを務めている。1981年に米陸軍士官学校を卒業し、装甲兵長として任官、ドイツと米国大陸でさまざまな指揮官や参謀を歴任。また、米陸軍士官学校のヨーロッパ史助教授、3/16騎兵隊のS3、フォートノックスの米陸軍機甲センターで大隊（BN）/タスク・フォース（TF）および旅団（Bde）ドクトリンのチーフ、バージニア州フォート・モンローにあるHQ TRADOCのArmy After Nextプロジェクトで行動監督、米陸軍参謀総長のスピーチ・ライターを務めた。プリンストン大学で歴史学の修士号と博士号を取得。エチェバリア（Echevarria）中佐は「クラウゼヴィッツ以後：第一次世界大戦前のドイツ軍事思想家（After Clausewitz: German Military Thinkers before the Great War）」（カンザス大学出版局、2001年）の著者。また、Journal of Military History、War in History、War & Society、Journal of Strategic Studies、Parameters、Joint Force Quarterly、Military Review、Airpower Journalなど、多くの学術誌や専門誌に論文を発表している。
「米国の戦争の方法（the American way of war）」は誰のものか？
「米国の戦争の方法（the American way of war）」に向けて
新しい「米国の戦争の方法（the American way of war）」？
はじめに
「米国の戦争の方法（the American way of war）」については、長年にわたって多くの文献がある。その文献は、攻撃的で、直接的で、決定的な勝利を達成することに重点を置くという、「米国の戦いへのアプローチ（the American approach to warfare）」の最大の特徴について、明示的、暗黙的なコンセンサスを得ている点で注目に値する。「戦争の方法（a way of war）」とは、戦前の条件設定から戦略的目標の最終的達成に至るまで、紛争を総合的に考えることを意味する。残念ながら、「米国の戦争に対する考え方（American thinking about war）」は、戦争の「余波（aftermath）」とゆるやかに呼ばれるものよりも、強制的な作戦－戦場における相手の正規軍の破壊－に重きを置く傾向がある。しかし、戦争が勝利するのは通常、その「余波（aftermath）」においてである。
この論文の中でエチェバリア（Echevarria）米陸軍中佐は、過去と現在の「米国の戦争の方法（the American way of war）」に関連する主要な特徴と考え方を検証している。エチェバリア（Echevarria）米陸軍中佐は、米国にはまだ「戦争の方法（a way of war）」というものはないと主張する。米国にあるのは「会戦の方法（a way of battle）」である。「会戦の方法（a way of battle）」から「戦争の方法（a way of war）」に移行するには、戦争の文法と論理の役割、米軍市民関係の本質、軍事的勝利を戦略的成功に結びつけるために必要な実際的資源について、根本的な再考が必要である。
DOUGLAS C. LOVELACE, JR.
Director
Strategic Studies Institute
要約
「米国の戦いへのアプローチ（the American approach to warfare）」の理解は、歴史家ラッセル・ウェイグリー（Russell Weigley）の古典的著作「米国の戦争の方法（The American Way of War）」から始まる。彼の結論によれば、「米国の戦争を行うスタイル（the American style of waging war）」の中心は、相手に軍事的圧勝を収めることにある。多くのヨーロッパ人とは異なり、米国は戦争を、クラウゼヴィッツ主義者の見方（Clausewitzian view）のように継続的な交渉プロセスの一部ではなく、交渉に代わるものと考えていた。米国の戦争コンセプト（concept of war）は、会戦（battles）や戦役（campaigns）に勝利すること以上に、軍事的勝利を戦略的成功に転化させる骨の折れる仕事にまで及ぶことはほとんどなく、したがって、実際の戦争の方法（an actual way of war）というよりも「会戦の方法（a way of battle）」であった。残念なことに、「米国の会戦の方法（the American way of battle）」はまだ「戦争の方法（a way of war）」として成熟していない。
このテーマは学術的な理由だけでなく、政策的な理由からも重要である。米国の政治的、軍事的指導者が戦争をどのようにとらえ、どのようなアプローチで戦争を遂行するのかという仮定は、戦略立案、予算編成、コンセプトやドクトリンの開発といった事柄において、彼らの意思決定に影響を与える傾向がある。たとえば、国防変革を支える前提は、戦争の論理に奉仕することよりも、これまで以上に精緻な文法を開発することに関係しているように見える。
米国ならではの戦争の方法？
「米国の戦争の方法（the American way of war）」についてウェイグリー（Weigley）が語ったことの多くは、ドイツ、フランス、イギリスの「戦いの手法（methods of warfare）」にも当てはまるだろう。しかし、彼が提示した図式は不完全である。それゆえ、マックス・ブート（Max Boot）の「野蛮な平和戦争（Savage Wars of Peace）」を検討するのがよいだろう。マックス・ブート（Max Boot）は、米国が歴史上の「小さな戦争（small wars）」（義和団の乱やフィリピンの反乱など）に関して、必ずしも相手を完全に打倒するための戦争ではなく、別の戦争の方法（another way of war）を実際に実践していたと主張している。最終的な分析では、ブート（Boot）は「米国の戦いへのアプローチ（the American approach to warfare）」の姿を丸くまとめ、ウェイグリー（Weigley）の論文を覆すのではなく、むしろ補強している。
会戦の方法
これら2つの解釈は、それぞれ異なる視点から米国の伝統的な戦争にアプローチしているが、非常に重要な点では一致している。「米国の戦争の方法（the American way of war）」は、大規模な戦役（campaigns）であれ、小規模な部隊の行動であれ、軍事的勝利を戦略的成功に結びつける複雑なプロセスについて考えることを敬遠する傾向がある。この傾向は、米国の戦略的思考における根強い二分化の表れであるが、決して米国特有のものではない。軍事専門家は会戦（battles）や戦役（campaigns）に勝利することに集中し、政策立案者は実際の戦闘に先行し、影響を与える、あるいは影響を受ける外交的闘争に集中する。この二分化は、好みの問題もあるが、軍事指揮権を文民指導者に従属させるという米国の伝統の副産物でもあり、外交（diplomacy）と戦闘（combat）という 2 つの別々の責任分野（spheres of responsibility）を生み出している。言い換えれば、ウェイグリー（Weigley）とブート（Boot）の両解釈は、「米国の戦いのスタイル（the American style of warfare）」が「戦争の方法（a way of war）」というよりも「会戦の方法（a way of battle）」に相当することを暗黙のうちに明らかにしている点で重要なのである。
新しい米国の戦争の方法？
国防に関する文献の中には、圧倒的な武力よりも「精密火力（precision firepower）、特殊部隊（special forces）、心理作戦（psychological operations）、統合性（jointness）」を重視する、いわゆる新しい「米国の戦争の方法（the American way of war）」に言及するものが増えている。その特徴は、戦力変革局（OFT）と国防長官府（OSD）が現在提唱している新しい「米国の戦争の方法（the American way of war）」のモデルを支える「スピード（speed）、統合性（jointness）、知識（knowledge）、精密性（precision）」の特質によく似ている。残念ながら、「新しい米国の戦争の方法（the new American way of war）」は、伝統的な戦争のウェイグリー（Weigley）とブート（Boot）両バージョンが陥ったのと同じ罠に向かっているようだ。つまり、戦争をあたかも会戦（battles）であるかのように闘うように調整されており、そのため、戦役（campaigns）や小規模な行動の勝利と戦争の勝利を混同しているようだ。
「米国の戦争の方法（the American way of war）」は誰のものか？
国防長官府（OSD）は最近、台頭しつつある「米国の戦争の方法（the American way of war）」を完全に掌握し、伝統的な戦争の文法を新しい文法に置き換え始めた。しかし、この新しい文法は、迅速な軍事的勝利を達成することに重点を置くもので、戦争に勝つためではなく、会戦（battles）に勝つためだけに装備されたものである。それゆえ、たとえばイラクで民主的な政府を建設するという政権の到達目標が成功裏に達成されたかどうかは、反政府勢力が急速に拡大している現在でも疑問視されている。
戦争の方法に向けて
真の戦争の方法（a genuine way of war）に向かうためには、米国の軍事・政治指導者は2つの重要な問題に取り組まなければならない。第一に、戦争の論理と文法のそれぞれの役割と責任をより明確にし、その過程で、米国の戦略的思考における二分化を減少させるような措置を講じなければならない。第二に、政治指導者と軍事指導者は、戦闘の成功（combat successes）を有利な戦略的成果に結びつける方法について、より徹底的に考える習慣を身につけなければならない。このような思考は決して新しいものではないが、まだ習慣化されていないことは明らかである。戦争の目的を戦争そのものの一部として捉えることができなければ、会戦（battle）をそれ自体が目的であるかのように扱うことに等しい。
米国が文法と論理の役割を明確にし、会戦（battles）を超えた戦争について考える習慣を身につけるまでは、名ばかりの「戦争の方法（a way of war）」をすることになるだろう。
「米国の戦争の方法（the American way of war）」に向けて
「米国の戦争を行うアプローチ（the American approach to waging war）」についての本格的な研究は、1970年代初頭に出版されたラッセル・ウェイグリー（Russell Weigley）の「米国の戦争の方法（The American Way of War）」から始まった[1]。ウェイグリー（Weigley）は、ジョージ・ワシントン（George Washington）からロバート・マクナマラ（Robert McNamara）まで、米国の主要な軍人や政治家が戦争についてどのように考え、実践してきたかを検証した結果、国家が誕生して間もない頃を除けば、「米国の戦争の方法（the American way of war）」の中心は、敵対者（adversary）に対する「消耗戦略（a strategy of attrition）」または「殲滅戦略（a strategy of annihilation）」による軍事的圧勝の追求にあると結論づけた[2]。米国の軍人や政治指導者たちは通常、相手の武力を破壊し、首都を占領することが戦争の終わりであり、戦後交渉の始まりであると考えていた。このように、米国は、ヨーロッパの多くの国々と違って、戦争は、クラウゼヴィッツ主義者の見方（Clausewitzian view）のように、進行中の交渉プロセスの一部ではなく、交渉の代替手段であると考えていた。言い換えれば、「米国の戦争コンセプト（the American concept of war）」は、会戦（battles）や戦役（campaigns）に勝利すること以上に、軍事的勝利を戦略的成功に転化する骨の折れる仕事にはほとんど及ばなかったのである。その結果、「米国の戦争へのアプローチ（the American approach to war）」は、ウェイグリー（Weigley）の議論を勝手に言い換えるなら、「実際の戦争の方法（an actual way of war）」というよりも、「会戦の方法（a way of battle）」であった。残念なことに、理論的基礎が存在し、膨大な変革の取組みがかなりの勢いを増しているにもかかわらず、「米国の会戦の方法（the American way of battle）」はまだ「戦争の方法（a way of war）」として成熟していない。
ここで使われる「戦争の方法（way of war）」とは、戦争遂行（the conduct of war）における一般的な傾向と、戦争についての好ましい思考様式を指す[3]。具体的には、米国の文脈では、米国の軍事専門家と米国の政治指導者が戦争と戦争におけるそれぞれの役割について持っている、あるいは持っていた基本的な考え方と期待を、実践の中で修正されたとはいえ、反映している。このような考え方や期待は、戦略計画策定、予算編成、コンセプトやドクトリンの開発において、政治と軍の意思決定者に情報を与える前提となっている。例えば、現在、国防変革を支えている前提は、「戦争の論理の中心性（the centrality of war’s logic）」をまったく見落とした、これまでにない精緻な文法の開発を目指しているように見える。
米国ならではの戦争のやり方？
ウェイグリー（Weigley）が「米国の戦争の方法（the American way of war）」について述べたことの多くは、ドイツ、フランス、イギリスの「戦いの手法（methods of warfare）」にも当てはまるだろう。たとえば、1857年から88年にかけてプロシア＝ドイツ参謀本部参謀総長の長老ヘルムート・フォン・モルトケ（Helmuth von Moltke）が考え、実践したドイツの戦争の方法（the German way of war）は、ウェイグリー（Weigley）が述べた米国のアプローチと共通する部分が多い。モルトケは、大戦略を政策（モルトケ（Moltke）はこれを政治家の個別の領域とみなしていた）と同一視し、政策には紛争の到達目標を設定する権利があり、それが適切であれば変更する権利もあるが、軍事作戦の遂行に干渉する権利はないと主張した[4]。クラウゼヴィッツ的に言えば、モルトケ（Moltke）は戦争の論理の当初の重要性を認めたが、実際の闘い（the actual fighting）の間はその文法が優先されると主張したのである。この種の理屈は、モルトケ（Moltke）の時代から20世紀後半にかけて出版されたフランスやイギリスの軍事書の多くにも存在した[5]。したがって、いくつかの明らかな例外はあるものの、クラウゼヴィッツの政策と戦争を論理的な連続体としてとらえる見方よりも、モルトケ（Moltke）の分離された文法主義的な戦争へのアプローチの方が、「米国の伝統的な戦い（the American tradition of warfare）」に類似しているように思われる[6]。
従って、各国の戦争のスタイル（styles of war）には類似点よりも相違点の方が多いと予想されるかもしれないが、少なくとも西洋の文脈においては、その逆が当てはまる。米、英、仏、独の軍事作家は皆、ナポレオンや後のモルトケ（Moltke）の戦役（campaigns）を研究し、そこから多くの同じ教訓を引き出した。彼らは会戦（battles）や戦役（campaigns）を同じような観点から捉えており、例えば、戦争に勝つということは会戦（battles）に勝つということであり、そうすれば戦時中の目標のすべてではないにせよ、ほとんどを達成することができると信じていた。彼らはまた、同じような規模、人員、組織上の課題に直面し、戦士精神（warrior spirit）に関する同じような伝統を育み、軍事技術、戦術、作戦コンセプトの新たな展開に遅れをとらなかった。西側の軍事施設は、特に第二次世界大戦前の再編成の時期には、時折、異なる戦略的、戦術的、作戦的パラダイムを採用することがあったが、それは主として、それぞれの地理戦略的、社会政治的状況の特殊な課題に対応するためであった[7]。しかし、戦争の基本的な目標を、敵の武力を最善のルートで破壊することであると考える点で、彼らはほぼ同じ考えを持っていた。
このような共通項は、より大きな西側の戦争の方法（a larger Western way of war）の存在を裏付けるものである。実際、ヴィクター・デイヴィス・ハンソン（Victor Davis Hanson）などの著名な著者は、このようなケースを提唱している。2001年に出版された「殺戮と文化（Carnage and Culture）」の中で、ハンソン（Hanson）は、西洋文化の根底にある価値観、すなわち合理主義、個人主義、市民の義務といった伝統が、ジェフリー・パーカー（Geoffrey Parker）などの著名な歴史家が主張しているように、技術的な優位を決定的にしただけでなく、軍事的な「組織（organization）、規律（discipline）、士気（morale）、主導性（initiative）、柔軟性（flexibility）、指揮（command）」においても、決定的とさえ言えるほどの優位性をもたらしたと論じている[8]。このような優位性によって、西洋の軍隊や海軍は他の文化圏の軍隊よりも戦闘で成功したのである。彼の名誉のために言っておくと、ハンソン（Hanson）は西洋の価値観が長年にわたってそのまま存続しているとか、軍事文化がその母体となる市民社会の文化を完全に反映しているとは主張していない。むしろ、コルテスの征服者たち対クアウテモックのアステカ人の「テノチティトラン市をめぐる会戦（the battles that took place for the city of Tenochtitlán）（1520-21年）」のように、彼が検証した文化の衝突のそれぞれにおいて、その価値観は敵対者（adversary）の軍隊よりも西洋の軍隊に顕著であったことだけを説得力を持って主張している。確かに、西洋の軍事文化はしばしば、自由な考え方や個人主義、たとえば自発性や柔軟性の根底にあるものが、兵士の集団としてのアイデンティティや闘う意志（will to fight）を損なうと考えられていたため、その蔓延に対して激しく反対することが多かった[9]。それにもかかわらず、米欧の軍事組織は敵（foes）よりもこうした考え方に影響を受けていた。
重要なことは、ハンソン（Hanson）が検証した武器の衝突のそれぞれにおいて、ひいては西洋の軍事思想全般において、殲滅のコンセプト（the concept of annihilation）（彼はこれを「敵を殲滅する直接的な会戦（head-to-head battle that destroys the enemy）」という広い意味で定義している）が優位を占めていることである。ウェイグリー（Weigley）と同様、彼はまた、西洋人は戦争を主として「政治にできないことをする」手段と見なしていたという見解を強調している[10]。このようにハンソン（Hanson）は、西洋の戦略思想の大部分において、政治が戦争を生み出したが、戦争は政治の論理的延長としてではなく、政治に代わる暴力的なものとして存在していた、というウェイグリー（Weigley）の見解に同意している。したがって、「米国の戦いのスタイル（the American style of warfare）」が「西側の戦争の方法（the Western way of war）」と共通していることから、ウェイグリー（Weigley）の解釈は、ある面では傲慢ではあるが、ドイツの有名な標語を少々乱暴に解釈すれば、「見かけよりも偉大である（greater than it seems）」[11]ということになる。
しかしながら、ウェイグリー（Weigley）の「米国の戦いへのアプローチ（the American approach to warfare）」に関する記述には、少なくとも 2 つの点で欠点があることを指摘しておく価値がある。それは、彼が軍事用語で犯している誤りと、2 世紀以上にわたる著作である以上、一般化は当然のことながら、米国の軍事的思考の複雑さを過度に単純化する傾向があることである。用語に関しては、彼は殲滅戦略（the strategy of annihilation）と消耗戦略（the strategy of attrition）を誤って定義しており、前者は完全な「敵の軍事力の打倒（overthrow of the enemy’s military power）」を追求するものであり、後者は「間接的アプローチ（indirect approach）」によってより小さな目標を追求するものであると述べている[12]。彼の誤った軍事用語の使用によって、一部の読者は、南北戦争でユリシーズ・S・グラント（Ulysses S. Grant）将軍が行ったように、圧倒的な「量（mass）と集中（concentration）」を適用し、時間をかけて消耗させていく戦略を特徴とするのが「米国の戦いへのアプローチ（the American approach to warfare）」であると、誤った結論を下してしまった[13]。
ウェイグリー（Weigley）は、過度な単純化という誤りに関して、大陸侵攻の抑止の重要性に関する米国の考え方の多様さと量を見落としていた。この考え方は、米国の沿岸砲兵の発展に重要な役割を果たし、長距離爆撃機の根拠となり、20世紀初頭まで米国の孤立主義的な姿勢を反映し、強化するものでもあった。しかしながら、これらの批判は、米国は戦争の主な目的（the primary object of war）を暴力的な手段による政治的目標の推進ではなく、相手の武力の破壊と見なしていたというウェイグリー（Weigley）の主張を実質的に覆すものではなく、むしろ限定的なものに過ぎない。それらは、最終的に規則を証明する例外を浮き彫りにしているに過ぎない[14]。したがって、ウェイグリー（Weigley）の見解は、ほぼ2世紀にわたって考えられ、実践されてきた「米国の戦争のスタイル（the American style of war）」を理解する上で、依然として有効な方法である。
しかし、彼の論文に対する最近の反論の一つは検討に値する。2002年に出版されたマックス・ブート（Max Boot）の著書「野蛮な平和の戦争（Savage Wars of Peace）」は、米国の軍人・政治指導者たちは、彼らの好みが何であれ、実際には一つの戦争の方法（one way of war）より多くを実践してきたと主張している[15]。ブート（Boot）は、義和団の乱、フィリピン動乱、そしてボスニア、コソボ、ソマリアへの現代の介入といった、歴史上における「小規模戦争（small wars）」への米国の関与は、実際には大規模紛争への参加を上回っており、したがって、「米国の戦いのスタイル（the American style of warfare）」を描写する際には必ず含めるべきだと主張する。例えば、1800年から1934年の間に、米海兵隊は外国の海岸に180回上陸しており、これは年間1回以上の回数である。ほぼ同時期に、米陸軍は事実上世界各地で多数の小規模な部隊を派遣した。同様に、米国海軍は規模は小さいものの、同時期に海上での多くの行動に参加し、直接的にも間接的にもイギリス海軍（British Royal Navy）が海域を商業活動のために開放し続けるのを支援した。
ブート（Boot）はまた、米軍がこうした小規模な行動に介入したのは、重大な国益を守ったり推進したりするためではなく、懲罰を課したり、保護を確保したり、和平を成し遂げたり、利益を上げたりといった、より軽微な理由のためだったと主張している[16]。例えば、1916年にウッドロウ・ウィルソン（Woodrow Wilson）大統領がメキシコ革命家パンチョ・ビリャ（Pancho Villa）を捕らえるために開始した武装遠征は、明らかに懲罰的な性質を持っていた。米海軍のバーバリ戦争（1801～1805年、1815年）への介入は、保護のために戦われた戦争の好例であり、この場合は北アフリカ沿岸を航行する米国商船の保護を確保するためのものであった。ハイチ（1915～1934年）とドミニカ共和国（1916～1924年）への米国の介入は、和平、すなわち現代の国家建設の試みであるが、米国のドル外交政策も推進した[17]。最後に、義和団の乱（1900 年）の際に米国が北京への多国籍遠征に参加したのは、捕虜となった使節団を解放するとともに、中国における米国の小規模ながらも成長しつつある経済的利益をヨーロッパの植民地主義的野心から守るためでもあった。
さらにブート（Boot）は、これらの小規模な紛争（彼はこれを「帝国戦争（imperial wars）」とも呼ぶ）は、たとえそれが直接的に重要な利害に関わるものでなかったとしても、米国の世界大国としての台頭に大きく貢献したと主張する[18]。それゆえ、彼は米軍の歴史において、これまで称賛されてこなかった小規模戦争の伝統を認識するよう求めるだけでなく、現在と将来の戦争に備えるために、米軍がこの伝統を受け入れるよう主張している[19]。最終的な分析では、ブート（Boot）はウェイグリー（Weigley）の論文を覆すのではなく、むしろ補強している。こうして彼は、両者の解釈を組み合わせた後では、コインの裏表のことわざのように見える、「米国の戦争の方法（the American way of war）」を完成させている。
会戦の方法
ある面では、この2つの顔は互いに正反対である。コインの片面、つまりウェイグリー（Weigley）の解釈は、最終的にパウエル・ドクトリンを生み出した知的背景を説明するのに役立つ。このドクトリンは、簡単に言えば、戦争は重要な国益のためにのみ行われるべきであり、明確な政治的目標と民衆の支持がなければならないというものである。さらにパウエル・ドクトリンは、軍隊は決定的な武力を行使することを許されるべきであり、政治指導者は軍隊を帰還させるための健全な出口戦略（exit strategy）を持たなければならないと強調している[20]。
端的に言えば、パウエル・ドクトリンは、政治指導者がどのように、そしてなぜ軍事力を行使するのかを制約する傾向がある。このアプローチは、「戦争の文法（the grammar of war）」にその論理を委ねるものであり、クラウゼヴィッツの重要な訓示の一つを明らかに曲解していると主張する人もいるかもしれない。また、パウエル自身がそうであるように、このようなドクトリンを戦時文法の一形態として使用することは完全に理にかなっていると主張する者もいる。結局のところ、文法の要諦は、メッセージの背後にある論理がそのまま伝わるようにすることである（どのように受け止められるかは別の問題である）[21]。
対照的に、ブート（Boot）の解釈は、パウエル・ドクトリンの原則に完全に反する「戦争の方法（a way of war）」を示している。いわゆる「野蛮な平和の戦争（savage wars of peace）」への米国の関与は、重要な利益、明確な政治的到達目標、民衆の支持、圧倒的な武力に関わることはほとんどなく、日常的に米軍を長期間海外に派遣する必要があった[22]。残念ながら、このような介入の実績は、ブート（Boot）がそうでないことを証明しようとしているにもかかわらず、心強いものではない。
米国はフィリピン、ハイチ、ニカラグア、ドミニカ共和国を何度も占領し、一度に何年も占領しなければならなかった。ハイチ（1915-34年）やドミニカ共和国（1916-24年）のように長期にわたって占領した後でも、米軍が撤退すると安定はすぐに崩壊した。このように、米軍が大規模な戦争を好んだ結果、小規模な戦争で成功する能力が損なわれた可能性がある一方で、通常、米軍に求められる「国家建設のタスク（the nation-building tasks）」は、軍事的手段だけでは複雑すぎる傾向があることも明らかである。
ブート（Boot）が提唱するアプローチは、潜在的な介入をケース・バイ・ケースで評価し、パウエル・ドクトリンに代わるものは「あり得ないし、望ましいものでもない（possible or desirable）」と主張するもので、戦争の文法を完全に否定するものに近い[23]。確かに、パウエル・ドクトリンは軍事力行使に制約を課している。しかし、ドクトリンの不在はそれ自体に問題をもたらす。戦略ドクトリンは、米国が自国の利益を守るためにどこまでやるかについて、重要か否かにかかわらず、国内外にメッセージを送るものである[24]。国内の聴衆の重要な部分は、もちろん軍自身である。
確かに、パウエル・ドクトリンは、軍隊は主要な戦争にのみ関心を持てばよいというメッセージを送っている。しかし、ドクトリンがないということは、政治指導部が自分たちが何を目指しているのか、何を優先すべきなのか、わかっていないことを示唆している。そのような優先順位がなければ、軍隊はほとんどの場合、自分たちが戦うことを好む種類の戦争だけに備えることになる[25]。したがって、ドクトリンがないからといって、貧弱なドクトリンを実施しようとするよりも良い状況が生まれるとは限らない。
しかし、きわめて重大な点で、ウェイグリー（Weigley）とブート（Boot）の解釈は一致している。「米国の戦争の方法（the American way of war）」は、大規模な戦役（campaigns）であれ、小規模な部隊の行動（small-unit actions）であれ、軍事的勝利を戦略的成功に結びつける複雑なプロセスを考えることを敬遠する傾向がある。この傾向は、米国の戦略的思考における根強い二分化の表れであるが、決して米国特有のものではない。軍事専門家は会戦（battles）や戦役（campaigns）に勝利することに集中し、政策立案者は実際の闘い（the actual fighting）に先行し、影響を与える、あるいは影響を受ける外交的闘争に集中するのである。
この二分化は、好みの問題もあるが、軍事指揮権を文民指導者に従属させるという米国の伝統の副産物でもあり、外交（diplomacy）と戦闘（combat）という 2 つの別々の責任分野（spheres of responsibility）を生み出している。言い換えれば、ウェイグリー（Weigley）とブート（Boot）の両解釈は、「米国の戦いのスタイル（the American style of warfare）」が「戦争の方法（a way of war）」というよりも「会戦の方法（a way of battle）」に相当することを暗黙のうちに明らかにしている点で重要なのである。
新しい「米国の戦争の方法（the American way of war）」？
ブート（Boot）の仕事は明らかにウェイグリー（Weigley）の仕事を補完するものだが、彼の著作は単に「米国の戦争の方法（the American way of war）」の知られざる側面を描写するだけではない。例えば、2003年にフォーリン・アフェアーズ誌に掲載された論文で、彼はいわゆる「新しい米国の戦いのスタイル（new style of American warfare）」の主要な提唱者の一人としての地位を確立した[26]。「精密火力（precision firepower）、特殊部隊（special forces）、心理作戦（psychological operations）、統合性（jointness）」に重点を置き（圧倒的な力、質量、集中力への従来の依存とは対照的）、結果として得られる「スピード（speed）、機動性（maneuver）、柔軟性（flexibility）、奇襲（surprise）」の特性がこのいわゆる新しいアプローチの特徴である[27]。
さらにブート（Boot）は、「新しい米国の戦争の方法（the new American way of war）」によって、米国は「野蛮な平和戦争（savage wars of peace）」をより効果的かつ効率的に遂行できるようになり、それによって「自由の帝国（empire of liberty）」を拡大できると主張している。ここで言う「自由の帝国（empire of liberty）」とは、米国の寛大さから利益を得る「民主主義、資本主義国家の家族（family of democratic, capitalist nations）」のことである。この拡大は、実際、その強大な軍事力と経済力ゆえに、米国には道徳的に義務づけられている[28]。
ブート（Boot）の言う特性は、現在、戦力変革局（OFT）と国防長官府（OSD）が提唱している新しい「米国の戦争の方法（the American way of war）」のモデルを支えている「スピード（speed）、統合性（jointness）、知識（knowledge）、精密性（precision）」の資質と際立った類似性を持っている[29]。このモデルは、複雑性理論（Complexity theory）と空軍理論（Air-power theory）から抽出された用語の粗雑な混合を反映しており、特に、敵対者のいわゆる「重心（centers of gravity）」に対して正確で並列的な一連の打撃仕掛けることで、敵対者（adversary）にある種の戦略的麻痺（strategic paralysis）を生じさせるというジョン・ウォーデン（John Warden）の概念を表している[30]。
その起源は、「砂漠の嵐作戦（Operation DESERT STORM）」の後に出現し、1990年代にかけて大きな勢いを得た、「米国の新しい戦いのスタイル（America’s new style of warfare）」に関する最初のアイデアにあるようだ。これらのアイデアは、味方の死傷者や巻き添え被害を最小限に抑えながら、迅速な成果を約束するように見える航空中心のアプローチに焦点を当てたものであった。著名な国防アナリストであるエリオット・コーエン（Eliot Cohen）は、現代の米国の航空戦力（air power）の威力は、「米国の戦争の方法（the American way of war）」にある種の「神秘性（mystique）」を与えており、米国外交はそれを培うことが望ましいと指摘したが、航空戦力（air power）は「銀の弾丸（a silver bullet）」とは言い難いと注意を促した[31]。
しかし、彼の警告は、かつてスミソニアン研究所の歴史学者であったリチャード・ハリオン（Richard Hallion）のような航空戦力熱狂論者の熱狂を抑えることはほとんどできなかった。ハリオン（Hallion）は、「砂漠の嵐作戦（Operation DESERT STORM）」の結果、米国の航空戦力（air power）が文字通り、ほとんど独力で戦いを革命化したことが証明されたと主張した[32]。実際、当時国防総省（Pentagon）で流布していたいくつかの説によれば、航空戦力（air power）は米国の非対称的優位性だけでなく、戦いの未来（future of warfare）でもあった。こうして、一時期、新しい「米国の戦争の方法（the American way of war）」は、ただ1つの軍種を含むように思われた。
コソボ紛争が終結した直後、コーエン（Cohen）は、新しい「米国の戦争の方法（the American way of war）」について、国防知識人の間に流布していた顕著な印象を要約した。コーエン（Cohen）は、ウェイグリー（Weigley）やブート（Boot）と同様の見解から、「米国の伝統的な戦争アプローチ（the traditional U.S. approach to war）」を、敵に闘いを挑む積極性や願望、決定的会戦（a decisive battle）の追求、外交的干渉の明確な嫌悪、明確な政治的目標以外のものに対する寛容性の低さによって特徴づけられると見ていた。
れとは対照的に、「新しい戦いのスタイル（the new style of warfare）」は、精密爆撃やスタンドオフ状態をより好むことに代表されるように、犠牲者を絶対に嫌う姿勢を反映しており、制限的なパウエル・ドクトリンから脱却し、人道的懸念に対処するためだけに作られた連合軍にも積極的に参加する姿勢を見せた。米国が死傷するリスクが減ることで、重要でない利益のための戦争はより受け入れやすくなった。しかし、コーエン（Cohen）は、この「新しい戦争の方法（new way of war）」が、戦闘軍指揮官（この場合はウェズリー・クラーク（Wesley Clark）大将）を戦略的意思決定の中心的存在にすることで、文民統制を犠牲にして軍事的権限を増大させるという懸念も表明した[33]。
批評家たちはすぐに、その最も重要な側面において、この「新しい戦争のスタイル（new style of war）」はすでに時代遅れであり、その前提が「もはや有効ではない（no longer valid）」世界で活動している、と反論した[34]。2001年9月11日に何千人もの命が失われたことを考えると、米国は「攻撃的な戦いのスタイル（an aggressive style of warfare）」に戻ることを厭わないように思えた。実際、アフガニスタンとイラクにおける米軍の戦役（campaigns）は、たとえ量（mass）よりも精度（precision）に基づくものであったとしても、近接した闘い（the close fight）を展開する能力が、有利な戦闘結果を達成するために不可欠であることを証明するものであった[35]。これらの戦役（campaigns）はまた、ドナルド・ラムズフェルド（Donald Rumsfeld）国防長官のような強力な文民が指揮を執れば、軍に対する文民統制が健在であることを示した。
国防知識人が理解する新しい「米国の戦争の方法（the American way of war）」と国防長官府（OSD）が考えた戦争のやり方との主な違いは、後者が統合と知識の特徴を強調しているのに対し、前者はそれを修辞的な過剰に過ぎないとみなしていた点にあった。国防の知識人たちは、「新しい米国の戦争の方法（the new U.S. way of war）」を、それが現代の紛争の中でどのように展開するかという観点から見ることを好み、一方、国防長官府（OSD）は、望ましい（ある人は理想的だと言う）能力のリストを未来に投影する傾向があった。これは、国防長官府（OSD）のモデルが時事問題から完全に切り離されていたことを意味するものではない[36]。たとえば、国防長官府（OSD）は現在、将来の軍事作戦は全体として「反応的（報復的、懲罰的）なものから、予防的なものへと移行」しなければならないと主張している[37]。
国防知識人と国防長官府（OSD）の見解の主な共通点は、最終的なゲーム、具体的には軍事的勝利を戦略的成功に結びつけるために必要なプロセスと能力に関する体系的思考の必要性を強調していないことにある。退役したアンソニー・ジニ（Anthony Zinni）米海兵隊大将が言ったように、米軍は「殺して壊す（killing and breaking）」ことでより効率的になっているが、それは会戦（battles）に勝つだけで、戦争には勝てない[38]。国防長官府（OSD）のモデルは、たとえば「省庁間警護部隊（interagency constabulary forces）」の重要性を認めているが、それは最終的なゲームにおいてより良い結果を得るためではなく、さらなる「戦闘作戦（combat operations）」のために「精鋭部隊（elite forces）」を解放することを到達目標としている[39]。その結果、「新しい米国の戦争の方法（the new American way of war）」は、伝統的な戦争のウェイグリー（Weigley）とブート（Boot）両バージョンが陥ったのと同じ罠に向かっているように見える。つまり、戦争をあたかも会戦（battles）であるかのように戦うように調整されており、そのため戦役（campaigns）や小規模な行動の勝利と戦争の勝利を混同しているように見える。
しかし、戦略思想の歴史からすれば、このような軌跡は必ずしも必然的なものではない。いわゆる「黄金の10年（golden decade）」の果実を享受し、ベトナムを契機に自省の念に駆られた後、例えば、米国の戦略的思想は、長期的には、会戦（battles）に勝つことは戦略的目標を達成することよりもはるかに重要でないことを一般に認めた[40]。
ハリー・サマーズ（Harry Summers）米陸軍大佐が北ベトナム軍（NVA）大佐との会話を記した記述は、「会戦に勝つだけでは戦争に勝利できない（winning battles does not suffice for winning wars）」という点を示すものとして、しばしば引用されてきた。そして、それももっともなことだ。サマーズ（Summers）大佐が北ベトナム軍が戦場で米軍を一度も破ったことがないという事実を相手に突きつけたとき、北ベトナム軍大佐はこう答えた。「確かにそうだが、それは関係ない」[41]。もちろん、サマーズ（Summers）の説明では、米国の兵士は仕事をしたが、米国の政治指導者は仕事をしなかったと主張している。つまり、文法は正しかったが、論理が間違っていたのだ。しかし、それにもかかわらず、この記述は、戦略的目標を達成することが戦争における究極の成功の尺度であるという指摘を補強している。
1950年代から1970年代にかけて、政策の合理的な延長としての軍事力行使の実際性をめぐって行われた一種の議論は、実はこの点を予見していた[42]。この時期、おそらく米国を代表する限定戦争論者であったロバート・オズグッド（Robert Osgood）は、核兵器によるエスカレーションの影に苛まれる時代にあっても、政策の合理的な延長としての軍事力の行使は、「純粋に敵を粉砕するという観点ではなく、政治的な観点でのみ（only in political terms and not purely in terms of crushing the enemy）」成功を測ることができるのであれば、まだその居場所があると主張した[43]。
オズグッド（Osgood）はまた、このような方法で武力行使にアプローチするためには、米国は伝統的な戦争の方法（traditional way of war）におけるいくつかの強い傾向を克服しなければならないだろうと警告した。最も重要なのは、「権力と政策（power and policy）」の分野（spheres）を分ける戦略的思考の二極化である[44]。同様に、強制外交という初期のコンセプトの第一人者理論家トーマス・C・シェリング（Thomas C. Schelling）は、第二次世界大戦のように相手を完全に打倒するためだけではなく、より制御され、計画的な方法で、つまり敵対者（adversary）を強制、威嚇、または抑止するために軍事力を行使し、それによって完全な勝利以外のさまざまな狙いを達成できると主張した[45]。このように、両理論家は戦争についての一般的な考え方を戦略的な目標に向けること、つまり文法中心からより広範な論理のコンセプトへと移行することに貢献した。
議論の反対側では、J.C.ワイリー（J. C. Wylie）提督のような勲章を持つ軍司令官たちが、戦争は新たな政治的力学を生み出し、外交状況を変え、一般に戦前の政策を「無効（invalid）」にすると反論した[46]。彼は「軍事戦略（Military Strategy）」と題する著書の中で、クラウゼヴィッツの政治的優位性モデル（model of political primacy）を適用しようとした多くの人々を混乱させた「政策（policy）」と「政治（politics）」という用語の違いを強調し、戦争は確かに政治の延長、つまり永続的な権力闘争かもしれないが、実際には「政策の継続（continuation of policy）」ではないと主張した[47]。実際には、戦争が勃発したという事実自体が、通常、ある政策が崩壊し、別の政策がそれに取って代わることを意味する。ワイリー（Wylie）は、紛争の状況の変化に応じて政策を調整しなければ、敗北やその他の悪影響につながる可能性があると主張した。
ワイリー（Wylie）は実践的な軍人であったが、決定的な勝利の追求ではなく、特定の紛争の「重心（centers of gravity）」（重要な側面）を「統制（control）」し、それによって相手に戦略的目標に従わせるように軍事力を使用するという考え方を中心とした軍事戦略の一般理論を構築することに成功した[48]。こうして米国の戦略理論は、会戦（battles）そのものを超えて、政策を効果的に遂行するために武力を行使する他の方法を模索し始めた。そのため、文民理論家と軍事理論家は、いくつかの論点では意見が分かれたものの、戦争における成功は戦闘の勝敗（the winning or losing of battles）だけでなく戦略的目標の達成度によって測られるべきだという共通の結論に達した。言い換えれば、中心となる考え方は、文法がどれだけ忠実に守られているかではなく、論理がどれだけ忠実に実行されているかだった。
残念ながら、ベトナム戦争の結果はこうした考えを覆い隠してしまった。概して、米軍は学者の理論、特にオズグッド（Osgood）とシェリング（Schelling）の理論を軽視し、それらを適用しようとする政策立案者を嫌う傾向があった[49]。こうした学問的思考は、戦争の文法を完全に無視し、敵に投票権のない不毛で一方的な行為として戦争を捉えているように思われた。サマーズ（Summers）の研究は、軍人は「再び軍事という職業の達人になる（once again become masters of the profession of arms）」必要があると主張して結論づけている[50]。言い換えれば、文法こそが、戦争遂行を司る機能として再びその地位を確立しなければならないのだ。
誰の米国の戦争の方法？
興味深いことに、議論は時に辛辣に見えたものの、兵士、政策立案者、そして学者たちは、実際には彼らが認識していた以上に多くの点で意見が一致していた。例えば、全員が、少なくともある程度の規模の軍事的勝利は戦略的成功の前提条件であると主張した。彼らはまた、戦争全般、特に軍事手段は成功を達成するための不完全な手段であるとみなしていたが、軍は戦争の文法に注意を払わなかったことが失敗の原因であると非難し、政策立案者や学者は軍事的思考が硬直的で焦点が狭いことを問題だとみなしていた。残念ながら、「米国の戦争の方法（the American way of war）」を考案し、育成する責任が誰にあるのか、つまり、それを政治的最終目的（political end）に向けて指揮した者なのか、それとも作戦ドクトリンを策定し、実際に闘いを行った者なのかは、決して明確ではなかった。軍の指揮よりも文民の権威を重視するという米国の伝統は、権力と外交を別々の分野（spheres）に位置づけることを促すことで、問題を悪化させるだけだったようである。
サマーズ（Summers）は軍隊が軍事専門職（the profession of arms）を取り戻すよう訴えたが、現在、米軍の上級軍事学校ではサマーズ（Summers）の考えよりも、オズグッド（Osgood）、シェリング（Schelling）、ワイリー（Wylie）の考えに近い戦略モデルを学生に教えている。例えば、生徒たちは戦略的目標から軍事的目標を導き出すことを学ぶ。また、戦略的目標の達成を確実にするために、捕捉、無力化、あるいは対処すべき重心（the center of gravity）（軍事力、同盟、国家の意思や国民の支持、一連の重要な能力や機能など）を特定することも学ぶ[51]。重心の教義上の定義の正確さについては議論の余地があるが、中心となる点は、軍事作戦はそれ自体が最終目的（ends）ではなく、最終目的（an end）を達成するための手段として提示されているという点である。
オズグッド（Osgood）とワイリー（Wylie）が提示した理論的基盤と、上級レベルの専門軍事教育の取組みにもかかわらず、こうした考え方は明らかに「米国の戦争の方法（the American way of war）」にまだ根付いていない。例えば、最近のアフガニスタンとイラクにおける戦役（campaigns）は、目覚ましい軍事的勝利の例である。しかし、それらの勝利はまだ戦略的な成功には至っていない[52]。ある学者が指摘したように、政権交代を戦略的狙い（strategic aim）とする紛争の重心（the center of gravity）は「古い体制の破壊ではなく、新しい体制の創造にある」[53]。「新しい米国の戦争の方法（the new American way of war）」は、これらの各戦役（campaigns）の重心（the center of gravity）を誤って認識しており、人口密集地や重要インフラの確保や秩序の維持よりも敵部隊（enemy forces）の破壊に重点を置いているようだ。
この明らかな失敗に対する一つの説明は、それぞれのケースで敵（enemy）が予想よりも早く崩壊したため、紛争後の作戦計画が不十分であり、そのため計画立案者に計画のための十分な時間がなかったということである[54]。第二次世界大戦などの過去の大きな紛争では、戦役（campaigns）がまだ進行中の段階で、計画立案者に紛争後の計画策定を行う時間的余裕があった。しかし、現代の米軍は作戦をより迅速に遂行するため、このような時間的余裕はもはや存在しない。明白な解決策は、「戦闘作戦（combat operations）」の計画策定開始と同時に紛争後の作戦計画策定を開始することである。
しかし、この説明は、「イラク自由作戦（Operation IRAQI FREEDOM）」の紛争後計画策定が、不完全ではあったものの、「戦闘作戦（combat operations）」が始まる前からすでに順調に進んでいたという事実を見落としている[55]。紛争後のシナリオの具体的な内容は不明だが、基本的な概要は明らかである。政治指導者と軍指導者は細部については意見が分かれたかもしれないが、イラクの組織的抵抗勢力が急速に崩壊することを皆が予想していた。さらに、米陸軍戦争大学が発表した研究が指摘するように、紛争後の作戦行動は「米国の戦争の方法（the American way of war）」にとって目新しいものではなかった。この研究は、イラクにおける決定的な作戦の「余波（aftermath）」に達成されるべき多くの任務を列挙するほどであった[56]。したがって、この事業の規模は驚くべきものではなかった。しかし、その重大性と固有の困難さは誤解され、あるいはさらに悪いことに、無視されてしまった。
「イラク自由作戦（Operation IRAQI FREEDOM）」は、いわば戦争の論理に欠陥があった事例だった。より正確に言えば、政権は二つの相反する論理の衝突を解決できなかった。第一の論理は、イラクにおける政権交代という全体的な到達目標であり、歴史が示すように、これは多大な労力と時間を要する取組みを必要とする[57]。この論理は、第二の論理、すなわち迅速かつ安価に戦争に勝利したいという願望と相反していた。
実際、政権は戦争の全体的な財政コストが高くなる可能性を軽視しており、ホワイト・ハウスのローレンス・リンゼイ（Lawrence Lindsay）首席経済顧問は、紛争には1000億ドルから2000億ドルのコストがかかると公言している[58]。任務遂行のために危険に晒される可能性のある米軍兵士およびその他の人員の総数と、彼らがどれくらいの期間派遣される可能性があるかについては、低い見積りを提示した。政権は、特に紛争の安定化と復興段階において、財政的および軍事的な不足を国連（UN）と北大西洋条約機構（NATO）の支援によって解消したいと明らかに期待していたが、実際にどの程度の支援が提供されるかについては不明瞭だった。
さらに、「新しい米国の戦争の方法（the new American way of war）」（実際には、小規模で機動力のある攻撃部隊に特殊作戦部隊と、正確ではあるが十分な量の航空戦力（air power）を加えたもの）は、少なくともそう考えたい人たちにとっては、戦争に迅速かつ比較的安価に勝利できる可能性があると思われた[59]。しかし、この「新たな戦争の方法（emerging way of war）」は、「ショックと畏怖（shock and awe）」や「効果に基づく作戦（effects-based operations）」など、会戦（battles）に迅速に勝利することを目指した新しいコンセプトを採用しようとしたが、政権交代という時間と労力を要するタスクをより迅速かつ少ない労力で達成するための新しいコンセプトはなかった。
一方、軍高官らは、小規模な連合軍が迅速に行動し、十分な火力に支えられればイラク軍を撃破できる可能性は十分にあるものの、その後の安定化作戦にはより大規模な部隊が必要であると主張した。しかし、国防変革全般の根底にある前提の一部に対する当初の軍の反対と同様に、国防長官府（OSD）をはじめとする政権高官らは、こうした主張を「古い考え方（old-think）」として退け、あるいは文民権力への抵抗に慣れすぎた軍による足踏みと捉えた。
彼らは、連合軍は解放者として歓迎されるため、実際には戦争に勝つよりも平和を勝ち取るために必要な兵力は少なくなると主張して反論した[60]。しかし、それ以前の数年間、米国軍は国防関係者の間で、変化を拒むことわざにもある「900ポンドのゴリラ（900-pound gorilla）」として繰り返し描写されていたため、事態は悪化した。その結果、軍の専門的信頼性は低下していた。言い換えれば、軍の専門家たちはイラク紛争後の状況に必要な要件について正しいことを証明するはずだったが、事前に十分な数の政策立案者を説得することができず、事態に変化をもたらすことができなかったのだ。
国防長官府（OSD）は、台頭しつつあった「米国の戦争の方法（the American way of war）」を完全に掌握し、伝統的な戦争の文法を新たなものに置き換え始めた。しかし、期待されていた国連とNATOからの支援は得られず、イラクに侵攻した連合軍は、政治的・経済的復興に必要な安定化をもたらすには不十分であることが判明した。したがって、イラクに民主的な政府を樹立するという政権の到達目標が達成されるかどうかは依然として不透明であり、宗教過激派、テロリスト、犯罪者、サダム支持者、その他の反米派閥が、明らかに拡大しつつある反乱勢力の一因となっている[61]。
確かに、紛争初期段階では兵站上の問題により、連合軍司令官が望むほどの部隊を地上に派遣することはできなかった。しかし、当時の一般的な想定、つまり、これらの部隊は必要ないか、国連やNATOのような多国籍機関から派遣されるだろうという想定は誤りであったことが証明された。これは、政権自身が後に国際社会に財政支援と軍事支援の両方を要請した際に、事実上認めた通りである。したがって、国防長官府（OSD）の新たな、そして依然として極めて理論的な文法は、戦争の論理における根本的な欠陥を補うことができなかった。しかし、今適切な調整を行い、特に自らがどのような戦争に巻き込まれているのかを認識し、それをやり遂げる決意を固めることで、米国は依然として戦略的目標を達成できるかもしれない。
現在の米国の戦争の方法（current American way of war）は、その前身と同様に、戦闘において敵（enemy）を倒すことに主眼を置いている。その根底にあるコンセプト、すなわち「ネットワーク中心の戦い（network-centric warfare）」、「迅速かつ決定的な作戦（rapid decisive operations）」、そして「ショックと畏怖（shock and awe）」といった「情報中心の理論の集合体（a polyglot of information-centric theories）」は、より広範な政治的狙い（political aims）の追求のために軍事力を行使する方法を見つけることよりも、相手（opponent）を迅速に「倒す（taking down）」ことに重点を置く。さらに、「米国の戦いのスタイル（the U.S. style of warfare）」の特徴である「スピード（speed）、統合性（jointness）、知識（knowledge）、精密性（precision）」は、攻撃作戦を戦略的成功に結びつけるよりも、攻撃作戦に適していると言えるでしょう。国防変革は、戦闘開始までの過程と、「戦闘作戦（combat operations）」遂行のためのコンセプトと能力の開発に主眼を置いている[62]。同様に、国防変革の基盤となる能力ベースの国防計画策定アプローチは、主に、世界的な戦場での移動、射撃、通信に必要なハードウェアに重点を置いている。言い換えれば、能力ベースの計画策定（capabilities-based planning）は、情報化時代における戦争ではなく、会戦（battles）に勝つことを目指している[63]。
戦争の方法に向けて
真の戦争の方法（a genuine way of war）へと進むためには、米国の軍部と政治指導者は二つの重要な問題に取り組まなければならない。第一に、戦争の論理と文法におけるそれぞれの役割と責任をより明確に定義し、その過程で、米国の戦略思考における二極化――オズグッド（Osgood）が「権力と政策の分離」と呼んだもの――を縮小するための措置を講じなければならない[64]。米国の専門的な軍事教育では、戦争は政治に浸透していると捉えるクラウゼヴィッツ的なアプローチが教えられている[65]。
しかし、戦場においては、米軍はモルトケの手法（Moltke’s method）を好んでいる。モルトケの手法では、戦争はほぼ不可侵の文法によって規定されているとされている[66]。皮肉なことに、軍に対する文民の権威を維持するのに最も貢献しているのは、クラウゼヴィッツではなくモルトケのアプローチ（Moltke’s approach）である。なぜなら、モルトケのアプローチ（Moltke’s approach）は、軍が政治的意思決定において支配的な役割を担うことを防ぎ、その権限を戦争遂行そのものに限定しているからである。しかし、それは戦争を総合的に考えることを阻害し、軍事的勝利を戦略的成功に結びつけることを阻害する。したがって、一方では文民統制を維持し、他方では権力と政策のギャップを埋めることの間に緊張関係が存在する。
一部の歴史家や政治学者は、権力と政策の分離によって生じる非効率性は、軍に対する文民統制を維持するための許容できる代償だと考えている。文民統制の基準は、時間の経過とともに徐々に弱まるのを防ぐために、実際には可能な限り絶対的でなければならないと主張する者もいる[67]。この絶対的な基準には、文民が「間違う（wrong）」権利も含まれる[68]。同様に、紛争を正しい軌道に乗せ、文民統制を維持するためには、戦争の論理は、技術的な問題に頻繁に介入する程度まで、積極的かつ継続的に文法に疑問を投げかけ、挑戦しなければならないと主張する人々もいる[69]。
このような絶対的な基準は確かに文民統制を維持するだろうが、同時に軍事専門職の必要性を疑問視することになるかもしれない。なぜなら、戦争の文法に関する知識体系があまりにも疑わしい場合、政治指導者が紛争の軌道修正のために頻繁に介入しなければならないほど、アマチュアやパートタイムの兵士で十分だからだ[70]。したがって、この問題を解決するには、米国の政軍関係に関するいくつかの基本的な前提と、軍事専門職に関する現在の概念を再検討し、それらが矛盾しないことを確認する必要がある[71]。
二つ目の問題は一つ目の問題から派生したものである。政治指導者と軍事指導者は、戦闘の成功（combat successes）をいかにして好ましい戦略的成果（strategic outcomes）に結びつけるかについて、より深く考える習慣を身につけなければならない。こうした思考は新しいものではない。例えば、このテーマに関する基礎的な文献は1970年代初頭にまで遡る。しかし、明らかにまだ習慣化されていない[72]。現在の米国の軍事教義もこのテーマを取り上げており、軍事的勝利を戦略的成功につなげるプロセスを、紛争の終結（conflict termination）、つまり闘いの正式な終結（the formal end of fighting）と、紛争の原因を解決する紛争解決（conflict resolution）の 2 つの部分に定義している[73]。
しかし、「新しい米国の戦争の方法（the new American way of war）」は、紛争後の作戦を戦争そのものの一部ではなく、戦争の「余波（aftermath）」として捉えている。この不都合な区別は、アフガニスタンとイラクにおける戦争における戦略的成功の主たる条件が、米国にとって有利な政治秩序（そしてある程度は経済秩序も）の確立であったという事実を覆い隠している[74]。戦争の目的を戦争そのものの一部として捉えないということは、会戦（battle）を手段ではなく最終目的（an end）として扱うことに等しい。コリン・グレイ（Colin Gray）が主張するように、決定的な戦略的勝利は再び注目を集めているかもしれないが、それはそれを追求する勢力が軍事的成功を超えた行動をとる覚悟ができている場合にのみ実現する[75]。
「紛争の戦略的狙い（the strategic aims of a conflict）」をどのように達成するかを考えるには、アナリストのアンソニー・コーデスマン（Anthony Cordesman）が「武装国家建設（armed nation building）」と呼ぶものに必要なプロセスと資源に、より一層の注意を払う必要があることは明らかである[76]。この点に関する最近の有益な研究では、国家建設と安定化・復興（S&R：stability and reconstruction）作戦を実施するために、特に訓練され装備された部隊の創設が推奨されている[77]。
この提案のメリット、特に費用面のメリットについては議論の余地があるが、現時点で国防総省には、このような作戦の要件を決定するための明確な指標や分析基準がない[78]。比較すると、「戦闘作戦（combat operations）」に必要な兵力を測定する方法は複数ある。世界的な対テロ戦争（GWOT）やその他の戦略的努力によって、米国が破綻国家および破綻しつつある国家への介入をより頻繁に行う必要が生じた場合、その戦略的狙い（strategic aim）を達成するためには、国家建設と安定化、そして支援作戦において、より実践的な能力が必要となることは否定できない事実である。
問題を特定することは、おそらく解決において最も困難な部分だろう。しかし、問題を認識するだけでは、実践的な解決策を実行するには程遠いのである。米国が文法と論理の役割を明確にし、会戦（battles）にとどまらない視点で戦争を考える習慣を身につけない限り、「戦争の方法（a way of war）」は名ばかりのままだろう。
ノート
[1] Russell F. Weigley, The American Way of War: A History of U.S. Military Strategy and Policy, Bloomington, IN: Indiana University Press, 1973.
[2] Ibid., p. 475.
[3] For a similar definition, see F.G. Hoffman, Decisive Force: The New American Way of War, Westport: Praeger, 1996, p. 1, which defines way of war as the “military’s orientation and preferred operational style.”
[4] Helmuth von Moltke, “Über Strategie, 1871,” in Großer Generalstab, ed., Moltkes Militärisches Werke, 14 Vols., Berlin: E. S. Mittler, 1892-1912, here Vol. IV, Part 2, pp. 287-293. It is worth noting that by treating policy as a discrete, almost living, thing as he does in this essay, Moltke avoids overstepping his bounds as Chief of the General Staff and insulting those German statesmen, including Chancellor Bismarck and Emperor William I, responsible for shaping policy. For an English translation, see Daniel Hughes, Moltke on the Art of War: Selected Writings, Novato, CA: Presidio, 1993.
[5] See Antulio J. Echevarria II, After Clausewitz: German Military Thinkers before the Great War, Lawrence, KS: University Press of Kansas, 2000, which compares the ideas of German, French, British, Russian, and American military writers from 1871 to 1914.
[6] Perhaps the most significant counterexample is U.S. President Abraham Lincoln, who repeatedly “interfered” with the conduct of the Civil War in order to ensure his objectives were met. See Eliot Cohen, Supreme Command: Soldiers, Statesmen, and Leadership in Wartime, New York: Free Press, 2002.
[7] Barry Posen, The Sources of Military Doctrine: France, Germany, and Britain between the World Wars, Ithaca, NY: Cornell University Press, 1984.
[8] Victor Davis Hanson, Carnage and Culture: Landmark Battles in the Rise of Western Power, New York: Doubleday, 2001, pp. 20-22. This work expands his earlier study, The Western Way of War: The Infantry Battle in Classical Greece, New York: Knopf, 1989, by examining the West’s performance in the battles of Salamis, 480 BC; Gaugamela, 331 BC; Cannae, 216 BC; Poitiers, 732 AD; Tenochtitlán, 1520-21; Lepanto, 1571; Rorke’s Drift, 1879; Midway, 1942; and Tet, 1968. Geoffrey Parker, Military Revolution: Military Innovation and the Rise of the West, 1500-1800, New York: Cambridge University Press, 1996, argues that Western dominance stems from its attitude toward and exploitation of technology, as evidenced by the fact that Western culture experienced and made the most of an industrial revolution, whereas other cultures did not.
[9] Antulio J. Echevarria II, “On the Brink of the Abyss: The Warrior Identity before the Great War,” War & Society, Vol 13, No. 2, October 1995, pp. 23-40.
[10] Hanson, Carnage and Culture, p. 22.
[11] The motto is: Mehr sein als scheinen, which roughly translated means to be greater than one seems. It appeared in German literature at the end of the 18th century and was initially ascribed to Prussia, a small state surrounded by powerful neighbors. It was later made popular in the German general staff by the elder Moltke.
[12] Weigley, American Way of War, p. xxii. Weigley borrows from the original definitions of the German historian Hans Delbrück as they were explained by Gordon Craig in “Delbrück: The Military Historian,” in Edward Meade Earle, ed., Makers of Modern Strategy: Military Thought from Machiavelli to Hitler, New York: Atheneum, 1966, pp. 272-275. Strictly speaking, one can use either a strategy of annihilation or of attrition to achieve the complete overthrow of an opponent or to attain lesser objectives; they are merely ways in the ends-ways-and-means equation. For example, one could argue that the Allies fought World War II with an overall strategy of attrition―aimed at the complete overthrow of the Axis powers―that employed a series of campaign strategies centered on achieving decisive battles or battles of annihilation, such as those fought at Midway, Stalingrad, and El Alamein. Abraham Rothberg, Counterattack: Eyewitness History of World War II, Stalingrad, Midway, El Alamein and the Turning of the Tide, New York: Bantam, 1966. The primary difference between a strategy of annihilation and one of attrition or erosion lies not in the ends, but the ways; the former strategy typically attempts to achieve victory rapidly, through one or two decisive battles, while the latter generally takes a more gradual approach. A strategy of exhaustion, in contrast, is not really a sub-strategy of attrition, but a discrete strategy in its own right where the primary object is to wear down a foe―usually an aggressor―psychologically (and to a certain extent materially) in an effort to convince him that his goals are not worth the time, energy, blood, and treasure they will likely cost him. Accordingly, a strategy of exhaustion works best as a defensive strategy against an adversary who is not willing to risk everything. The strategy of attrition that Weigley attributes to George Washington during the War for Independence was really a strategy of exhaustion in which he hoped to drain British patience and persuade the crown to abandon the war by depriving its military of an opportunity for a decisive victory. While Weigley admits that the term “attrition” does not accurately describe Washington’s strategy and offers the term “erosion” in its place, erosion differs in substance from attrition. Weigley, American Way of War, Chap. 1. Nor, is the strategy of the indirect approach, popularized by military theorist Liddell Hart, a sub-strategy of attrition; it seeks to strike in an unexpected, or asymmetric, manner in pursuit of either decisive victory or a negotiated settlement. Sir Basil Liddell Hart, The Strategy of the Indirect Approach, London: Faber & Faber, 1941. Winston Churchill’s idea of attacking the Axis powers through the “soft underbelly” of Europe is an example of a strategy of the indirect approach.
[13] For an example of this error, see Mackubin T. Owens, “The American Way of War”, Editorial, The Jerusalem Post, December 2003; http://www.ashbrook.org/publicat/oped/owens/03/wayofwar.html. In contrast, General Richard B. Meyers, “The New American Way of War: Keeping the Legacy Alive,” speech delivered at the Navy League Air Space Exposition, Washington, DC, on April 16, 2003, gets it right. One can forgive Weigley’s errors regarding military terminology, which frequently changes, and not always for the best. The military art course books in use at the U.S. Military Academy in the 1970s and 1980s define a strategy of annihilation as seeking the “complete destruction of the enemy army,” while a strategy of attrition connotes that the enemy force is “slowly being destroyed,” and a strategy of exhaustion aims not at the enemy’s force, but “gradually to destroy his will and capacity to resist.” U.S. Military Academy, “Definitions and Doctrine of the Military Art,” West Point, New York, 1979, p. 8. In contrast, a more recent edition inserts the term “combat power” into the definitions and does not even approach the strategies at the same level: it defines a strategy of annihilation as the “complete and immediate destruction of the enemy’s combat power,” while a strategy of attrition is the “gradual erosion of the combat power of the enemy’s army,” and a strategy of exhaustion seeks the “gradual erosion of the enemy nation’s will or means to resist.” U.S. Military Academy, “History of the Military Art Course Book 2001-2002,” p. 8. Adding to the confusion, the Department of Defense (DoD) dictionary and current Joint and Army doctrine manuals do not use the terms annihilation, attrition, or exhaustion in conjunction with the word strategy. The DoD dictionary defines attrition as the “reduction of the effectiveness of a force caused by loss of personnel and materiel.” It does not define annihilation or erosion.
[14] The best critique of Weigley’s thesis is Brian M. Linn, “The American Way of War Revisited,” The Journal of Military History, Vol. 66, No. 2, April 2002, pp. 501-530. Linn criticizes Weigley for misusing the terms annihilation and attrition, for not discussing the American tradition of deterrence, for overstating the influence of annihilationist thought in U.S. military thinking since the Civil War, and for omitting the “propensity for improvisation and practicality” seemingly evident in the American practice of war. (Linn suggests that, if there is an American way of war, per se, it lies in a utilitarian blend of operational considerations, national strategy, and military theory as it is understood historically.) Weigley more or less conceded these points in Russell F. Weigley, “Response to Brian McAllister Linn,” Journal of Military History, Vol. 66, No. 2, April 2002, pp. 531-533. For other critical reviews, see E. M. Coffman, “A Review of The American Way of War,” Journal of American History, Vol. 60, March 1974, pp. 1090-1091; J. C. Snell, “A Review of The American Way of War,” Annals of the American Academy, No. 410, November 1973, pp. 224.
[15] Max Boot, Savage Wars of Peace: Small Wars and the Rise of American Power, New York: Basic Books, 2002.
[16] Ibid., pp. xv-xvi.
[17] Dollar diplomacy stood for the early 20th-century policy of making loans to countries whose resulting indebtedness could then be used to promote U.S. interests.
[18] Boot, Savage Wars, p. xvi.
[19] In so doing, Boot opens himself up to the criticism that he produced a “potted history” designed merely to advance his own neo-conservative views. Benjamin Schwartz, “The Post-Powell Doctrine: Two conservative analysts argue that the American military has become too cautious about waging war,” New York Times Book Review, July 21, 2002, pp. 11-12.
[20] The Powell doctrine emerged in 1991-92, as a modification of the Weinberger doctrine, developed by Defense Secretary Casper Weinberger in 1984. The Weinberger doctrine consisted of six points: 1) commitment of U.S. forces to combat should only be done to protect vital interests, 2) the United States should enter such conflicts with the clear intention of winning, 3) commitment of U.S. forces to combat overseas demands clearly defined military and political objectives, 4) the commitment of U.S. forces must be continually reassessed and adjusted based on the changing conditions of the conflict, 5) commitment of U.S. forces is contingent on the support of the American public, 6) commitment of U.S. forces to combat should only occur as a last resort. Casper Weinberger, Speech delivered at the National Press Club, on November 28, 1984, reprinted in Defense, January 1985, pp. 1-11. Powell discusses the timing and rationale behind his doctrine in Colin Powell with Joseph E. Persico, My American Journey: An Autobiography, New York: Random House, 1995.
[21] “Powell’s Doctrine, in Powell’s Words,” The Washington Post, October 7, 2001, p. B-2, transcript of an interview with Tim Russert.
[22] Boot, Savage Wars, pp. 318-319.
[23] Ibid., p. 352. Boot argues for the case-by-case approach. He has recently done an about-face, however, and embraced the Bush doctrine, which he defends in Max Boot, “The Bush Doctrine Lives: The Kay findings point to its importance, not its demise,” Weekly Standard, February 16, 2004.
[24] One could also argue that in a democracy built on the Lockean tradition of holding government accountable, as opposed to the Hegelian tradition in which government remains above accountability, some mechanism should exist to prevent political leaders from abusing power, whether that power be military or something else and whether it be wielded domestically or abroad. For differences between the Lockean and Hegelian traditions, see Marvin Perry, An Intellectual History of Modern Europe, Boston: Houton Mifflin, 1993, pp. 113-117, 190-197.
[25] To be sure, strategic documents like the National Security Strategy and National Military Strategy might provide guidelines that prevent the military from freely interpreting its role. However, the point is that without clear guidance, the military will likely default to what it prefers to do. Philip Bobbitt, “How to Decide When the U.S. Should Go to War,” London Financial Times, January 28, 2004, argues that the Bush doctrine is not a doctrine in the proper sense because it does not establish a “neutral, general principle” of action that would apply to any presidency and to more than one situation, as the Monroe doctrine did. In contrast, the so-called Bush doctrine only outlines what might happen if a particular situation occurs.
[26] Max Boot, “The New American Way of War,” Foreign Affairs Vol. 82, No. 4, July/August 2003, pp. 41-58.
[27] Ibid., p. 42.
[28] Boot, Savage Wars, p. 352. For his description of the American empire, see Max Boot, “Everything You Think You Know About the American Way of War Is Wrong,” Foreign Policy Research Institute, September 12, 2002, p. 5, http://www.fpri.org/enotes/americawar.20020912.boot.americanwayofwar.html.
[29] Summary of Lessons Learned, Prepared Testimony by SECDEF Donald H. Rumsfeld and GEN Tommy R. Franks, presented to the Senate Armed Services Committee, July 9, 2003. See also the remarks by Vice President Dick Cheney, “A New American Way of War,” to the Heritage Foundation, May 1, 2003, which ascribes many of the same characteristics to a new style of American warfare.
[30] Admiral (Ret.) Cebrowski, Director of OFT, in fact, recently used terms― such as “lock out” and “self-synchronization”―drawn from Complexity theory along with Wardenesque terms like “precision effects” to describe several of the characteristics of OFT’s version of the new American way of war. Arthur Cebrowski, Speech to the Heritage Foundation, delivered May 13, 2003, reprinted in Transformation Trends, May 27, 2003. For Wardens’ views on air-power, see John A. Warden III, The Air Campaign: Planning for Combat, Washington, DC: National Defense University, 1988; David R. Mets, The Air Campaign: John Warden and the Classical Airpower Theorists, Maxwell AFB: Air University Press, 1988; Daniel Gouré and Christopher M. Szara, eds., Air and Space Power in the New Millennium, Washington, DC: CSIS, 1997; Col. Phillip Meilinger, USAF, ed., The Paths of Heaven: The Evolution of Airpower Theory, Maxwell AFB: Air University Press, 1997.
[31] Eliot A. Cohen, “The Mystique of U.S. Air Power,” Foreign Affairs, Vol. 73, No. 1, January/February 1994, pp. 109-124.
[32] Richard P. Hallion, Storm Over Iraq: Air Power and the Gulf War, Washington, DC: Smithsonian Press, 1992; Richard P. Hallion, “Airpower and the Changing Nature of Warfare,” Joint Force Quarterly, Autumn/Winter 1997-98, pp. 39-46; Daniel T. Kuehl, “Thunder and Storm: Strategic Air Operations in the Gulf War,” in The Eagle in the Desert: Looking Back on U.S. Involvement in the Persian Gulf War, Westport, CT: Praeger, 1996; Lt. Col. John F. Jones, USAF, “Giulio Douhet Vindicated: Desert Storm 1991,” Naval War College Review, No. 45, Autumn 1992, pp. 97-101; Col. Phillip S. Meilinger, USAF, “Giulio Douhet and Modern War,” Comparative Strategy, No. 12, July-September 1993, pp. 321-338.
[33] Eliot A. Cohen, “Kosovo and the New American Way of War,” in War Over Kosovo: Politics and Strategy in a Global Age, ed. by Andrew J. Bacevich and Eliot A. Cohen, New York: Columbia University Press, 2001, pp. 38-62. Studies by industry think tanks also reflect similar views with regard to trends in coalition partnering and precision-standoff capabilities. See Christopher J. Bowie, Robert Haffa Jr., and Robert E. Mullins, Future War: What Trends in America’s Post-Cold War Military Conflicts Tell Us About Early 21st Century Warfare, Washington, DC: Northrup Grumman Analysis Center, 2003.
[34] Stephen Biddle, “The New Way of War?” Foreign Affairs, Vol. 81, No. 3, May/June 2002, pp. 138-144. Official views within the military also highlighted the importance of ground troops. See The Kosovo After Action Reviews of the Secretary of Defense, the Chairman of the Joint Chiefs of Staff, and “A View from the Top,” brief by Admiral James O. Ellis, U.S. Navy, Commander, U.S. Naval Forces, Europe; Commander, Allied Forces Southern Europe; and Commander, Joint Task Force NOBLE ANVIL. Also, Admiral Bill Owens, Lifting the Fog of War, New York: Farrar, Straus, & Giroux, 2000, pp. 181-183, stated that expectations that precision bombing alone could bring about the defeat of Milosevic were “absolutely wrong” and resulted in a 78-day campaign that severely tested the NATO Alliance.
[35] Robert A. Pape, “The True Worth of Air Power,” Foreign Affairs, Vol. 83, No. 2, March/April 2004, pp. 116-130; Frederick W. Kagan, “War and Aftermath,” Policy Review, No. 120, August-September 2003, pp. 3-27; Stephen Biddle, “Afghanistan and the Future of Warfare,” Foreign Affairs, Vol. 82, No. 2, March/April 2003, pp. 31-46; and his statement before the House Armed Services Committee, “Operation Iraq Freedom: Outside Perspectives,” dated October 21, 2003.
[36] The advantages and disadvantages of the Bush doctrine are evaluated in Larry Korb and Michael Kraig, “Winning the Peace in the 21st Century,” A Task Force Report of the Strategies for U.S. National Security Program, The Stanley Foundation, October 2003. Christopher S. Owens, “Unlikely Partners: Preemption and the American Way of War,” in Essays 2003, Washington, DC: National Defense University, 2003, pp. 1-16.
[37] Arthur K. Cebrowski and Thomas P. M. Barnett, “The American Way of War,” Transformation Trends, January 13, 2003, p. 3.
[38] General (Ret.) Anthony Zinni, “How Do We Overhaul the Nation’s Defense to Win the Next War?” Special transcript of a presentation delivered at the U.S. Naval Institute, September 4, 2003.
[39] Cebrowski and Barnett, “American Way of War,” p. 3.
[40] Colin Gray, Defining and Achieving Decisive Victory, Carlisle Barracks, PA: Strategic Studies Institute, 2002, p. 2. This is one of several works to refer to the period of about 1955-66 as the golden decade of American strategic thinking. See also, Weigley, American Way of War, pp. 474-475.
[41] Harry G. Summers, Jr., On Strategy: A Critical Analysis of the Vietnam War, Novato, CA: Presidio, 1995, p. 1.
[42] The debate is described in Weigley, American Way of War, pp. 474-477.
[43] Robert E. Osgood, Limited War: The Challenge to American Strategy, Chicago: University of Chicago Press, 1957, p. 22. See also Robert E. Osgood, Limited War Revisited, Boulder: Westview Press, 1979, which reevaluates limited war theory in light of the U.S. failure in Vietnam.
[44] Other traits Osgood ascribed to the traditional American way of war include a cultural aversion to violence, pugnacity, a failure to appreciate power politics, a “long” antimilitarist tradition, and a lack of experience with combining military power and foreign policy. Osgood, Limited War, pp. 28-42.
[45] Thomas C. Schelling, Arms and Influence, New Haven: Yale University Press, 1966, pp. 16, 34. See also Weigley, American Way of War, pp. 474-475.
[46] Admiral J. C. Wylie, Military Strategy: A General Theory of Power Control, Annapolis, MD: U.S. Naval Institute Press, 1989<1967>, pp. 67-69. Weigley also supports this view; see Russell Weigley, “The Political and Strategic Dimensions of Military Effectiveness,” in Military Effectiveness, Vol. 3, The Second World War, ed. by Williamson Murray and Allan R. Millett, Boston: Allen and Unwin, 1988, p. 341.
[47] Wylie, Military Strategy, p. 68.
[48] Note that Wylie specifically refers to the centers of gravity of the particular kind of war one is fighting, continental, maritime, air, guerilla, or a combination, not of the individual belligerents. Wylie, Military Strategy, pp. 77-78.
[49] Harry Summers’ Foreword, dated June 1, 1995, is representative. Summers, On Strategy, pp. xiii-xiv.
[50] Ibid., p. 194.
[51] Doctrine for Joint Operations: Joint Pub 3-0, Washington, DC: U.S. Department of Defense, February 1, 1995, p. GL-4.
[52] Strategic success, in fact, seems a long way off. Hon. Henry J. Hyde, Chairman, House International Relations Committee, warned that the drug trade in Afghanistan not only undermines the country’s stability and reconstruction, but contributes to terrorism; Hearing held February 10, 2004. See also General (Ret.) Barry R. McCaffrey, “Afghanistan’s Newest Challenge: U.S. effort will fail unless link between terror, drugs overcome,” Armed Forces Journal, January 2004, pp. 8-11. Ivo H. Daalder, “Fix What’s Broken in Iraq,” The Boston Globe, February 16, 2004, maintains that Iraqi’s security problems are beyond the capabilities of its security forces.
[53] Kagan, “War and Aftermath,” p. 10.
[54] Hans Binnendijk and Stuart Johnson, eds., Transforming for Stabilization and Reconstruction Operations, Washington, DC: National Defense University, 2003.
[55] Planning and coordination were still inadequate, however. In each case, shortages existed in combat support and combat service support units, and difficulties repeatedly occurred in turning over certain functions and responsibilities to civilian agencies. In Iraq, in particular, no vetting programs for “de-Baathification,” or for restructuring, re-equipping, or re-manning the Iraqi military had been worked out in advance. The role of the Organization for Reconstruction and Humanitarian Activities (ORHA) was unclear and, in any case, it appeared insufficiently resourced to accomplish its many Herculean tasks. While military planners within the Combined Force Land Component Command (CFLCC) had focused primarily on Phase III, Decisive Combat Operations, ORHA concentrated on Phase IV, Stability Operations. Unfortunately, little coordination had occurred between the two. Conrad Crane, “Phase IV Operations: Where Wars are Really Won,” January 8, 2004, briefing developed from a study of post-conflict operations in Afghanistan and Iraq.
[56] Conrad Crane and Andrew Terrill, Reconstructing Iraq: Insights, Challenges, and Missions for Military Forces in a Post-conflict Scenario, Carlisle Barracks, PA: U.S. Army War College, 2003.
[57] For historical summaries, see Crane and Terrill, Reconstructing Iraq, pp. 6-12.
[58] James Fallows, “Blind into Baghdad,” The Atlantic Monthly, Vol. 293, No. 1, January/February 2004, p. 60, discusses Lindsay’s firing. Of course, such tactics are not uncommon in a war of choice in which the justification is not entirely apparent. Patrick E. Tyler, “Panel Faults Bush on War Costs and Risks,” The New York Times, March 12, 2003.
[59] Former Director of Central Intelligence James Woolsey stated as much in an address at the Brookings Institute, November 21, 2002.
[60] For more on the debate between senior military officials and OSD, see James Fallows, “Blind into Baghdad,” pp. 52-70.
[61] Steven Metz, “Insurgency and Counter Insurgency in Iraq,” The Washington Quarterly, Vol. 27, No. 1, Winter 2003-04, pp. 25-36; Patrick J. McDonnell, “Iraqi Insurgency Is As Lethal As Ever Since Hussein’s Capture,” Los Angeles Times, February 4, 2004, p. 1. Jim Krane, “U.S., Iraq Can’t Put A Face On Insurgency,” Seattle Times, February 16, 2004, reports that rebel attacks against Americans rose from 18 per day in January 2004 to 20-24 per day in February 2004.
[62] Director, Force Transformation, Military Transformation: A Strategic Approach, Washington, DC: Office of the Secretary of Defense, 2003, contains absolutely no mention of the need for post-conflict thinking or capabilities. To be fair, however, OFT did have the broadness of mind to sponsor a study (discussed below) designed to look into the problem. Bradley Graham, “Pentagon Considers Creating Postwar Peacekeeping Forces,” Washington Post, November 24, 2003, p. 16.
[63] Neither the draft National Military Strategy dated February 4, 2004, nor the draft Defense Strategy dated January 30, 2004, addresses this shortcoming.
[64] History shows, in fact, that rather than power and policy coming together in times of war, the nature of their individual functions often works to keep them apart, though that separation is generally less apparent in wars for total victory where military and political aims frequently tend to coincide.
[65] This view, though popular in professional military education and in political-science literature, actually downplays the role that Clausewitz assigned to the grammar of war. Clausewitz’s statement that war’s “grammar may be its own, but not its logic” has led many scholars to conclude, wrongly, that he believed that political considerations must always outweigh military ones. However, this conclusion is somewhat misleading, shaped perhaps by the liberal-democratic values of those historians and political scientists who translated and interpreted Clausewitz rather than by a thorough analysis of his work and of the political context in which he wrote. His caveats concerning political control over the use of force―such as that policy can influence operations for the worse if it attempts to use war for purposes foreign to its nature, and that military commanders are entitled to require that “policy shall not be inconsistent with [war’s] means”―are actually more limiting for policy than they might appear at first blush. LTC A. J. Echevarria II, “Clausewitz and Political Control over the Use of Force: A Reconsideration,” paper presented to the Society for Military History, May 3, 2003.
[66] It is also in accord with the classic work of Samuel P. Huntington, The Soldier and the State, Cambridge, MA: Harvard University Press, 1957.
[67] This is the message in Richard H. Kohn, “The Erosion of Civilian Control of the Military in the United States Today,” Naval War College Review, Vol. 45, No. 3, Summer 2002, pp. 9-60.
[68] Peter D. Feaver, “The Civil-Military Problematique: Huntington, Janowitz, and the Question of Civilian Control,” Armed Forces & Society, Vol. 23, 1996, p. 154.
[69] Eliot A. Cohen, “The Unequal Dialogue: The Theory and Reality of Civil- Military Relations and the Use of Force,” in Peter D. Feaver and Richard H. Kohn, eds., Soldiers and Civilians: The Civil-Military Gap and American National Security, Cambridge, MA: MIT Press, 2001, pp. 429-458. Frank G. Hoffman, “Ghost Busting: Civil-Military Relations and the Ghosts of Vietnam,” forthcoming Proceedings, supports this view, but proposes more of a cooperative arrangement between soldier and statesman.
[70] Don M. Snider and Gayle L. Watkins, “Introduction,” in Lloyd J. Matthews, ed., The Future of the Army Profession, New York: McGraw Hill, 2002, pp. 3-18, affirm that expertise and the knowledge underlying it are the hallmarks of a profession. The client (society) in turn validates the expertise and extends trust to the profession. However, the fact that political leaders must meddle in military operations suggests that this trust does not exist, or at least does not extend very far. This lack of trust, in turn, indicates that the body of knowledge upon which the profession is based is not considered valid enough to warrant a military profession; hence, an amateur military would suffice.
[71] Don M. Snider, “America’s Postmodern Military,” World Policy Journal, Vol. 17, No. 1, Spring 2000, pp. 47-54.
[72] See, for example, Fred Charles Iklé, Every War Must End, New York: Columbia University Press, 1971.
[73] Joint Chiefs of Staff, Doctrine for Joint Operations, Joint Publication 3-0, Washington, DC: Joint Staff, September 10, 2001, p. III-24; see also William Flavin, “Planning for Conflict Termination and Post-Conflict Success,” Parameters, Vol. 33, No. 3, Autumn 2003, pp. 95-112.
[74] A point also reinforced by Nadia Schadlow, “War and the Art of Governance,” Parameters, Vol. 33, No. 3, Autumn 2003, pp. 85-94. Schadlow advocates defining activities related to the political and economic reconstruction of a state as “governance operations,” and, contrary to current doctrine, recommends that the military, specifically the U.S. Army, act as the lead in those operations until the strategic objectives are achieved.
[75] Gray, Decisive Victory, pp. 1-2.
[76] Anthony Cordesman, “What is Next in Iraq? Military Developments, Military Requirements and Armed Nation Building,” Washington, DC: Center for Strategic and International Studies, August 2003, p. 5.
[77] Binnendijk and Johnson, eds., Transforming for Stabilization and Reconstruction Operations. It is worth pointing out that the study was commissioned by OFT.
[78] The NDU study suggested sizing S&R forces to cope with one large S&R operation or two-medium-sized ones, which translates into two S&R division- equivalents (one active and one reserve) with joint assets; key capabilities would include military police, construction engineers, civil affairs, and combat troops. In at least one important respect, the study’s recommendations fall short, however. It states that professional military education is not doing enough to shift U.S. military culture to accept the importance of S&R operations. Accordingly, it recommends that PME institutions “incorporate more courses and lectures on stabilization and reconstruction operations, civil-military cooperation, interagency planning, media relations, and negotiations.” While any curriculum has room for improvement, changing the culture of the U.S. military―assuming that PME is a valid way to do that―is only half of the problem. Just as the American way of war involves more than the predilections of military professionals, the benefits of a greater education regarding S&R operations must extend to the political leadership as well. Binnendijk and Johnson, Stabilization and Reconstruction, pp. 8, 9, 11-12, 91-93.
