海底ケーブル：戦略的脆弱性と防衛上の含意 （Armada International）
Armada Internationalのサイトに掲載の電磁スペクトラムの専門家と実務家によって執筆されているカラン・ペーパーの続編の第4号を紹介する。
海底ケーブルは国際通信と防衛の生命線といわれる。論稿によると、英国は99％を依存しているとのこと。また、近年、バルト海や紅海での切断事件が増加し、アジア-欧州間トラフィックの25％が遮断されるなど、地政学的リスクが急拡大しています。修理には平均10～20日、費用は最大1,200万ドル、修理船の老朽化も深刻。完全防護は不可能で、法的・国際協調の課題も残ると分析している。この論稿ではそれらの解決策のためにAIを活用した方策を提言している。
日本も英国とほぼ同程度の依存度だといえるだろう。日本の「国土強靭化」の分野には、「デジタルインフラの強靱化」も含まれているということだが、先ずはその下知識として一読されたい。（軍治）
カラン・ペーパーズ – 第4号
海底ケーブル：戦略的脆弱性と防衛上の含意
The Curran Papers – No.4
Undersea Cables: Strategic Vulnerabilities and Defence Implications
By Claudia Faraday
December 3, 2025
クラウディア・ファラデー（Claudia Faraday）は、海洋安全保障と重要インフラのレジリエンスに関心を持ち、複雑なシステムが圧力下でどのように振る舞うのか、そして実用的な解決策はどこにあるのかを研究している。彼女の最近の研究では、システム思考（systems thinking）と歴史的洞察（historical insight）に基づき、北欧と北大西洋の海底ネットワーク、自律性、そしてグレーゾーン活動について探究している。彼女は海洋およびコネクテッド・インフラ分野における応用問題解決とレジリエンスに関する研究を継続しており、この方向性に基づいた将来の機会にも積極的に取り組んでいる。
海底ケーブル |
ArmadaのCurran Papers記事は、電磁スペクトラムの専門家と実務家によって執筆されている。このシリーズは、第二次世界大戦中にチャフ対レーダー探知機の開発で先駆的な業績を残したウェールズ出身の物理学者、ジョーン・カラン（Joan Curran）博士にちなんで名付けられた。このシリーズが、電子戦（EW）と電磁スペクトラム作戦（EMSO）に関連する革新的な視点を紹介することで、彼女の記憶に敬意を表することを願っている。
このCurran Paperで、クラウディア・ファラデー（Claudia Faraday）は海底ケーブルと、それが世界のデータ通信と軍事通信にとってどれほど重要であるかを検証している。彼女は、2024年から2025年にかけてバルト海と紅海で発生した、アジア・ヨーロッパ間のトラフィックの25%を遮断した事件[1]に見られるように、深海トロール漁や破壊行為による海底ケーブルへの脅威が増大していることを論じている。ファラデー（Faraday）は、英国が国際データの99%をケーブルに依存していること、そして海峡のボトルネックがリスクを高めていることを指摘している。複数のケーブル切断は深刻な遅延（severe latency）、データ損失、そして1日あたり数十億ドル規模の経済的損失を引き起こす[2]。彼女の論文は、平均して10日から20日のタイムラインを要し、光ケーブル修理1件あたり50万ドルから100万ドルの費用がかかり、2040年までに修理船団の65％が退役することに依存する修理の課題を調査している。また、80万海里/nm（140万キロメートル/ km）の海洋ネットワークを保護することは不可能であると指摘している[3]。ファラデー（Faraday）は、石油とガスのイノベーション、最近のケース・スタディ、そして無視された2015年のロシアのハイブリッド脅威に関する警告を参考にしている。彼女は、バルト海のような高リスク地域での修理時間を半分にするために、自律型水中ビークルのスウォーム、自己修復ケーブル、衛星センサーを組み合わせた人工知能（AI）で編成されたハイブリッド・スウォーム・ネットワーク（hybrid Swarm Network）を提案している[4]。彼女は、調達改革と石油/ガス防衛協力を優先し、英国とその同盟国に、この戦略的インフラの安全を確保するために迅速に行動するよう促している。
はじめに
国際データ転送の基盤である海底ケーブルは、防衛と国際金融の両面で極めて重要である。本稿では、最初の電信線からバルト海と紅海における最近の妨害行為に至るまで、海底ケーブルの発展を辿る。修理方法、完全な保護が不可能な理由、そして復旧を加速するためにどのような対策を講じることができるかを検証する。本稿では、修理時間、ケーブル深度、トロール漁業のリスク、複数の同時切断の影響、英国特有の脆弱性、そして必要なツールとコストなど、主要な論点を取り上げる。また、自動化とAIによって検知と修理がどのように改善されるかについても考察する。最後に、2015年のロシアの脅威に関する警告への対応がどのように進化してきたかを評価し、安全保障措置には依然として一貫性がないものの、進歩の兆しが見られることを明らかにする。
平時における西側諸国の姿勢を形作ってきた自己満足に疑問を投げかけることは急務である。早急な行動の必要性は明白である。地政学的緊張は高まり、軍隊は安全な海上交通に依存し、貿易の遅延は財務リスクを伴い、石油・ガス部門は復元性（resilience）に関する貴重な教訓を提供している。本稿では、自己修復ケーブル、ロボットのスウォーム（robotic swarms）、ノルウェーのEelume社の自律型水中無人機（AUV）、Kongsberg Ferrotec社のロボットといった新技術を検証する。最後に、防衛分野における提言をまとめ、特に調達の強化と通信の迅速化に焦点を当て、異なる部門がどのように連携できるかについて考察する。
この論文では、厳密な事例ベースの分析アプローチを採用し、最近の事故データと歴史的および技術的な分析を組み合わせて、海底ケーブルの景観に関する包括的な理解を提供する。
海底ケーブルは防衛に極めて重要である。軍事インテリジェンス、同盟関係、そして経済の安定のために、安全なデータ通信を可能にする。これらの海底ケーブルは、漁具の絡まりといった日常的な事故から、英国のような島国が最も大きな打撃を受ける、あからさまな妨害行為まで、様々な脅威に直面している。結局のところ、我々は孤立した世界との繋がりを保つために、これらのケーブルに依存しているのである。19世紀の原始的な電信線から、海底ケーブルは洗練された光ファイバーへと進化した。この進歩は我々の海底ケーブルへの依存をますます高め、潜在的な障害を大きな戦略的頭痛の種へと変えている。
ロシアのハイブリッド戦術や中国の侵略など、緊張が高まる中、これらの脅威への対処はこれまで以上に急務となっている。本稿では、ケース・スタディ、軍の関与事例、2015年に無視された警告の検証、そして石油・ガス業界、特にノルウェーの技術における新たなアイデアを通して、現状を分析する。多くの関係者を結集した解決策の必要性を強調し、防衛力強化のための調達問題や極超音速研究との関連性を明らかにする。
歴史的進化
海底ケーブルの歴史は豊かで意義深く、19世紀半ばに遡る。1858年、アイルランドとニューファンドランドの間に初の大西洋横断電信ケーブルの敷設に成功し、高速長距離通信の新時代の幕開けとなった[5]。初期のデザインはガッタパーチャ（Gutta-percha）※1で絶縁された銅線を特徴としており、1850年のイギリス・フランス間から1870年代までには広大な世界的ネットワークへと進化した。イギリスのような島国にとって、海底ケーブルは地理的孤立の課題を克服する上で重要な役割を果たし、貿易と通信に不可欠な海上リンクを確保した。海底ケーブルは大英帝国の管理と戦時インテリジェンスに不可欠なツールとなった。イギリスのいわゆるオールレッド・ライン（All-Red Line）は広大な帝国ケーブル・ネットワークを形成し、外国の干渉を最小限に抑え、戦略的支配を維持するためにイギリス統治領を意図的に経由させた。第一次世界大戦中、イギリスはドイツの通信を妨害するためにドイツのケーブルを切断した。この行為は、ケーブルが戦略的資産であると同時に脆弱なターゲットでもあるという二重の役割を浮き彫りにした。
※1 ガッタパーチャ（Gutta-percha）は、マレーシアなどの熱帯雨林に生える特定の木の樹液から得られる天然ゴム状の樹脂
現代の脆弱性
1980年代に光ファイバーへの移行が進んだことで能力容量（capacity）が大幅に増加し、現在ではケーブルは80万ナノメートル（nm）を超え、膨大な量のデータを伝送している。事故の大半、約70～80%は、深海トロール漁業、投錨、オッター・ボード（otter boards）※2や浚渫船（しゅんせつせん：dredges）などの漁具によるもので、海底の広範囲を攪乱する。年間約150～200件の事故が発生している[6]。ケーブルをより深く（最大8,000メートル/26,242フィート）敷設することで、海面からの脅威からケーブルを保護することができるが、修理は困難になり、老朽化したインフラ（2025年4月時点で597本）もリスクを高めている。予測によると、データ需要の増加に伴い、2040年までにケーブル総距離は48%純増するとされており、強化された保守戦略がなければ故障率が比例して高まる可能性がある[7]。
※2 「オッター・ボード（otter boards）」とは、底引き網漁で網の口（網口）を左右に大きく開くための「開口板」や「抵抗板」を指す。
最近の脅威
2025年7月のRecorded Future社の報告書によると、2024年から2025年にかけて、32のグループで44件のケーブル損傷事件が公表されており、ロシアと中国の間の緊張が高まる中で、妨害行為が明らかに増加していることが示されている[8]。バルト海では、2022年以降、少なくとも11本のケーブルが損傷を受けており、2024年後半から2025年初頭にかけて、中国船籍の船舶とロシア関連のトロール船が関与する事件が7件から8件発生している[9]。台湾近海における中国の活動も激化している。2025年2月、中国船籍の「Hong Tai 58（宏泰58号）」が澎湖諸島と台湾を結ぶTPKM-3ケーブルを損傷し、軍事通信が遮断された[10]。10月15日、船舶追跡システムにより、中国科学院の船舶が米国と台湾を結ぶ太平洋光ケーブル網上で低速航行を行っていることが確認され、妨害行為前のマッピングに関する懸念が高まった[11]。特に、従来の銅線ケーブルの限られた能力容量（capacity）と比較して、毎秒テラビットの伝送速度を誇る光ファイバー・ケーブルの多重切断は、深刻な遅延スパイク（latency spikes）※3や機能停止を引き起こし、毎日数十億ドルの損害をもたらす可能性がある[12]。
※3 「遅延スパイク（latency spikes）」とは、ネットワークやシステムにおいて、通常の状態から一瞬だけ遅延（レイテンシ）が急激に跳ね上がる現象
10年間の警告：2015年のロシアの脅威に関する警告
2015年に「The Conversation」に掲載された記事は、ロシアの潜水艦やスパイ船が海底ケーブル付近で活動し、情報戦（IW）を通じて世界を混乱に陥れる可能性があるという米国の懸念を警告した[13]。記事は、ロシアのますます攻撃的になる行動は、潜在的なハイブリッド攻撃のための偵察活動であるとし、2007年のエストニア、2008年のジョージア、そしてロシアが高度な電子戦システムを配備したウクライナへのサービス拒否攻撃（denial-of-service attacks :DoS攻撃）といった過去の情報戦（IW）事例に言及した。記事は、ロシアによるこの分野への数十億ドル規模の投資に対抗するため、西側諸国に対し、情報戦（IW）能力、訓練プログラム、外交協力の強化を加速するよう促した。
2015年以降、安全保障措置は断片的にしか整備されておらず、全体として依然としてややばらばらのままである。2021年の海底ケーブル安全保障船隊（Cable Security Fleet）や2024年のクアッド・パートナーシップ（Quad partnerships）※4といった米国の取り組みは、海底ケーブルの復元性（resilience）強化を目指しており、北大西洋条約機構（NATO）の2023年海底監視センターは監視活動を強化している[14]。とはいえ、長年にわたり専用のインフラ防衛よりも伝統的な軍事予算を優先してきたことで、永続的な弱点が生み出されてきた。こうした脆弱性は、世界的な紛争が激化する中で、ようやく今になって正当な評価を受けている。2025年9月の英国議会報告書はこれらのギャップを強調し、危機発生時の迅速な対応を確保するため、英国海軍にケーブル修理の訓練を受けた予備役の幹部を編成することを勧告している[15]。
※4 「Quad partnerships」は、主に日本、アメリカ、オーストラリア、インドの4カ国による協力枠組み
アナリストたちは、特に様々なセクター間の連携において、依然として欠陥が残っていると指摘している。例えば、軍事機関、民間通信会社、そして国際ケーブル保護委員会（International Cable Protection Committee :ICPC）などの国際機関の間で、連携の強化に向けた取り組みを同期させることが課題となっている。連携強化のためのメカニズムとしては、関係する全てのセクターの代表者を含む専用の機関間タスク・フォースの設置、コミュニケーション・チャネルの改善、定期的な調整会議の設置などが挙げられる。こうした措置は、包括的な防衛アプローチを複雑化する法的および帰属に関する複雑さに対処する上で役立つ可能性がある。
修復速度のニーズに関するケース・スタディ
・ 紅海（Red Sea）（2025年）：地政学的緊張が高まる中、サウジアラビアのジッダ近郊でSMW4およびIMEWEケーブルが複数回切断された事件が調査中で、フーシ派に関連する海上活動や錨の引きずりに対する懸念が続いている。この事故により、アジア・中東・ヨーロッパ回廊で広範囲にわたるインターネット障害が発生し、速度低下、断続的なアクセス、遅延（latency）の増加などが発生し、国境を越えたデータ・フローとクラウド・コンピューティングに対する経済的リスクが露呈した[16]。9月6日の事件は協定世界時午前5時45分からMicrosoft Azureのユーザーの遅延（latency）増加を引き起こし、アラブ首長国連邦（Du/Etisalat社）、パキスタン（PTCL）、インド（Tata社）などのサービスに影響を与えた。9月7日夜までに再ルーティングにより部分的に復旧したが、許可の遅れ、保険の制限、紛争地域の不安定さにより、物理的な修復には数週間から数ヶ月かかる可能性がある。
・ バルト海（Baltic Sea）（2024-2025年）：4件の事故で8本のケーブルが切断された。そのほとんどは、所有権が不明瞭な船舶によるアンカー・ドラッグ（anchor drag）※5によるもので、不審な行動をとった中国やロシア関連の船舶（例えば、中国船籍の易鵬3号）も含まれていた。これにより、数日から数週間の短時間の停電が発生し、限られた修理資源に負担がかかり、バルティック・セントリー（Baltic Sentry）などの強化されたパトロールによってNATOの緊張が高まった[17]。
※5 「アンカー・ドラッグ（anchor drag）」は主に「走錨（そうびょう）」、つまり錨（いかり）が海底にしっかりと根付かず、引きずられて船が意図しない方向に流される状態を指す
・ 台湾-馬祖（Taiwan-Matsu）（2023年）：中国の船舶が離島の馬祖諸島につながる海底ケーブル2本を切断し、14,000人の住民が1ヶ月以上孤立した（マイクロ波バックアップは限定的）ほか、軍の通信も途絶え、係争海域における修理の遅れが浮き彫りになった[18]。
現在のツール、制限、および軍隊の役割
現在、修理には光時間領域反射率測定法（OTDR）または電気テストによる障害検出が含まれている。これらの方法では、テレメトリ（telemetry）※6を使用して数キロメートル単位で場所を正確に特定する。専門の船がグラップネル（grapnels）を展開してケーブルを回収し、損傷した部分を切り取り、スペアを接合し（光ファイバー融着1回あたり最大16時間）、たるみループで再敷設する。浅瀬（2,000メートル/6,562フィート未満）では、鋤または遠隔操作無人機（ROV）を使用して埋めることで、さらに保護が強化される。このプロセスは1世紀近く変わっておらず、平均10日から20日間かかる。深刻な障害または複数の障害の解決には最大8週間かかる場合がある。費用は、計画的な光修理1回あたり50万ドルから100万ドルである。予定外の修理では費用が1,200万ドルにまで増加する可能性がある。世界中のケーブル修理船団は約60隻2040年までに約65%の船舶が耐用年数を迎え、動員の遅延や未処理船の増加につながる。予測される需要を満たすには、老朽化した船舶の代替として2040年までに少なくとも15隻の新造船が必要となり、さらにアジアで5隻の建造が必要となる[19]。TeleGeography社が2025年9月18日に発表した分析によると、世界の修理船隊の近代化には約30億ドルの費用がかかると推定されている[20]。年間の需要は既に150～200件の故障数に達しており、そのうち70～80%はトロール漁業によるものであるため、能力容量（capacity）は逼迫している。
※6 テレメトリ（telemetry）とは、遠隔地にある機器やシステムから、センサーなどを介して測定データを自動的に収集・送信し、監視・分析する技術や手法のこと
地域的な事例はこうした制約を如実に示している。10月15日、PTCLはパキスタンへの接続を回復するための海底ケーブルの修理を完了したと報告したが、ドバイとシンガポールの遠方の修理拠点への依存により遅延がさらに深刻化した[21]。
より深い敷設、時には水深8,000mまで敷設すると、表面からの脅威への露出は減少するが、回収は6,000m（19,685フィート）程度までしか現実的ではない。トロール漁業は依然として主要な危険要因であり、全事故の50～60%の原因となっている。また、2025年に実施された「影の漁船団（shadow fleets）」に関する調査では、老朽化が進み、メンテナンスが不十分で、所有構造が不透明な船舶が、非意図的なリスクの増加につながっていることが明らかになった[22]。
2025年に紅海で発生したような光ファイバー束の多重切断は、テラビット/秒の能力容量（capacity）がクラスター状に失われ、AIワークロードや高頻度取引に連鎖的な遅延（latency）を引き起こすため、影響を拡大する。海底ケーブルの安全確保は依然として困難な課題であり、408,175平方海里（140万平方キロメートル）の海域を常時監視することは現実的ではない。国際水域では、管轄権が曖昧な場合が多く、妨害行為の責任追及が非常に困難であるため、法的ハードルが事態をさらに複雑化させる[23]。
これらの問題を解決するには、法改正と外交の改善が必要である。国連海洋法条約（UNCLOS）に基づく国際ルールを強化し、ケーブル妨害行為に対処し、公海における法の明確化を図ることができる。国際電気通信連合（ITU）などの組織と協力することで、リアルタイムでデータを共有し、攻撃の追跡能力を高めることができる。地球規模の監視は費用がかかりすぎるため、システム・バックアップを構築し、スペアパーツとインテリジェント分析によって修理を迅速化することが望まれる。水深約6,000メートルまでは修理可能だが、それより深くはほぼ不可能である。国際ケーブル保護委員会（ICPC）の「ケーブルではなく魚を捕まえよう」キャンペーンは意識向上に役立っているが、施行はまだ不十分である[24]。主要なケーブル・ルートに近い国々と協定を結ぶことで、監視を強化し、修理を迅速化することができる。生分解性断熱材（biodegradable insulation）などの環境に優しいコーティングは、環境への影響を最小限に抑え、ケーブルの耐久性（durability）を向上させることで、トロール網による絡まりをさらに低減する可能性がある[25]。
海軍はこれらの海上安全保障活動において重要な役割を果たしており、NATOが訓練を受けたダイバーを破壊工作訓練や継続的な哨戒活動に派遣していることからもそれが明らかである[26]。米海軍の特殊部隊は重要な拠点を通常通り厳重に監視しており、バルト海諸国の同盟国は新たなハイブリッド・リスクに対処している。台湾周辺でのプレゼンスの強化は、この地域におけるより広範な懸念を浮き彫りにしている。全体として、これらの任務は、脆弱な海域における脅威の抑止が防衛課題の最重要課題に浮上していることを浮き彫りにしている。
イノベーションと提言
将来の復元性（resilience）は、2015年に無視された積極的な情報戦防御の呼びかけを基に、進化する脅威に対抗するための新しい技術を統合できるかどうかにかかっている。
1. 抑止力への対処
抑止力を強化するには、法的措置と技術的措置の両方が必要である。AIを活用した海上監視センサー、国連海洋法条約（UNCLOS）の改正、NATOによるパトロールの拡大は不可欠である。米国の海底ケーブル管理法は、これらの抑止力を強化している[27]。Windward社のMaritime AIやNATOのシステムなど、AIに最適化された船舶追跡ツールは、既にケーブル・ルート上を移動する不審な低速船舶を特定し、妨害行為の早期検知を向上させている。
2. 修理の加速
老朽化したケーブル修理艦隊の拡充と近代化により、修理の遅延を短縮できる。現在、これらの艦艇の約65%が2040年までに退役する予定である。インド太平洋地域が2027年までに新しいケーブル修理艦艇に130億ドルを投資することは、更新のモデル・ケースとなる。同様の世界的なプログラムでは、1隻あたり5,000万ドルから7,000万ドルの費用がかかる15隻の新艦艇と、戦略地域における物流施設の整備に、15億ドルから20億ドルの資金が必要になる。さらに、修理拠点の数と場所に応じて、2億ドルから4億ドルが事前配備された修理キットの資金として充当される[28]。
3. 石油とガスからの防衛の教訓
石油・ガス部門は復元性（resilience）の有用な類似例である。計画外の停止により1日あたり50万～100万ドルの生産損失が発生する可能性があるため、事業者は冗長性と自動化に多額の投資を行っている。この数字は、Equinor社の海底データとAIを活用した予知保全の取り組みで強調されている[29]。こうした圧力が海底ケーブルのエコシステムの成熟を促した。石油・ガス向けの海底ケーブル市場は2024年に46億ドルと評価され、2033年までに109億ドルに達すると予測されている。また、2025年までに年間ケーブル敷設距離は1,350nm（2,500km）を超える見込みだ[30]。Equinor社やShell社などの企業は、電力ケーブルの監視とオフショア運用に通信グレードの光ファイバー技術とデジタル・ツイン・モデルを採用し、自動化と人的介入の削減によって85～90パーセントの効率向上を実現している[31]。戦略国際問題研究所によるシンガポールのハイブリッド防衛モデルの調査では、AIの統合が同様の原理を用いて海底の復元性（resilience）を強化できることが実証されている[32]。予測によると、海底通信ケーブルは2033年まで毎年12.5%増加するとされており、これは主にこのような技術革新によるものである。
自動化と予測保守
Equinor社の海底モニタリングに類似した予測分析とデジタル・ツインは、修理時間を半減させ、人的介入を最小限に抑えることができる。Eelume社のMシリーズを含む自律型遠隔操作無人機（ROV）と自律型水中無人機（AUV）は、現在、定期点検と軽微な修理を行っている[33]。AIメンテナンス・モデルは洗掘と侵食を予測し、最大50%の停止を防止できる。自動化はすでに検知と対応の改善に役立っている。Windward社のMaritime AIは10月15日に不審な船舶活動を検知し、分散型音響センシング（distributed acoustic sensing）はトロール漁業と錨の動きによる振動の特徴を捉え、リアルタイム・モニタリングの可能性を示した[34]。
現在のツールとギャップ
従来の方法では、損傷したケーブル部分を回収するために、遠隔操作無人機（ROV）の支援を受けながらグラップネル（grapnels）※7を用いている。障害検出には光時間領域反射計（OTDR）※8または分散音響センシング（DAS）が用いられる。アンリツ社のMW90010BのようなコヒーレントOTDR（COTDR）※9システムなどの新しいツールはより高い精度を提供し、横河電機社のリアルタイム・モニタリングやWirescan社の非侵襲性検査は診断精度を向上させている[35]。しかし、妨害行為の特定は依然として困難であり、調査には多額の費用がかかり、洗掘監視※10は依然として事後対応的な側面が強い。
※7 「グラップネル（grapnel）」は、鉤（かぎ）状の爪を持つ小型の錨（いかり）や、物を掴むための鉤を指し、語源の「grapple（つかむ、組み合う）」から、重機のアタッチメント
※8 「光時間領域反射計（Optical Time Domain Reflectometer ：OTDR）」は、光ファイバー・ケーブルの状態を診断する測定器で、「光パルス試験器」とも呼ばれ、ケーブルの一端からパルス光を送信し、戻ってくる光（散乱光や反射光）を解析することで、損失、断線箇所、接続位置、距離などを特定
※9 「コヒーレントOTDR（Coherent OTDR）」とは、通常のOTDR（光時間領域反射計）の「コヒーレント（干渉性）」技術を応用し、超長距離の光海底ケーブルなど、極めて高い感度と分解能が求められる環境で、損失や故障を高精度に検出・評価する測定器
※10 「洗掘監視（scour monitoring）」は、激しい水の流れや波浪によって、河川や海岸の構造物（特に橋梁の橋脚や海岸構造物の基礎部）の周囲の海底や河床の土砂が削り取られる現象（洗掘）を検知・監視することを指す
新興技術：完全な自律性に向けて
マイクロカプセルやナノ粒子を内蔵した自己修復ケーブルは、小さな切れ目を自動的に塞ぐことができ、メンテナンスの必要性を50～70%削減できる可能性がある[36]。ロボットによるソリューションは急速に進歩している。カタツムリのような動きに着想を得た、自律型水中無人機（AUV）のスウォームと柔らかい自己修復ロボットが連携し、AIによる意思決定を用いて損傷を特定・修復することができる[37]。スマート・ケーブルに埋め込まれたナノセンサーは、洗掘や浸食の監視を強化するとともに、地震観測や環境観測も支援する。
ノルウェーはこの分野でイノベーションをリードしている。Kongsberg Ferrotech社のノーチラス・ロボット（Nautilus robots）は、2025年にNATOから1400万ドルの支援を受け、3Dプリンターで造船された修理用の乾燥した海中居住空間を作り出し、ケーブルの使用にも容易に適応できる[38]。同様に、マリタイム・ロボティクスと共同開発されたEelume社のMシリーズ自律型水中無人機（AUV）は、精密検査とメンテナンスのために1,000メートル（3,281フィート）を超える水深でも稼働できる。掘削作業を最大90％削減したEquinor社の予測AIシステムは、海底ケーブルのメンテナンス効率向上にも活用できる。自己修復素材とロボットのスウォームを組み合わせることで、ダウンタイムを最大70％削減するほぼ「ゼロタッチ（zero-touch）」のシステムを構築できる。人間とAIのハイブリッドな監視により、深海での電力と耐久性の課題に対応できる。2040年までに少なくとも15隻の新造船による艦隊拡大が、この移行を支援するだろう。
AI調整型のハイブリッド・スウォーム・ネットワーク
イギリス海峡やバルト海といった英国のチョークポイントにおける増大するリスクに対抗するため、本論文ではAIを活用したハイブリッド・スウォーム・ネットワーク（hybrid swarm networks）を提案する。このシステムは、自律型水中無人機（AUV）スウォーム、自己修復ケーブル、衛星接続センサーを組み合わせることで、修理時間を半減させ、復元性（resilience）を強化する。ノルウェーのEelume社のMシリーズとKongsberg Ferrotec社のノーチラス（Nautilus）のデザインを基盤とするこの自律型水中無人機（AUV）スウォームは、水深6,000mまで運用可能で、トロール漁による損傷（故障の50～60%を占める）などの障害を検知し、修理を優先的に実施する。ナノセンサーが埋め込まれた自己修復ケーブルは、軽微な切断を自動的に修復できるため、人的介入の必要性を50～70%削減できる。Windward社のAIを活用した衛星データにより、船舶の継続的な監視が可能になり、妨害行為を抑止することができる。2026年にバルト海で3つの光ファイバーが切断され、アジアとヨーロッパ間のトラフィックの25%が遮断されるシナリオでは、これらのスウォームは英国のハブから48時間以内に展開され、8週間ではなく7日で接続を回復できる。5年間（2026～2031年）のパイロット・プロジェクトは、約5億ドルの費用がかかる。このうち3億ドルは自律型水中無人機（AUV）スウォームに、2億ドルはケーブルのアップグレードに充てられる。このプロジェクトは、石油・ガス部門の効率性を反映し、同盟国の復元性（resilience）を強化するだろう。
メンテナンスにおける自動化とAI
現在のシステムは、AIを用いてテレメトリ（telemetry）の分析を行い、分散音響センシング（DAS）は振動を検知している。将来のシステムでは、これらの機能を拡張し、船舶追跡アラートや遠隔操作無人機（ROV）による自律修理も含めることで、人的リスクと対応時間の両方を削減する必要がある。デジタル・ツインの統合は、予知保全（predictive maintenance）とシミュレーションを支援し、コストを最大70%削減し、全停止の約半数を防止する。
提言の優先順位付け
- 船舶および自動化の調達改革:防衛予算内で新興技術をより迅速に統合するために、調達プロセスを合理化する。
- 石油・ガスと防衛の連携を調整:民間部門の専門知識とインフラストラクチャを活用して、海底イノベーションを加速する。
- AIスウォームの統合を促進:抑止力と修復速度を向上させるために、迅速に対応するクロスドメイン技術を開発する。
これらの措置により、政策立案者は海底ケーブル防衛における最も緊急の脆弱性に対処しながら、リソースを効率的に配分できるようになる。
結論
19世紀に海底に敷設された最初の電信ケーブルから、今日の高度な光ファイバー・ネットワークに至るまで、海底ケーブルは常に国家の力、経済の安定、そして国際安全保障の基盤となってきた。世界がこれらのシステムへの依存を深めるにつれ、我々の脆弱性も高まっている。
結局のところ、海上での復元性（resilience）は陸上での復元性（resilience）を支え、海洋インフラと国家安全保障の不可分なつながりを強化することになる。
英国とその同盟国は、この極めて重要なインフラを強化するために断固たる行動を取り、懸念を表明する人々の警告に耳を傾けなければならない。最新の修理能力への投資、AIを活用したハイブリッド・スウォーム技術（hybrid swarm technologies）の統合、調達改革によるイノベーションの加速、そして軍隊、石油・ガス部門、そして産業界間の連携強化によって、これらの不可欠なネットワークに必要な復元性（resilience）を構築することができる。情報がエネルギーや領土と同等の戦略的価値を持つ時代において、世界の海底インフラの保護は単なる助言ではなく、戦略的責務なのである。
ノート
[1] Recorded Future Insikt Group、「地政学的緊張と限られた修理能力の中で海底ケーブルは増大する脅威に直面」、2025年7月17日、https://assets.recordedfuture.com/insikt-report-pdfs/2025/ta-2025-0717.pdf、2025年11月27日アクセス。
[2] TeleGeography社「海底ケーブルマップ」、2025年、https://www.submarinecablemap.com、2025年11月27日アクセス。
[3] 同上
[4] ショーン・モナハン（Sean Monaghan）、オットー・スヴェンセン（Otto Svendsen）、マイケル・ダラー（Michael Darrah）、エド・アーノル（Ed Arnold）共著「NATOの重要な海底インフラの保護における役割」、2023年12月19日、https://www.csis.org/analysis/natos-role-protecting-critical-undersea-infrastructure、2025年11月27日にアクセス。
[5] 科学歴史研究所、「水中コミュニケーション」、2023年、https://www.sciencehistory.org/stories/magazine/communicating-underwater/、2025年11月27日にアクセス。
[6] TeleGeography社、「海底ケーブル・マップ」
[7] TeleGeography社とInfra-Analytics社、「海底ケーブル保守の将来：傾向、課題、戦略」、2025年6月、https://www2.telegeography.com/future-submarine-cable-maintenance-report、2025年11月27日にアクセス。
[8] Recorded Future Insikt Group社、「地政学的緊張と限られた修復能力の中で海底ケーブルは増大する脅威に直面」
[9] 同上
[10] ハイメ・オコン（Jaime Ocon）とジョナサン・ウォルバー（Jonathan Walberg）「中国の海底ケーブル妨害と台湾のデジタル脆弱性」、2025年6月4日、https://globaltaiwan.org/2025/06/taiwans-digital-vulnerabilities/、2025年11月29日アクセス。
[11] Windward社、「海底ケーブルの脅威が地上にまで及ぶ」、2024年11月27日、https://windward.ai/blog/the-underwater-cable-threat-goes-above-ground/、2025年11月29日にアクセス。
[12] Recorded Future社、「地政学的緊張と限られた修理能力の中で海底ケーブルは増大する脅威に直面」、2025年7月17日、https://www.recordedfuture.com/research/submarine-cables-face-increasing-threats、2025年11月29日にアクセス。
[13] デイヴィッド・スタップルズ（David Stupples）「米国はロシアによる海底インターネットケーブルへの攻撃を恐れ、世界を混乱に陥れる可能性がある」、2015年10月29日、https://theconversation.com/us-fears-a-russian-attack-on-undersea-internet-cables-that-could-plunge-world-into-chaos-49857、2025年11月29日にアクセス。
[14] 米国務省、「ファクト・シート：2024年クアッド首脳サミット」、2024年9月21日 https://bidenwhitehouse.archives.gov/briefing-room/statements-releases/2024/09/21/fact-sheet-2024-quad-leaders-summit/、2025年11月29日にアクセス、ショーン・モナハン（Sean Monaghan）ら
[15] 英国議会国家安全保障戦略合同委員会、「海底通信ケーブル：復元性（resilience）と危機への備え、2024～25会期第1報告書」、2025年9月19日、https://publications.parliament.uk/pa/jt5901/jtselect/jtnatsec/723/report.html、2025年11月29日閲覧。
[16] ComplexDiscovery社「紅海のケーブル切断は世界のインフラリスクと地政学的断層線を露呈する」、2025年9月11日、https://complexdiscovery.com/red-sea-cable-cuts-disrupt-connectivity-and-expose-global-infrastructure-risks/、2025年11月29日アクセス。
[17] Recorded Future社「地政学的緊張と限られた修復能力の中で、海底ケーブルは増大する脅威に直面」
[18] ハイメ・オコン（Jaime Ocon）とジョナサン・ウォルバー（Jonathan Walberg）
[19] TeleGeography社とInfra-Analytics社「海底ケーブル保守の将来：傾向、課題、戦略」
[20] 同上
[21] ウマイド・アリ（Umaid Ali）「海底ケーブルの修理後、インターネット・サービスが復旧：PTCL」、2025年10月15日、https://www.dawn.com/news/1949096、2025年11月27日アクセス。
[22] エミリオ・ロドリゲス・ディアス（Emilio Rodriguez-Diaz）、フアン・イグナシオ・アルカイデ（Juan Ignacio Alcaide）、ニエベス・エンドリナ（Nieves Endrina）「シャドーフリート：グローバル海上商取引における増大する課題」『応用科学』第15巻第12号（バーゼル：MDPI、2025年）6424ページ。
[23] TeleGeography社とInfra-Analytics社「海底ケーブル保守の将来：傾向、課題、戦略」
[24] 国際ケーブル保護委員会、「ケーブルではなく魚を捕まえよう：海底ケーブルに関する権利と責任についての商業漁業ガイド」https://iscpc.org/publications/submarine-cable-protection-and-the-environment/?id=9、2025年11月27日アクセス。
[25] 国際ケーブル保護委員会「海底ケーブルの保護と環境」第9号、2024年10月、https://iscpc.org/publications/submarine-cable-protection-and-the-environment/?id=9、2025年11月27日アクセス。
[26] NATO、「NATO同盟国、重要な海底インフラのセキュリティ強化に協力」、2024年12月10日、https://www.nato.int/en/news-and-events/articles/news/2024/12/10/nato-allies-join-forces-to-enhance-the-security-of-critical-undersea-infrastructure、2025年11月27日にアクセス。
[27] 米国議会、「海底ケーブル管理法、HR 2503、第119議会、2025年」、2025年3月31日、https://www.congress.gov/bill/119th-congress/house-bill/2503、2025年11月27日アクセス。
[28] TeleGeography社とInfra-Analytics社「海底ケーブル保守の将来：傾向、課題、戦略」
[29] Equinor社「Equinorの地下データとAI」、2024年、https://www.equinor.com/energy/data-in-equinor、2025年11月27日アクセス。
[30] DataHorizzon Research社「石油・ガス市場向け海底ケーブル、2033年までに109億ドル規模へ」、2025年9月、https://datahorizzonresearch.com、2025年11月27日アクセス。
[31] Equinor社「EquinorとShellがデジタル・ソリューションで協力」、2024年、https://www.equinor.com、2025年11月27日アクセス。
[32] エリン・L・マーフィー（Erin L. Murphy）とトーマス・ブライジャ（Thomas Bryja）「海底ケーブルの戦略的将来：シンガポールのケース・スタディ」、2025年9月24日、https://www.csis.org/analysis/strategic-future-subsea-cables-singapore-case-study、2025年11月27日にアクセス。
[33] Eelume社「Eelume M-Series」、2024年、https://www.eelume.com/eelume-m-series、2025年11月27日にアクセス。
[34] Windward社「早期検出ソリューション」、2025年、https://windward.ai/solutions/early-detection/、2025年11月27日アクセス。
[35] アンリツ「MW90010B コヒーレント OTDR」、2024 年、https://www.anritsu.com/en-US/test-measurement/products/mw90010b、2025 年 11 月 27 日にアクセス。横河電機「リアルタイム・ケーブル・モニタリングのための光ファイバ・センシング・ソリューション」、2024 年、https://www.yokogawa.com/solutions/products-platforms/optical-fibre-sensing/、2025 年 11 月 27 日にアクセス。Wirescan社「非侵襲性ケーブル状態評価 (LIRA)」、2024 年、https://www.wirescan.com/products、2025 年 11 月 27 日にアクセス。
[36] シマ・タヘリ（Shima Taheri）とサイモン・マーティン・クラーク（Simon Martin Clark）「ミニエマルジョン重合によるコンクリート用自己修復添加剤の調製：配合と製造の課題」、International Journal of Concrete Structures and Material、第15巻、記事8、（バーゼル：SpringerOpen、2021年）、1～15ページ。
[37] ダ・ジャオ（Da Zhao）、ハオボ・ルオ（Haobo Luo）、ユーシャオ・トゥ（Yuxiao Tu）、チョンシー・モン（Chongxi Meng）、ティン・ルン・ラム（Tin Lun Lam）「カタツムリに着想を得たロボットの群れ：ハイブリッド・コネクタが非構造化屋外環境での集団適応を促進する」、Nature Communications、第15巻、（ロンドン：Nature Publishing Group、2024年）、1～12ページ。
[38] Kongsberg Ferrotech社「Kongsberg Ferrotech」、2025、https://www.kferrotech.no/、2025年11月27日にアクセス。
