「FM 3-0 Operations」（2022年版）【第3章 作戦の根本的事項】
「FM 3-0 Operations」（2022年版）【第2章 戦闘力の生成と適用】に続いて、【第3章 作戦の根本的事項】を紹介する。
「はじめに：Introduction」によると、「第3章では、マルチドメイン作戦を詳しく説明し、作戦の信条（tenets）と義務（imperatives）を記述している。そして、作戦的アプローチと作戦的フレームワークの主要な要素を強調している」とある。
作戦の信条（tenets）として、「機敏性（agility）、収束（convergence）、耐久性（endurance）、縦深（depth）」を挙げている。米陸軍が、マルチドメインの戦力を如何に収束（convergence）すると構想しているのかなど、彼らの作戦コンセプトを理解する手掛かりとなると考える。「作戦的アプローチと作戦的フレームワーク」では、米国の考えるグローバルな戦略環境（作戦環境）での米陸軍が作戦を予定する地域的な広がりと各部隊階層に応じた陸軍の組織の役割のイメージをつかむことができると考える。（軍治）
第3章：作戦の根本的事項：Chapter 3 Fundamentals of Operations
第I節 – マルチドメイン作戦：陸軍の作戦コンセプト：SECTION I – MULTIDOMAIN OPERATIONS: THE ARMY’S OPERATIONAL CONCEPT
第II節 – 信条と義務：SECTION II – TENETS AND IMPERATIVES
第III節－作戦的アプローチと作戦的フレームワーク：SECTION III – OPERATIONAL APPROACH AND OPERATIONAL FRAMEWORK
戦略的フレームワーク：STRATEGIC FRAMEWORK
作戦的フレームワーク：OPERATIONAL FRAMEWORK
第3章：作戦の根本的事項：Chapter 3 Fundamentals of Operations
音符は5つしかないが、この5つの組み合わせによって、これまでにないほど多くのメロディーが生まれる。
原色は五つしかないが、組み合わせによって、これまでに見たこともないような色相を作り出す。
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孫子
第I節 – マルチドメイン作戦：陸軍の作戦コンセプト：SECTION I – MULTIDOMAIN OPERATIONS: THE ARMY’S OPERATIONAL CONCEPT
3-1. 陸軍の作戦コンセプトは、マルチドメイン作戦である。マルチドメイン作戦は、陸軍部隊が統合部隊に貢献し、その一部として活動する方法である。陸軍部隊は、統合能力によって、脅威のスタンドオフ・アプローチを撃破し、統合部隊の目標を達成するために必要な、致死性で復元性の陸上戦力を提供することができる。
3-2. 部隊階層を越えて一体化し、諸軍種連合アプローチで同期させた統合能力と陸軍能力は、あらゆるドメインで統合部隊に対抗しうる脅威を撃破するために不可欠である。陸軍部隊は、陸・海・空・宇宙・サイバースペース能力を一体化し、機動性を高めて、統合部隊指揮官が競争の連続体（competition continuum）において活用する物理的・情報的・人的優位性を生み出す。指揮官と参謀は、各部隊階層に適した必要な規模で、能力を迅速に一体化するための知識、技能、属性を必要とする。
3-3. 競争の間、戦域軍は陸上戦力ネットワークを強化し、戦域を設定し、戦闘軍戦役計画（combatant command campaign plan ：CCP）を支援する陸軍部隊の指揮・統制（C2）を通じて武力紛争に対する即応性を実証する。危機時には、戦域軍は戦闘軍指揮官（combatant commanders ：CCDR）に選択肢を提供し、戦域に移動する陸上部隊の流れと編成を促進する。武力紛争時には、戦域軍は統合部隊陸上構成部隊コマンド指揮官（joint force land component commander ：JFLCC）の陸上部隊の運用を可能にし、支援する。統合部隊陸上構成部隊コマンド指揮官（JFLCC）は陸上部隊の指揮・統制（C2）を提供し、統合能力を軍団やその他の下位の戦術的編成に割り当てる。軍団は適切な戦術的部隊階層で統合能力と陸軍能力を一体化し、統合部隊陸上構成部隊コマンド指揮官（JFLCC）の目標を達成するために師団を使用する。師団は軍団の支援を受けて敵部隊を撃破し、陸上地域を制圧し、統合部隊のために獲得した成果を集約・強化する。敵が好むレイヤー化したスタンドオフ・アプローチを促進する敵の能力を撃破・破壊することは、成功の中心である。最終的に、陸軍部隊による作戦は、統合部隊を有効にし、統合部隊によって有効にされる。
3-4. 戦闘時の作戦環境は、不確実性、通信の劣化、一瞬の隙を特徴としているため、マルチドメイン作戦には、ミッション・コマンド（mission command）文化を通じて培われた規律ある主導性が必要である。リーダーは行動することに偏り、常にある程度の不確実性が存在することを受け入れなければならない。指揮官は、指揮官の意図の範囲内で迅速な決定を下し、リスクを受け入れる権限をリーダーに与えることで、部隊階層での編成が取組みの統一（unity of effort）を維持しながら迅速に適応することを可能にする。（任務指揮の詳細についてはADP 6-0を参照）
第II節 – 信条と義務：SECTION II – TENETS AND IMPERATIVES
3-5. 戦い（warfare）に絶対的な規則は存在しない。しかし、現在の戦略的環境を分析し、陸軍部隊を活用する最善の方法を評価した上で、ドクトリンは、戦術的または作戦上の問題を解決する方法を正確に指示することなく、成功の見込みを高める作戦の信条（tenets）と義務（imperatives）を強調する。
信条：TENETS
兵法（art of war）には規則がない。なぜなら、戦闘の状況や条件は無限に変化し、まったく同じ状況が二度と起こらないからである。任務、地形、天候、配置、兵装、士気、補給、比較戦力は変数であり、その変異が常に新しい戦術パターンを形成するために組み合わされるのである。したがって、会戦においては、それぞれの状況はユニークであり、それ自身のメリットで解決されなければならない。
会戦における歩兵から
3-6. 作戦の信条（tenets of operations）は、すべての計画と作戦に組み込まれるべき望ましい属性であり、陸軍の作戦コンセプトがどのように採用されるべきかに直接関係するものである。指揮官は作戦のプロセスを通じて、作戦方針を伝え、評価するために作戦の信条（tenets of operations）を用いる。作戦がこの信条（tenets）をどの程度満たしているかで、成功の可能性がわかる。作戦の信条（tenets of operations）は次のとおりである。
・ 機敏性（agility）
・ 収束（convergence）
・ 耐久性（endurance）
・ 縦深（depth）
3-7. 陸軍は、戦闘作戦への移行、情報のための闘い、インテリジェンスの作成、不測の事態への適応、敵部隊の撃破が可能な部隊を提供する。陸軍部隊は、統合部隊指揮官（JFC）の選択肢を維持するために戦闘力を維持しつつ、複数のドメインを通じて補完・補強効果を生み出す諸軍種連合のアプローチで、複数のドメインの能力を採用する。相対的な優位性を生み出し、それを利用するためには、陸軍部隊は耐久性（endurance）と縦深（depth）をもって活動する必要がある。耐久性（endurance）は、敵の攻撃を吸収し、任務達成に必要な時間と空間の中で戦いを押し進める能力を可能にする。縦深（depth）は、敵の編成と作戦環境全体に戦闘力を適用し、連続した作戦目標を確保し、統合部隊の獲得した成果を集約・強化する。
機敏性：AGILITY
3-8. 成功のためには、敵より速く行動する能力が不可欠である。機敏性（agility）とは、敵よりも速く部隊を動かし、その配置や活動を調整する能力である。機敏性（agility）には健全な判断力と迅速な意思決定が必要であり、多くの場合、情報の優位性を作り出し活用することによって得られる。機敏性（agility）には、リーダーがニーズや機会を予測することが必要であり、また、状況に応じて方向、タスク、焦点を迅速に変更できるよう訓練された編成が必要である。変化は、作戦の段階間の移行や、新たな機会や危険に適応する必要性という形でもたらされることがある。
3-9. 適応力のある脅威に対して、機会を作り出し利用するために使える時間は、通常限られている。機敏な部隊は機会を素早く認識し、それを利用するために行動を起こす。認識、意思決定、移動、および戦闘訓練のスピードが機敏性（agility）を可能にする。武力紛争時には、このために部隊はしばしばその位置と配置を迅速に変更する必要がある。部隊は残存性（survivability）のために分散したまま、能力を発揮し、移動または新たなタスクのために再び迅速にタスク編成を行うことができなくてはならない。指揮・統制（C2）および後方支援ノードは移動中も一定の機能を維持し、敵に発見される確率を下げるために迅速に移動・配置することができなくてはならない。成功に不可欠で、敵に発見され破壊されやすいノードは最も脆弱であり、最も機敏でなければならない。
3-10. 武力紛争の閾値以下では、治安部隊支援チームや前方駐留・交代部隊は、多種多様な任務を遂行し、戦闘軍（combatant command）に選択肢をもたらすことができるため、戦闘軍指揮官（CCDR）に機敏性（agility）を提供することができる。これらの部隊は、重要な陸上地域や住民への存在とアクセスを通じて、状況認識を拡大する。その影響力は同盟国やパートナーを保証し、多国籍軍の相互運用性と機敏性（agility）を向上させる。
3-11. 機敏性（agility）はリーダーがテンポに影響を与えるのに役立つ。テンポとは、敵に対する軍事作戦の相対的な速度とリズムのことである（ADP 3-0）。これは理解し、決定し、行動し、評価し、適応する能力を意味する。競争の間、指揮官が迅速に行動することで、事象を制御し、敵部隊の相対的優位性を否定する。状況が悪化するよりも早く行動することで、指揮官は危機の力学を変化させ、有利な状況を回復させることができる。武力紛争中、指揮官は通常、敵部隊よりも高いテンポを維持しようとする。テンポが速ければ、敵部隊の友軍行動への対抗能力を圧倒することができ、友軍は短いチャンスを生かすことができる。
収束：CONVERGENCE
3-12. 収束（convergence）とは、システム、編成、意思決定者、または特定の地理的ドメインに対する効果を生み出すために、複数のドメインと部隊階層の能力を、あらゆるドメインの決定的な点の組み合わせに対して協調的に用いることによって生み出される結果である。その有用性は、異なるドメインの能力間の相互依存関係を理解し、それらの能力を意外で効果的な戦術に組み合わせ、時間をかけて優位性に立つことに由来する。各友軍の能力の補完・補強作用が組み合わされると、敵部隊に複数のジレンマをもたらし、個々の効果の総和よりも大きな全体効果を生み出す。部隊が収束（convergence）を達成し、それを長期的に維持する程度が高ければ高いほど、結果はより有利になる。
3-13. 収束（convergence）とは、上位の部隊階層と下位の部隊階層が複数のドメインから、敵部隊を撃破または混乱させ、友軍がその機会を効果的に利用するのに十分な時間、効果を生み出すことである。収束（convergence）は、時間、空間、ドメインを超えて、決定的な一点だけでなく、複数の点の組み合わせに戦闘力を適用することで、大量、同期性、諸軍種連合の範囲を拡大させる。収束（convergence）とは、量、目標、戦力の経済性の原則のバランスをとることであり、敵部隊の一部に戦闘力を集中させる一方、他の決定的なポイントに対しては異なる手法を用い、敵が克服できない累積的効果を生み出すことである。
3-14. 収束（convergence）には、陸上部隊司令部以下の上級戦術的部隊階層が具体的なターゲットと大目標を同期させることが必要である。作戦において編成がどの程度収束（convergence）するかは、リーダーがどの程度「収束（convergence）」させることができるかによる。
・ 敵のシステム、その能力、要件、意思決定プロセス、脆弱性を、混合的、冗長的、重複的に提供する効果的な監視を通じて理解する。
・ 敵のシステム、能力、要件、意思決定プロセス、脆弱性を理解する。
・ 陸軍能力と統合能力を最も効果的に発揮できる部隊階層で一体化する。
・ 成功の確率を高めるため、あらゆるドメインと冗長な攻撃方法を検討する。
・ 各能力と部隊階層を同期させ、敵システムに対して同時、連続、永続的な効果を生み出す。
・ 個々の効果及び望ましい全体的効果が達成された確率を評価する。
・ 指揮官は、望ましい効果が得られない場合、または他の機会が出現した場合、再攻撃または行動コースの適応を準備する。
・ リスクを想定し、収束（convergence）した機会を迅速に利用する。
（収束（convergence）の簡略図は図3-1参照。ターゲティングの詳細については、JP 3-60を参照）
図３－1．収束（convergence） |
一体化：Integration
3-15. 収束（convergence）には、能力を最も効果的に活用できる部隊階層で一体化することが必要である。一体化（Integration）とは、全体として活動する軍隊を作るために、軍隊とその行動を配置することである（JP1 第1巻）。指揮官は一般に、タスク編成と支援関係を通じて陸軍の能力を一体化する。指揮官は、下位の部隊階層に統合能力を割り当てるが、これらの能力を一体化することは、統合プロセスを理解する必要がある。指揮官がすべての部隊階層において、統合能力と陸軍能力をどの程度効果的に一体化しているかは、作戦の成否に直接影響する。
3-16. 軍隊は多種多様な構成要素から成り、リーダーはそれを首尾一貫した効果的な全体像に整えなければならない。陸軍のリーダーは、以下を一体化する。
・ 統合能力
・ 多国籍、省庁間、および組織間の能力
・ 部隊階層と参謀
・ 諸軍種連合のアプローチを実現するためのさまざまなタイプの部隊
3-17. ほとんどすべてのリーダーの活動は、何らかの形で、部隊の一部を一体化し、目的の統一と取組みの統一（unity of effort）を達成することを指向している。リーダーが一体化を促進するために使用する知的ツールはたくさんある。一般的なものは以下の通りである。
・ 統合及び陸軍のターゲッティング・プロセス（統合インテリジェンス・監視・偵察（ISR）及び火力の一体化を支援する作業部会、委員会及びその他の活動を含む）
・ 複数の参謀本部の活動を一体化するための任務分析
・ 指揮・統制（C2）のミッション・コマンド・アプローチ（mission command approach）で提唱されているネスティング・コンセプトは、下位の部隊階層が上位の部隊階層と目的を一体化することを助けるものである。
・ 作戦に参加する新しい部隊の「受入れ、準備、前方移動、一体化（RSOI）」
・ すべての兵器システムを防御に一体化するための交戦地域の開発
同期化：Synchronization
3-18. リーダーは適切な能力を一体化したら、その運用と効果を同期させなければならない。同期化（Synchronization）とは、決定的な場所と時間に最大限の相対的戦闘力を生み出すために、時間、空間、目的において軍事行動を配置することである（JP 2-0）。
3-19. 以下の要因を理解することで、リーダーはいつ能力の運用を開始するか、また作戦環境の変化にどう対応するかを決定することができる。
・ 時間の経過とともに期待される全体的な効果
・ 個々の効果が時間の経過とともにどのように補完しあうか。
・ 各能力や編成が、運用の開始から個々の効果を生み出すまでに要する時間
・ 各個別効果が永続的か、同時的か、あるいは他の効果との連続的か。
・ 個別効果が計画した時期に発生しなかった場合の結果
3-20. 個々の効果は、永続的、同時、または連続的である。永続的効果（enduring effects）は、その必要がなくなるまで、脅威に対して継続的な影響を与える。永続的効果（enduring effects）は敵部隊を衰弱させるが、維持するために多大な資源を必要とする場合がある。同時性（Simultaneity）とは、複数の場所やドメインで、関連し相互に支援するタスクを同時に実行することである（ADP 3-0）。同時性の効果は、複数のドメインで同時に、敵の部隊階層の縦深（depth）にわたって敵部隊を攻撃した結果、敵の意思決定と敵の最も重要なシステムの有効性を一定期間麻痺させる効果がある。敵の反応を低下させ、最終的な決着と撃破への道筋を容易にすることができる。脅威に対する効果を連続させることで、敵部隊がパターンを予想し始めたときに、連続したジレンマと欺瞞（deception）の機会を作り出すことができる。
3-21. リーダーは指揮・統制（C2）と作戦プロセスを通じて、行動と効果を同期させる。任務、指揮官の意図、および作戦コンセプトは、詳細な同期の基礎を形成する。指揮官は作戦の同期化に必要な統制の度合いを決定する。指揮官は同期化と機敏性（agility）、主導性のバランスをとるが、同期化のために主導性を放棄することはない。同期化が行き過ぎると、統制が効かなくなり、部下の主導性が制限され、ミッション・コマンド（mission command）が損なわれる。
収束を達成すること：Achieving Convergence
3-22. 収束（convergence）を達成するためには、詳細な中央集権的計画策定と、分散した実行を可能にする任務命令が必要である。冗長的で復元性のある通信により、同期化された行動が可能になる。しかし、リーダーは通信の劣化を予期し、任務命令に依存し、リスクを受け入れ、任務達成のための決断を下す覚悟が必要である。実行中、リーダーは迅速な移行、優先順位の調整、主たる取組み（main effort）のシフト、勢いの維持のための適応などを通じて、収束（convergence）の状態を維持しようとする。収束（convergence）の期間が長ければ長いほど、優位性を拡大し、目標を達成する機会が増える。
3-23. リーダーは、統合能力を要請し、地上作戦と一体化するための様々なプロセスを理解しなければならない。航空、宇宙、およびサイバースペースのタスク化サイクルは、異なる時間軸で運用され、効果を要請するための異なる要件を持っている。これらのサイクルは、戦域と状況によって異なる場合がある。可能な限り、リーダーは計画策定中にこれらの効果の必要性を予期し、統合部隊がそれらを生成するための十分な時間を確保する。リーダーは、より短いスケジュールで効果を要求することができるが、任務の成功に不可欠なものにしてはならない。
3-24. 競争の間、戦域軍は抑止を可能にし、危機時の選択肢を提供し、武力紛争開始時の成功を可能にする収束（convergence）のための条件を確立する。インテリジェンス、後方支援、部隊の配置、および戦域を設定する他の活動は、武力紛争中の状況の理解（situational understanding）、意思決定、統合、および同期性を促進する。戦域軍は、これらの能力を一体化し同期化するのに十分な時間を確保するため、戦闘軍（combatant command）を通じてサイバースペースと宇宙効果を要請する。戦域軍は、競争の間にこれらの能力を使用することと、危機時または武力紛争時に陸軍の編成が使用するためにこれらの能力を保持する必要性との間で、バランスをとっている。武力紛争が戦域で発生した場合、戦域軍は陸上構成部隊コマンドに能力を提供し、統合作戦地域外の作戦環境を形成することで、引き続き収束（convergence）を促進する。
3-25. 武力紛争中、陸上構成部隊コマンドは下位部隊階層に統合能力を配分する。軍団は、部隊が収束（convergence）し目標を達成するためにそれらを使用する適切な部隊階層で、統合能力を地上機動と一体化する。海上、航空、宇宙、およびサイバースペースの能力がもたらす優位性は、常に利用できるわけではないので、戦術的部隊階層はその効果が発生したときに活用できるように準備しておかなければならない。（宇宙効果に関する詳細は FM 3-14 を参照。サイバースペース効果についてはFM 3-12 を参照）。
3-26. 収束（convergence）は、その効果が蓄積され、機会拡大のサイクルが形成されるときに最も効果的である。複数の冗長な攻撃方法を用いることで、探知・追跡・攻撃の単一方法への依存を避け、成功確率を高めることができる。成功すれば、敵部隊は反応し、その能力をさらに活性化させ、一つまたは複数のドメインで新たな機会を作り出す。軍団とその下位の部隊階層は、陸上での作戦を統合部隊の他の部隊が生み出す効果によって生じる機会に合わせ、収束（convergence）がもたらす機会を最大限に活用するために戦闘力を保持する。
耐久性：ENDURANCE
3-27. 耐久性（endurance）とは、作戦環境の縦深（depth）まで時間をかけて忍耐する能力である。耐久性（endurance）は、戦闘力を投射する能力を高め、作戦範囲を拡大する。耐久性（endurance）とは、望ましい結果を得るために必要な限り作戦を継続しながら、弾力性を高め、戦闘力を維持することである。競争の間、陸軍部隊は、すべての戦闘機能にわたって戦場を設定し、同盟国や他の統一行動パートナーとの相互運用性を向上させることによって、耐久性（endurance）を向上させる。
3-28. 耐久性（endurance）とは、通信手段の劣化、化学・生物・放射線・核（CBRN）汚染、多数の死傷者がいる環境など、あらゆる状況下で長期間にわたってどこでも戦闘力を発揮できる能力のことである。耐久性（endurance）は、支援地域からの距離や環境の厳しさに関係なく、部隊を編成し、保護し、維持する能力に由来する。耐久性（endurance）には、要求を予測し、資源を最も効果的かつ効率的に使用することが含まれる。
3-29. 部隊が次々と交戦する中で、部隊間の相互支援を維持することは、部隊が孤立し、細部にわたって撃破し、早期に絶頂に達することを防ぐのに役立つ。保護は敵の効果を阻止または軽減し、戦闘力を維持し、終結を延期し、効果的な作戦を長引かせる。陸軍部隊が戦闘力を維持する方法の1つは、分散を可能な限り維持することである。リーダーは分散した位置から戦闘力を集中させ、必要以上に部隊を集中させることなく、望ましい効果を生み出すことができる。作戦中、指揮官と参謀は防護能力を一体化し、同期させ、同時に適用する。
3-30. リーダーシップと戦術は耐久性（endurance）に貢献する。フォロー＆サポートやフォロー＆アサンプションのテクニックを使って、異なる部隊が主たる取組み（main effort）となることを可能にする計画は、最初に近接戦闘に投入された部隊が早期に限界に達することを防止する。敵の抵抗、天候、物理的距離、そしてそれらが兵士、リーダー、装備に与える影響を考慮し、友軍が維持できるテンポを現実的に判断することで、時間の経過とともに耐久性（endurance）が高まる。敵の戦力を回避し、戦闘力を維持する作戦は、士気に悪影響を及ぼす可能性が低い。
3-31. 後方支援作戦（Sustainment operations）は耐久性（endurance）に不可欠である。陸・海・空の能力を駆使し、あらゆる方法で継続的に後方支援を行うことが、耐久性（endurance）の向上につながる。可能であれば、後方支援部隊は宇宙やサイバースペース対応の通信ネットワークを使い、後方支援の要求を伝え、物資やサービスの提供を調整する。しかし、リーダーは通信の劣化を予測し、通信用のアナログシステムと予測分析、規律ある主導性を組み合わせ、必要な限り許容できるテンポを維持できるようにしなければなりません。
縦深：DEPTH
3-32. 縦深（depth）とは、時間、空間、または目的において作戦を拡張し、決定的な結果を得ることである（ADP 3-0）。耐久性（endurance）の焦点は友軍の戦闘力であるが、縦深（depth）の焦点はすべてのドメインにわたる敵の位置と配置である。指揮官は敵の部隊階層化された能力の長所と脆弱性を理解し、敵の配置全体を同時かつ連続的に攻撃することにより縦深（depth）を達成する。縦深（depth）に全ドメインを同時に攻撃することは、すべての状況において可能ではないが、リーダーは自軍の優位性を拡大し、敵の聖域と再生の機会を制限しようとする。リーダーは、達成可能な深度を作戦範囲という言葉で表現する。
3-33. 作戦範囲（Operational reach）とは、部隊が軍事能力をうまく活用できる距離と時間のことである（JP 3-0）。参謀は、利用可能な後方支援、能力と編成の範囲、敵の能力・行動方針に関する情報の推定値と比較した行動方針に基づいて、作戦範囲を評価する。この分析により、指揮官は友軍の作戦の限界、任務に内在するリスク、時間的・空間的に移行しやすい点を理解することができる。
3-34. 武力紛争の閾値以下では、戦域軍は戦力投射のためのインフラを改善し、作戦計画（OPLAN）や有事作戦で必要とされる程度まで多国籍軍との相互運用性を高めることで、縦深（depth）を作り出す。また、合同演習、顧問団の持続的な前方配置、戦闘編成の前方基地化を通じ、同盟国やパートナー、住民、その他の関連アクターへの影響力を拡大することで、作戦に縦深（depth）を持たせる。
3-35. 武力紛争時には、統合部隊陸上構成部隊コマンド指揮官（JFLCC）は陸軍および他の統合能力、特に戦術的編成の防護を改善し敵の統合防空システムを低下させる宇宙およびサイバースペース能力へのアクセスを容易にすることにより、縦深（depth）を作り出す。また、統合部隊陸上構成部隊コマンド指揮官（JFLCC）は陸上作戦を支援するため、統合部隊指揮官（JFC）に拡大された縦深地域に影響を与えるよう要請する。軍団は、敵の長距離火力を撃破し、敵の後方支援と指揮・統制（C2）を混乱させ、機動の部隊階層を分離し、将来の近接作戦の成功を形成するために、その縦深地域に火力を指示する。拡張された縦深地域で作戦する特殊作戦部隊は、ターゲットを探知し、通常作戦を支援するための統合火力の使用を可能にすることができる。
3-36. リーダーは、ある次元の効果を組織化し、他の次元の効果を増幅させることで、作戦の縦深（depth）を強化する。例えば、指揮官は敵の精鋭編成を先に破壊し、敵の他の部隊の自信を失わせることを決定する。指揮官は情報活動を通じてこれを利用し、他の敵部隊の闘う意志を低下させる。
義務：IMPERATIVES
3-37. 義務（imperatives）とは、陸軍部隊が敵部隊を撃破し、許容できるコストで目標を達成するためにとらなければならない行動のことである。それは、作戦環境と陸軍部隊が遭遇しうる最も強力な脅威の特徴によって知らされる。義務（imperatives）は以下の通りである。
・ 自分自身を見、敵を見、作戦環境を理解する。
・ 常に監視され、あらゆる形で敵と接触することを考慮する。
・ 物理的、情報的、人的な相対的優位性を作り出し、それを利用して決心の優越性（decision dominance）を追求する。
・ 可能な限り最小の部隊で初期接触を行う。
・ 敵に複数のジレンマを与える。
・ 移行を予測し、計画し、実行する。
・ 主たる取組み（main effort）を定め、重点を置き、維持する。
・ 継続的に獲得した成果を集約・強化する。
・ 作戦が部隊や兵士に及ぼす影響を理解し、管理する。
己を知り、敵を知り、作戦環境を理解する：SEE YOURSELF, SEE THE ENEMY, AND UNDERSTAND THE OPERATIONAL ENVIRONMENT
3-38. 指揮官は意思決定に関連する要因の観点から作戦環境を可視化する。作戦環境は動的であり、指揮・統制（C2）システムを過負荷にし、意思決定を阻害する膨大な量の情報を含んでいる。指揮官は、自分自身の見方、敵の見方、作戦環境の理解の仕方に注目することで、情報収集、分析、意思決定を簡素化することができる。これら3つのカテゴリの要素は相互に関連しており、リーダーは現在の文脈においてそれぞれが他の要素にどのように関連しているかを理解する必要がある。
3-39. 作戦プロセスの一環として、陸軍リーダーは様々な方法論を用いて、選択肢を理解し、検討する。これらの方法論には、陸軍設計方法論、軍事的意思決定プロセス、および迅速な意思決定と同期プロセスが含まれる。各方法論は、指揮官や参謀が自分自身を見、敵を見、作戦環境を理解するためのプロセスを提供する。（陸軍の計画策定手法の詳細については、ADP 5-0とFM 5-0を参照）。
己を知る：See Yourself
3-40. 指揮官は、任務要件、敵の能力、および作戦環境による影響に照らして、自軍の戦力を理解する。この理解は、敵部隊に対する現在および将来の潜在的な優位性を知るのに役立ち、参謀は優位性を利用し、不利性を軽減する行動方針を策定し、適応させることができる。指揮官と参謀は、実行見積もり、下位指揮官の最新情報、および友軍情報要求（FFIRと呼ばれる）を通じて、自軍の理解を維持する。友軍部隊情報要求（friendly force information requirement）とは、指揮官と参謀が友軍と支援能力の状況を理解するために必要な情報である（JP 3-0）。友軍部隊情報要求（friendly force information requirement）は、作戦実行中に重要な決定を下すために、指揮官が最も重要と考える情報を特定する。作戦担当官は、指揮官のために友軍部隊情報要求（friendly force information requirement）を管理する。
3-41. リーダーは、敵の視点から自分たちを見ようとするが、その一端は友軍情報の重要な要素を理解することにある。友軍情報の主要素（essential element of friendly information）とは、脅威が知ればその後作戦を危うくし、失敗させ、または成功を制限する友軍作戦の重要な側面であり、従って敵の発見から保護されるべきである（ADP 6-0）。
3-42. リーダーは自分たちの編成を、自分たちの任務と関連づけ、上位司令部、隣接部隊、そしてすべてのドメインという広い文脈の中で見る。自分自身を見る」ことの一部は、陸上作戦が他のドメインでの作戦をどのように可能にするか、そして、すべてのドメインの能力が陸上作戦をどのように可能にするかを理解することである。（統合相互依存の議論については、2-66 から 2-67 を参照）。
敵を知る：See the Enemy
3-43. 指揮官は、作戦環境とより広い戦略的文脈の中で、戦闘力、優位性、意図の観点から敵を見る。指揮官は、自己学習、訓練、教育を通じて磨かれた個人の知識、経験、判断から、敵部隊に対する理解を深める。指揮官と参謀はこのような知識の基礎から、戦場のインテリジェンス準備（intelligence preparation of the battlefield）を通じて敵部隊と環境に関する共有された理解（shared understanding）を構築する。戦場のインテリジェンス準備（intelligence preparation of the battlefield）とは、作戦に影響を与える関心地域（area of interest）内の敵、地形、天候、市民的配慮などの任務変数を分析する系統だったプロセスである（ATP 2-01.3）。
3-44. 戦場のインテリジェンス準備により、指揮官は敵部隊と作戦環境に関する情報のギャップを認識することができる。参謀はこれらのギャップをインテリジェンス要求に変換し、指揮官が優先的に必要な情報を決定するのを支援する。優先インテリジェンス要求（priority intelligence requirement）とは、指揮官の重要情報要求のうち、情報支援に対する競争する要求に対して、限られた情報アセットと資源を重点的に投入するために用いられる情報部門である（JP 2-0）。さらに重要なことは、優先インテリジェンス要求（PIRと呼ばれる）により、指揮官が特定の文脈での意思決定に最も重要と考える脅威と作戦環境に関する情報を特定することである。市民的配慮に関するインテリジェンスは、場合によっては敵部隊に関するインテリジェンスと同じくらい重要であることもある。インテリジェンス将校は他の参謀と連携して、指揮官のための優先インテリジェンス要求を管理する。
3-45. 敵部隊は友軍の収集の取組みから隠れ、欺き、混乱させ、否定し、友軍が敵の真意を察知するのを妨げようとする。このため、指揮官は行動によって状況を進展させ、情報のために闘うことを計画する必要がある。情報収集作戦は、敵の配置を決定し、敵の意図を予測するために、指揮官が大きな危険を冒すことを必要とする場合がある。
3-46. リーダーは、敵の理解を割り当てられた地域内の部隊に限定してはならない。敵部隊は遠距離から、また複数のドメインから能力を発揮することが可能である。リーダーはそれらの能力を把握し、適切な行動をとることができるようにしなければならない。（敵との接触に関するより詳しい情報は3-75から3-79項を参照のこと）。
作戦環境を理解する：Understand the Operational Environment
3-47. リーダーは作戦環境を、自らの意思決定に関連するドメイン、次元、作戦変数、および任務変数の観点から見る。作戦環境を理解する上で最も難しい点は、様々な要因がどのように相互作用して作戦に影響を与えるかである。
3-48. 理解（Understanding）とは、意思決定の文脈では、状況の内部関係を理解し、意思決定を可能にし、行動を促すために、合成され、判断が適用された知識である（ADP 6-0）。理解とは、特定の状況の文脈上で知識に対して適用される判断である。理解とは、ある状況について、十分な情報を得た上で意思決定を行うことである。判断とは、経験、専門知識、直感に基づき、どのような決断を下すべきかを知らせることである。
状況の理解：Situational Understanding
3-49. 作戦を成功させるには、入手可能な情報に基づき、タイムリーで効果的な意思決定が必要である。そのため、指揮官と参謀は作戦期間中、状況の理解（situational understanding）の構築と維持に努める。状況の理解（Situational understanding）とは、関連情報に分析と判断を加え、作戦と任務の変数間の関係を判断することである（ADP 6-0）。状況の理解（situational understanding）は、指揮官が効果的な意思決定を行うことを可能にし、指揮官と参謀が作戦を正確に評価することを可能にしている。指揮官と参謀は常に状況の理解（situational understanding）を維持するよう努め、不確実な時期を乗り越え、それを排除することはできないことを受け止める。また、不確実な環境下で機能するよう、部下や参謀を訓練する。
共有された理解：Shared Understanding
3-50. 指揮官、参謀、統一行動パートナーにとって重要な課題は、作戦環境、作戦目的、課題、問題解決のためのアプローチについて、共通の理解を得ることである。共有された理解（shared understanding）は、各部隊階層間の効果的な情報の流れを必要とし、取組みの統一（unity of effort）と部下の主導性の基礎を形成する。
3-51. 効果的な分権型作戦の実行は、共有された理解（shared understanding）に依存する。共有された理解（shared understanding）は、作戦遂行に対する共通のアプローチ、共通の専門用語、およびミッション・コマンド（mission command）の原則に対する共通の理解を浸透させる陸軍のドクトリンとリーダーの育成から始まる。急遽タスク編成された部隊であっても、効果的に活動できるのは、このような共有された理解（shared understanding）があるからである。指揮官と参謀は、作戦プロセス（計画策定、準備、実行、評価）を通じて、積極的に共有された理解（shared understanding）を生み出す。彼らは、作戦環境とその問題を共同で構築し、それらの問題を解決するためのアプローチを視覚化する。（共有された理解（shared understanding）のより詳細な説明については、ADP 6-0を参照されたい。）
共通作戦図（COP）：Common Operational Picture
3-52. 共通作戦図（COP）は、すべてのドメインで共有された状況の理解（situational understanding）を達成・維持し、脅威よりも早く効果的な意思決定を行うための鍵である。共通作戦図（common operational picture）は、指揮官の関心地域（area of interest）内の関連情報をユーザーの要求に合わせて表示したもので、複数の司令部が共有する共通のデータと情報に基づいている（ ADP 6-0）。共通作戦図（COP）は理想的には一つのディスプレイであるが、二つ以上のディスプレイや、グラフィック表示や文書報告などの他の形式の情報を含むこともある。
3-53. 共通作戦図（COP）は共同の計画策定を促進し、全部隊階層の指揮官が状況の理解（situational understanding）を共有できるようにする。共通作戦図（COP）は作戦に影響を与えるドメインの関連要素を考慮しなければならず、物理的、情報的、人間的な次元を通じて、行動と効果の相互関係の共通理解を提供し、可能にするものである。状況の理解（situational understanding）を共有することで、指揮官は自らの決定が部隊の他の要素や作戦全体に及ぼす影響を可視化することができる。
3-54. 指揮所は共有された関連情報をもとに、デジタル共通作戦図（COP）を作成する。デジタル共通作戦図（COP）が危険にさらされた場合に備えて、部隊は常にアナログ共通作戦図（COP）を維持する。大規模戦闘作戦（LSCO）では、作戦中に通信が劣化したり、拒否されたりする可能性がある。陸軍部隊は、物理的な地図やグラフィックを更新し、リハーサルした信頼性の高い主要、代替、緊急、非常時（PACE）通信計画を使用することにより、状況の理解（situational understanding）の共有を維持する。指揮所は通常、デジタルとアナログの共通作戦図（COP）を維持する責任がある。部隊は標準操作手順（SOPとして知られている）、報告タイムライン、およびバトルリズムイベントを開発し、共通作戦図（COP）が正確、適切、かつ最新であることを保証する。
3-55. 多国籍環境における共通作戦図（COP）の維持の難しさは、訓練レベル、言語の違い、データ共有のレベル、システムの技術的互換性、分類に基づく制限、その他の国の注意事項によって変わる。統一行動パートナーはデジタル共通作戦図（COP）を作成し共有するための技術的能力または互換性のあるシステムを持っていないかもしれない。指揮官は連絡員、メッセンジャー、音声通信などの代替手段を使うことで、この可能性を認識し、計画しなければならない。
絶え間ない監視下にあり、あらゆる形態の敵と接触していることを考慮：ACCOUNT FOR BEING UNDER CONSTANT OBSERVATION AND ALL FORMS OF ENEMY CONTACT
3-56. 空・宇宙・サイバースペース能力は、脅威軍が陸軍部隊との継続的な視覚的・電磁的接触を獲得・維持できる可能性を高めている。敵部隊は米軍を探知できる宇宙、空、海上、陸上の幅広いインテリジェンス・監視・偵察（ISR）能力を有している。リーダーは、自分たちが1つ以上のドメインから常に監視されていることを想定し、敵に有利な攻撃のターゲットを提供していないことを常に確認しなければならない。
3-57. リーダーは、複数のドメインで9つの接触形態を考えている。それらは
・ 直接（Direct）：視線方向の兵器システム（小銃、重機関銃、対戦車ミサイルを含む）からの相互作用。
・ 間接的（Indirect）：見通し外の兵器システムからの相互作用（野戦砲、迫撃砲、ロケット砲を含む）。
・ 非敵対的（Non-hostile）：軍事作戦を低下させ、または危険にさらす可能性のある中立的な相互作用（戦場の民間人を含む）。
・ 障害物（Obstacle）：友軍、敵部隊、自然障害物（地雷原、河川を含む）からの相互作用。
・ 化学・生物・放射線・核（CBRN）：友軍、敵部隊、及び民間人の化学・生物・放射線・核（CBRN）効果（化学攻撃、核攻撃、産業事故、及び有毒又は有害な工業材料を含む）による相互作用
・ 空中（Aerial）：空中の戦闘プラットフォーム（攻撃ヘリ、武装無人航空機システム（UAS）、航空阻止、近接航空支援を含む）からの相互作用。
・ 視覚（Visual）：人間の目、光学、電気光学システムによる取得からの相互作用（地上偵察、望遠鏡、熱、赤外線照準器、無人航空機システムや人工衛星などの武器やセンサープラットフォームが含まれる）
・ 電磁波（Electromagnetic）：電磁スペクトラムの一部を利用して、捕捉、劣化、破壊を行うシステムによる相互作用（レーダー、妨害、サイバースペース、宇宙、電磁波システムを含む）。
・ 影響力（Influence）：政策または軍事的目標に関連して、人々の知覚、行動、意思決定を形成することを意図した情報次元での相互作用（ソーシャル・メディア、テレコミュニケーション、人的交流、その他の形態のコミュニケーションを含む）。
3-58. すべての文脈において、直接、間接、非敵対、化学・生物・放射線・核（CBRN）、および空中での接触は散発的である。しかし、陸軍部隊は通常、敵対勢力と継続的に視覚、電磁波、および影響力のある状態で接触している。陸軍部隊は、宇宙および他の能力による持続的な視覚的監視下に置かれている。陸軍部隊と個人は、宇宙とサイバースペースに依存する個人、集団、陸軍の能力を執拗に探り、妨害する敵対勢力と常に電磁波で接触している。陸軍部隊は、ソーシャル・メディアやその他のプラットフォームを通じて兵士やその家族、友人をターゲッティングした偽情報戦役を通じて、敵の影響力を受けている。
3-59. 競争の間、敵対勢力は米国の能力、準備状況、および意図を理解するために、複数の方法で友軍の情報を収集する。彼らはこれを米国本土内外で行う。敵対勢力は民間人を協力させ、宇宙ベースの監視プラットフォームを使用して、部隊の訓練と配備活動を観察する。また、ネットワークに侵入し、個人や集団のサイバースペース上のペルソナにアクセスし、将来の脅迫、強制、攻撃のための選択肢を作り上げる。兵士とその家族は、敵の監視に対して自分自身や部隊が脆弱にならないような方法で、通信、インターネット、ソーシャル・メディアを使用する必要がある。
3-60. 武力紛争時には、敵の陸・海・空・宇宙をネットワーク化した能力により、脅威は友軍を探知し、迅速に火力でターゲットにすることができる。集中し静止している部隊は、敵部隊に発見され破壊されやすい。部隊を分散させることは、複数の残存性（survivability）上の利点がある。発見される確率を下げるために、カバーとコンシールメントを使用する機会が増える。敵に発見された場合、分散は一種の欺瞞（deception）として機能し、友軍の意図を隠蔽するのに役立つ。リーダーは必要な場合にのみ部隊を集中させ、分散による残存性（survivability）の利点と分散が任務の有効性に与える負の影響のバランスをとる。分散に加えて、リーダーは敵の発見を妨害するために、欺瞞（deception）、作戦保全、その他の行動を一体化し、同期させる。（作戦保安の詳細についてはJP 3-13.3およびATP 3-13.3を参照のこと。欺瞞（deception）の詳細についてはFM 3-13.4を参照）
3-61. 指揮所は電磁スペクトラムと同様に、空と宇宙からの探知に極めて弱い。陸軍部隊は指揮所を発見されにくくし、一回の攻撃で複数のノードを破壊されないように分散させ、迅速に移動できるようにしなければならない。指揮所が発見された場合、敵の間接火力の影響を避けるために十分な距離を移動する時間は数分しかない。リーダーは機動性を維持するために必要な最低限の機能に指揮所を集中させ、発見されないように可能な限りの取組みをする必要がある。敵の攻撃リスクが高い場合、指揮官は作戦をより分散させ、指揮所ノードをより小さな構成ノードに分散させ、電磁シグネチャの分散をより大きくすることを検討する。司令部の設備や車両を隠すために、標準的な構成のテントではなく、既存の堅固な構造や制限のある地形を利用することは、指揮所の残存性（survivability）を向上させるための選択肢である。
敵の常時監視を考慮：Account for Constant Enemy Observation
3-62. 敵部隊は、米軍を探知できる宇宙、空、海、陸上の幅広い偵察・監視能力を保有している。これらの強固で持続的な能力に対抗するためには、対インテリジェンスの取組みと作戦保全の規律ある適用が必要である。
3-63. 敵部隊は大量かつ多様な能力を持つUASを使用している。リーダーは、対UAS計画を策定する際に、敵の能力と想定される偵察目標を考慮する。リーダーは、敵のUASに対抗するための技術と手順を、自軍の能力、付属の能力、および任務の変数に基づいて実施する。
3-64. リーダーは、敵部隊に友軍を発見されにくくするために、欺瞞（deception）を含む複数の手段を組み合わせている。これらの手段には以下が含まれる。
・ 対UAS作戦を含む対偵察
・ 自然及び人工の掩蔽と隠蔽
・ 偽の戦闘配置と欺瞞的障害物
・ 曖昧化
・ 分散
・ 騒音と光の管理
・ 視界の制限、特に後方支援機能と大規模部隊の移動
・ 電磁波の制御とマスキング（ソーシャル・メディアと個人的な通信の規律を含む）
3-65. 陸軍部隊は敵のターゲットとなる電磁波を放射する能力をますます多く採用しているため、リーダーは部隊へのリスクと任務へのリスクのバランスを取りながら、放射統制措置（emission control measures）を適用しなければならない。軍隊へのリスクが増大するにつれ、リーダーは放射統制措置（emission control measures）を強化する。友軍の放出が検知されターゲットにされるリスクが高すぎると評価され、陸軍部隊が電磁シグネチャのない通信手段を使用する場合もある。脅威のシステム、その能力、およびその配置を理解することは、効果的な計画策定と、以下を含む放射統制措置（emission control measures）の実行を支援する。
・ 無線通信の長さと頻度を最小にすること。
・ 編隊や指揮所を分散させる。
・ 最も低い有効電力設定の使用
・ 主要通信、代替通信、非常通信、緊急通信の計画を立て、実施すること。
・ リモート・アンテナの使用
・ 簡略化コード、プロワード実行マトリックス、通信ウィンドウを使用する。
・ 安全な固定電話の使用
・ 指向性アンテナの使用
・ データバースト通信の使用
・ 適切な暗号化および機器構成の使用。
・ 指揮所や編成の移動
－ 地形や人工構造物を利用したマスキング。
－ 全地球測位システム、レーダー、衛星通信の妨害電波を認識し報告すること。
・ 欺瞞的なエミッターを使用すること。
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第2次ナゴルノ・カラバフ戦争：2020年9月〜11月 6 週間の戦争で、アゼルバイジャンはアルメニア軍に対して致死性の効率でその技術的優位性を活用した。アゼルバイジャンは、イスラエルのロイター弾や旧ソ連のAN-2飛行機を改造したUASを使用して、アルメニアの旧式の防空システムを撃破した。アゼルバイジャン軍は、遠隔操縦の AN-2 を飛行させ、アルメニアの防空システムとの交戦を誘発し、アゼルバイジャンの UAS とロイター弾は探知されないか射程外の高高度に留まりました。 防空システムがターゲットと交戦すると、アゼルバイジャンは防空システムの位置をピンポイントで特定し、UAS、ロイター弾、間接射撃で防空システムを破壊した。このようなアゼルバイジャンの戦術によってアルメニアの防空網は崩壊し、アゼルバイジャンは戦場における局所的な制空権を獲得した。 航空優勢を背景に、アゼルバイジャンはアルメニア軍をUASで常時監視下に置いた。さらに、アゼルバイジャン軍は特殊作戦部隊を潜入させ、アルメニア軍陣地の監視を行った。アルメニア軍は隠れていることができず、アゼルバイジャンはアルメニア軍の戦車、野戦砲、車両をかなりの割合で破壊し始めた。 戦闘被害の評価は様々だが、複数の情報源から、アゼルバイジャンがアルメニアの戦車、装甲戦闘車、野戦砲システム、多連装ロケットシステム、防空システムなどを数百台破壊したと報告されている。隠れることができず、破壊されることへの恐怖がアルメニア兵の士気を低下させた。 |
分散の実装：Implementing Dispersion
3-66. 敵の発見を先取りし軽減するためのリーダーの取組みは不可欠であるが、化学・生物・放射線・核（CBRN）や大量破壊兵器を含む敵の集団火力や精密火力のリスクを排除することはできない。敵の間接火力からの残存性（survivability）を高めるため、陸軍部隊は分散を維持し、敵の最も高性能なシステムの有利なターゲットにならないよう、可能な限り機動性を維持することである。任務の要求により、部隊が短期間以上静止する必要がある場合、部隊は残存性（survivability）を高めるために掘り下げなければならない。（残存性（survivability）の位置に関する情報はATP 3-37.34を参照）。
3-67. 指揮官には分散を達成するための選択肢がある。作戦レベルでは、指揮官は複数の段階地域と複数の後方連絡線（lines of communications）を使用することにより、分散を維持する。戦術レベルでは、指揮官は配下の編成間や編成内の要素間の距離を長くすることで分散を維持する。攻撃においては、目標までの経路を複数にし、編成間の行軍間隔を長くし、近接戦闘では効果を大量に発揮し、有利な戦力比を生み出すのに十分な戦力のみを集中させる。防御では、敵の縦深火力による発見と破壊を防ぐために、接触が差し迫るまで準備された防御陣地から離れた地域を占拠する。また、防御部隊は地形を利用し、許容される危険基準の範囲内で最大の支援範囲と距離を採用することにより、分散を最大化する。
3-68. 部隊の集中が不可避または必要な場合、部隊は可能な限り低レベルかつ短時間の集中を維持し、その後急速に分散させる。望ましい分散レベルが達成できない場合、指揮官は敵兵器システムの射程内に移動する敵部隊に複数同時のジレンマを与えることに重点を置く。これにより、敵部隊が効率的に効果を集中させるリスクを低減することができる。また、分散が不可能な場合、指揮官は行動の速度と暴力性を駆使し、リスクの高い地域での被ばくを最小限に抑える。
決心の優越性（decision dominance）を追求するために、物理的、情報的、人的な相対的優位性を創造し、活用：CREATE AND EXPLOIT RELATIVE PHYSICAL, INFORMATION, AND HUMAN ADVANTAGES IN PURSUIT OF DECISION DOMINANCE
3-69. 致死性の力（lethal force）の行使は、破壊やその他の物理的な影響により、敵部隊に意思決定や行動を変えさせ、最終的に撃破を受け入れさせるという前提に基づく。致死性の力の種類、量、および敵部隊を強制する方法は様々であり、これは敵部隊、その能力、目標、および関係住民の意思に大きく依存する。物理的要因、情報的要因、人的要因の関係を理解することで、リーダーはあらゆる機会の優位性を活用し、好ましくない、意図しない結果による悪影響を抑えることができる。
3-70. ある次元に集中して行われる行動は、他の次元での優位性を生み出すことができる。物理的次元は、戦術的行動と結果を強制するための破壊的な力の行使を支配する。物理的行動、特に暴力の行使は、通常、人間の次元に認知的効果をもたらす。情報次元の要因は、人間的要因と物理的要因の間の相互作用に情報を与え、反映させる。情報次元は、物理的次元と人間的次元で起きていることを、関連する主体や集団がどのように伝達するかを扱うものである。人間の次元は、認識、意思決定、行動が決定される場所であり、したがって、最終的に人間の意志を決定する次元である。指揮官はすべての次元の優位性を組み合わせ、強化し、利用し、時間の経過とともにその優位性を拡大させる。（物理的優位、情報的優位、人的優位性については第1章を参照）。
3-71. 競争と危機の間、陸軍部隊は武力紛争の条件を設定し、訓練と演習を通じて戦闘準備を物理的に示し、それを様々な手段で伝達して、人間的次元で抑止効果を生み出す。武力紛争時には、戦術リーダーは通常、物理的優位性の創出と、それがもたらす直接的な物理的・認知的効果に焦点を当てる。しかし、リーダーは物理的効果の全体的な目的を意識し、あらゆる次元で優位性の結果をもたらす必要な目標に戦闘力を投入することを確保する。戦略レベルでは、リーダーは物理的効果がもたらす情報と人的影響、および、それらを望ましい政策成果に転換する方法に、より大きな重点を置く。
3-72. 軍事作戦の成功は、しばしば指揮官が決心の優越性（decision dominance）（部隊が意思決定を行い、脅威の情報戦能力に対抗し、友軍の士気と意思を強化し、脅威の意思決定に相手よりも効果的に影響を与える望ましい状態）を獲得することによって、作戦上の主導性を獲得・維持できるかに左右される。決心の優越性（decision dominance）は、脅威と比較して様々な情報の優位性を発展させ、目標を達成するためにそれらの優位性を活用する必要がある。指揮官は、決心の優越性（decision dominance）を作り出し活用するために、すべての戦力から関連する軍事能力を用いる。
3-73. 決心の優越性（decision dominance）は向上心にあふれ、状況に左右され、常に相手と相対的である。目標は、脅威よりも速く、より効果的に理解し、決定し、行動することである。重要なのは絶対的な速度ではなく、脅威との相対的な速度である。指揮官は、自軍の指揮・統制（C2）を強化、保護、維持しながら、敵部隊の指揮・統制（C2）を妨害することでこれを達成することができる。優位性は大きくなくてもよい。小さな優位性を繰り返し利用することで、陸軍部隊の成功に決定的な貢献ができる。より高いテンポを生み出す能力と欲求は、指揮官が、状況が待つことを求めるときに行動するべきであることを意味しない。狙いは意義のある行動であり、単に迅速な行動ではない。行動するという決定は、その結果、友軍の行動が脅威に対して優位性を生み出す場合にのみ意味を持つ。
3-74. 敵対者および敵は、友軍に対する決心の優越性（decision dominance）を継続的に達成しようとしながら、典型的には非対称的な方法で、自らの相対的優位性を追求する。脅威軍は適応し、状況は変化するため、決心の優越性（decision dominance）は相対的で一過性のものである。したがって指揮官は、どのような相対的優位性を長期的に追求することが最も重要かを判断するため、継続的に評価を行う。
可能な限り最小の要素で最初の接触を行う：MAKE INITIAL CONTACT WITH THE SMALLEST ELEMENT POSSIBLE
3-75. 陸軍部隊は、敵部隊の配置を十分に把握せず、敵部隊に有利な条件で決定的に交戦した場合、極めて脆弱となる。奇襲を受けて大損害を被ることを避けるため、リーダーは友軍に有利な条件で敵に接触する条件を整えなければならない。いつ、どこで敵に接触するか、敵に接触する確率とその影響、接触時の行動などを予測する。敵部隊に対して複数の能力を迅速に適用しながら、友軍の大部分が交戦されること自体を防ぐには、接触の形態を理解することが必要である。
3-76. 戦術レベルでの武力紛争において、指揮官は可能な限り最小の要素で敵との接触を図り維持し、状況の理解（situational understanding）を迅速に行い、機動と火力で最も優位性ある方法で敵部隊を攻撃することを目指す。利用可能なすべての偵察・警備能力を適切に活用することは、可能な限り最小の友軍と直接接触するための最も効果的な方法である。友軍はまずセンサーや無人システムとの接触を図り、移動技術に組み込むべきである。UASやその他のプラットフォームの使用は、敵のシステムを活性化させ、有人の友軍偵察・機動部隊にリスクを与えることなく、その探知を可能にする。敵の能力を検知した後、陸軍部隊は他のドメインのインテリジェンス・プラットフォームを起動し、敵部隊の配置の理解を深め、優位性ある条件でこれらの部隊と交戦する。
3-77. 敵の位置を特定しても、陸軍部隊が敵の意図を見抜くのに十分な情報を提供できない場合がある。指揮官は、意図的に部隊を接触させるとき、行動によって状況を発展させる。小編成の機動部隊は、しばしば敵部隊に反応させ、その意図を示すための最も効果的な方法である。リーダーは戦術的忍耐力を発揮し、成功のための条件を整える。作戦環境の縦深（depth）を通じて、機動と補完・補強能力を同期させ、状況認識を行い、利用する機会を検出する。友軍のスピードと複数のジレンマを組み合わせることで、敵の編成が効果的に反応する前に、その一貫性を急速に崩壊させることができる。
3-78. 空や地上など複数のドメインの能力を使い、指揮官は脅威のシステムを起動させたり、電磁波を発したりして、その能力やセンサー、シューター、指揮所などの重要なノードの位置を明らかにする。競争の間、指揮官や参謀はこの情報を使って、理解を深め、ターゲット・リストを更新し、脅威の脆弱性を攻撃する計画を練り直す。このようにして、指揮官と参謀は武力紛争で成功するための条件を整えるのである。
3-79. 可能な限り小さな要素で接触することが得策でない状況もある。指揮官が優勢な戦力を有し、奇襲の要素を持ち、敵の配置と行動方針を知っていると確信するとき、敵部隊に対する奇襲と衝撃効果を最大にするため、可能な限りの戦闘力をもって接触する。
敵に複数のジレンマを課す：IMPOSE MULTIPLE DILEMMAS ON THE ENEMY
3-80. 敵部隊に複数のジレンマを課すことで、敵部隊の意思決定を複雑にし、競争する選択肢の中から優先順位をつけることを強いる。これは主導性を握り、敵部隊を友軍の作戦に反応させる方法である。複数のドメインにまたがる同時作戦は、縦深（depth）に実施され、欺瞞によって支援されるため、敵部隊に複数のジレンマを与える。複数のドメインから能力を採用することで、敵の行動の自由度を低下させ、敵の柔軟性と耐久性（endurance）を低下させ、敵の計画と調整を混乱させる。能力を補完・補強的に適用することで、敵の指揮官が解決できる以上の問題が発生し、敵の有効性と闘う意志が損なわれる。
3-81. 欺瞞（Deception）は、複数のジレンマを生み出し、作戦上の奇襲を行い、主導性を維持することに貢献する。戦術的編成による欺瞞（deception）の取組みは、敵の意思決定を手遅れになるまで遅らせ、敵の指揮官に誤った意思決定をさせることを求めている。欺瞞には、敵部隊をどのように奇襲するかという理解、欺瞞作戦を計画、準備、実行、評価する時間、欺瞞の取組みを適切に資源化する能力が必要である。
3-82. 欺瞞は、友軍の行動方針を理解するのに必要な時間、空間、資源を増やすことで、敵の有効な行動を阻害する。うまくいった欺瞞は、敵の意思決定サイクルに累積的な効果をもたらし、敵部隊が現実と偽りの複数のジレンマに反応することにより、不作為、遅延、部隊の誤配備、奇襲を引き起こすことができる。敵部隊を欺く試みは、可能な限りすべての行動指針の策定の基本である。指揮官や参謀は行動方針策定の一環として欺瞞を一体化する一方で、友軍の意図を曖昧にし、敵部隊に複数の友軍行動方針をできるだけ長く説明させ、敵部隊に欺瞞の取組みを悟られないように作戦安全策を講じる（軍事的欺瞞の詳細についてはJP 3-13.4およびFM 3-13.4を参照のこと）。
3-83. 敵の防御の方向性とは異なる場所への強行突入作戦（forcible entry operations）や包囲（envelopments）は、敵部隊の準備した作戦アプローチを混乱させ、敵の対応能力を超えることで、複数のジレンマを生じさせることがある。作戦距離を越えて戦力を投射する能力は、時間的・空間的にどのように戦力を配置するかという難しい判断を敵部隊に突きつける。突破（penetration）や包囲（envelopment）を利用するための迅速な戦術的機動は、統合火力ネットワークや統合防空システムを再配置しようとする敵の試みを撃破することができる。
3-84. 複数のジレンマを作り出すには、利用可能な機会を認識することが必要である。敵の配置、システム、脆弱性、地形や住民の特徴を理解することは、状況の理解（situational understanding）と行動指針の作成につながる。特に陸軍と統合部隊が同時に複数のドメインで敵部隊に対して効果を発揮する場合、予期せぬ方向から攻撃するために異なる軸に沿って相互に支援する部隊を使用することがジレンマを生み出す。指揮官は、敵部隊を自分の好きな時間、好きな場所で異なる方向に活動させるあらゆる機会を求める。指揮官は、敵に複数のジレンマを押し付けるための破壊的な手段に限定されない。例えば、心理作戦や民政学の能力を用いて、民間人に影響を与え、その支持を得ることができる。これは敵部隊にジレンマをもたらし、敵部隊は受動的または能動的な抵抗に対抗するために反応し、資源を転用しなければならない。
予測し、計画し、移行を実行する：ANTICIPATE, PLAN, AND EXECUTE TRANSITIONS
3-85. 移行（transition）は作戦の焦点の変更を意味する。リーダーは初期計画の一部として、または分岐や続編の一部として、移行を計画する。計画されていない場合は、予期せぬ事態に部隊が対応することもある。移行は、任務達成に向けた前進の一部である場合もあれば、一時的な後退を反映する場合もある。一般的な移行は
・ 競争、危機、武力衝突の間
・ 攻撃、防御、安定によって支配する作戦の間
・ 攻撃・防御のタイプの間
・ 作戦のフェーズの間
・ 戦役又は主要作戦分岐と後続の間
・ 1つまたは複数のノードの配置、移動、移動中の指揮所の間
・ 部隊間の主たる取組み（main effort）、支援の取組み（supporting effort）、予備役の交代
・ タスク編成の変更
・ 部隊または部隊階層の境界を越える敵部隊に対する責任の引き渡し
・ 部隊間の地形に関する責任の移譲
・ 治安と統治の責任を合法的な当局に移譲すること
・ 戦闘作戦から復興作戦への任務の変更
・ 戦域内外への部隊の移動
・ 任務の見直しや作戦の目的の変更を引き起こす環境の変化
3-86. 移行は指揮官にとって重要な計画策定責任である。指揮官は重要な移行を予測し、参謀に計画策定の指針を出す。参謀は指揮官に対して、いつ移行が必要になるかを提案する。参謀は現在の作戦を監視し、移行を必要とする状況を追跡する。移行は通常、摩擦（friction）や機会のポイントであり、リーダーは、各種統制線通過時、湿地帯のギャップ通過時、コンタクトポイント、部隊境界線など、移行が発生する場所で、部下リーダーに特定の責任を課す。
3-87. 効果的な移行は、部隊が作戦の勢いとテンポを維持できるように、その実行のかなり前に計画策定と準備を必要とする。移行中はリスクが増大するため、指揮官は移行を実行するための明確な条件を設定する。指揮官は作戦中の移行を成功させるために、意思決定ポイントを設定する。旅団以下の部隊階層が戦闘訓練を実施することで、上位の部隊階層が移行時に直面するリスクの一部を軽減することができる。
3-88. 移行はいくつかの理由で発生する。予期せぬ状況の変化により、指揮官が突然の移行を指示しなければならない場合がある。このような場合、任務、タスク編成、交戦規則（rules of engagement）が突然変更されても、部隊の全体的な構成は変更されない。通常、タスク編成は状況の変化に合わせて進化するが、移行計画策定は任務の変化も考慮に入れなければならない。指揮官は常に状況を把握し、任務を変更し、再編成し、作戦の主導性を維持するために自軍を近接戦闘に出入りさせる。指揮官は、敵の行動に対して友軍がより脆弱になるような作戦の中断を必要とせずに、優先順位や主たる取組み（main effort）を変更するよう努める。
3-89. 指揮官は、計画策定中に潜在的な移行を特定し、実行中もそれを考慮する。移行の計画策定と準備には、以下を含むべきである。
・ いつ、どのように移行するか予測する。
・ 移行を円滑にするためのタスクの配置
・ 移行を見越したタスク編成を行う。
・ 防御から攻撃への移行など、重要な移行のリハーサルを行う。
・ 任務移行時の交戦規則（rules of engagement）の変更を部隊に理解させる。
・ 潜在的な予期せぬ結果と、それが移行を成功させるためにもたらすリスクを理解すること。
3-90. 指揮官と参謀は、環境、通信の劣化、敵の行動によって起こりうる摩擦（friction）を考慮し、移行を計画、準備、実行、評価するのに必要な時間を計算する。評価により、指揮官は移行に向けた進捗を測定し、移行を準備し実行するために適切な行動をとることができる。
主たる取組みを指定し、重み付し、維持する：DESIGNATE, WEIGHT, AND SUSTAIN THE MAIN EFFORT
3-91. 指揮官はしばしば、限られた資源に対する競争する要求に直面する。指揮官は優先順位を定めることで、このような競争する要求を解決する。指揮官が優先順位を定める方法の1つは、主たる取組み（main effort）の指定、重み付け、および維持である。主たる取組み（main effort）とは、ある時点における任務が、任務全体の成功に最も重要である下位部隊を指定することである（ADP 3-0）。指揮官は、主たる取組み（main effort）の成功に必要な適切な資源と支援を提供する。主たる取組み（main effort）を指定する際、指揮官は部隊のタスク編成を増強し、資源と支援の優先順位を与えることを検討する。指揮官は、航空・ミサイル防御（AMD）、近接航空支援およびその他の火力、情報収集、移動性および対移動性、後方支援など、様々な支援の優先順位を指定する。指揮官と参謀は、作戦を通じて変化する主たる取組み（main effort）の後方支援要件を予測し、状況に応じて物資と能力を配置する。指揮官は、主たる取組み（main effort）の配分を決める際、後方支援アセットの前方配置と行動の自由および作戦範囲の必要性のバランスを取らなければならない。
3-92. 指揮官は状況に応じて資源や優先順位を変更する。主たる取組み（main effort）は常に1つであるが、指揮官は作戦中に数回主たる取組み（main effort）を変更し、部隊全体の耐久性（endurance）を高めることができる。主たる取組み（main effort）を交代させるには、資源の移動と支援能力の配置が必要になるため、部隊を主たる取組み（main effort）に指定する前に、支援の優先順位を交代させる時間を確保する必要がある。
継続的に獲得した成果を集約・強化する：CONSOLIDATE GAINS CONTINUOUSLY
3-93. リーダーは、獲得した成果を集約・強化する際に、時間と目的の面で作戦に縦深（depth）を持たせる。指揮官は、紛争の望ましい政治的結果を念頭に置き、現在の作戦に戦略的な情報を提供するアプローチとして、作戦・戦術レベルで獲得した成果を集約・強化する。競争と危機の間、指揮官は過去の紛争や活動から生まれた機会を拡大し、米国の永続的な利益を維持するとともに、陸軍部隊の信頼性、即応性、抑止力を向上させる。大規模戦闘作戦（LSCO）中、指揮官は継続的または可能な限り早期に獲得した成果を集約・強化し、現在の任務中または大規模戦闘作戦（LSCO）の終了に伴い、より緩やかなテンポでリスクを受け入れるかどうかを決定する。（武力紛争時の獲得した成果を集約・強化することに関する詳細は、6-98から6-105項を参照されたい。）
3-94. 作戦環境のマルチドメイン的側面は、特に人的側面と情報的側面において、永続的な変化を生み出す軍事力の能力に大きな負担をかけることになる。割り当てられた作戦地域（AO）の規模、スケール、および範囲は、戦闘力の効力を弱めるのと同様に、効果の持続時間を短くする可能性がある。敵の偽情報戦役の速度と広がりは、陸軍部隊が人間の意志と行動を変える能力を争う、絶え間ない課題である。敵の部隊階層に侵入したり包囲したりする作戦中に、一部の敵部隊を固定したり迂回したりする必要があるため、後方に大きな敵の脅威を残し、攻撃作戦で得た利益を危うくすることがある。従って、指揮官は状況の進展に応じて、いつ、どのように獲得した成果を集約・強化するかを継続的に評価する。
3-95. 各部隊階層で獲得した成果を集約・強化することは、武力紛争から紛争後の競争への移行をより良くすることにつながる。また、紛争を長引かせたい人々による反乱の勃発を防ぐ役割も果たす。
部隊と兵士の作戦の効果を理解し管理する：UNDERSTAND AND MANAGE THE EFFECTS OF OPERATIONS ON UNITS AND SOLDIERS
3-96. 継続的な作戦は、特に戦闘中、兵士とその装備のパフォーマンスを急速に低下させる。戦闘中、兵士や部隊は徐々にではなく、壊滅的なダメージを受ける可能性が高い。指揮官や参謀は、疲労、恐怖、不規律、士気低下などの小さな指標に注意を払い、その累積的な影響によって部隊が崩壊の入り口に立つ前に、それらに対処するための対策を講じなければならない。上位の部隊階層の参謀や指揮官は、長期の戦闘が下位の部隊に与える影響を考慮しなければならず、物理的な損失が大きくない場合でも、効率が低下する。リーダーは、ソーシャル・メディアやその他のプラットフォームを通じて家族や友人と長期にわたってつながりを保つことができない場合に、兵士が経験する孤立を考慮する必要がある。結束力のある部隊に所属する、よく訓練され、身体的に健康な兵士は、そうでない兵士に比べて、粘り強さや攻撃性の資質を長く維持することができる。
3-97. すべての部隊は戦闘効果において山と谷を経験するが、効果的なリーダーの下で十分に訓練され、結束した部隊は、訓練や効果的なリーダーのいない部隊よりも耐久性（endurance）が増し、高い効果を発揮することができる。リーダーは復元性のある部下を育成する。参謀や指揮官は、部隊を任務に適合させ、困難なタスクの間に部隊を交代させて回復を可能にし、部隊の現在の能力に関する正確な認識に基づいて部隊のパフォーマンスを予想することにより、計画策定の中でこのパフォーマンスのばらつきを考慮する必要がある。歴史的に、戦術部隊が一度に数週間以上、継続的に敵部隊と接触するような紛争では、旅団より上位の部隊階層の指揮官と参謀は、定期的に再編成、休息、訓練のために、下位の部隊を敵との接触から切り離す。下位の編成の戦闘効果を継続的に評価することは、将来的にそのような意思決定を行うために必要である。
第III節－作戦的アプローチと作戦的フレームワーク：SECTION III – OPERATIONAL APPROACH AND OPERATIONAL FRAMEWORK
3-98. 作戦的アプローチとは、戦術的タスクが最終的にどのように望ましい最終状態を達成するかについての論理を提供するものである。それは、すべての作戦に統一された目的と焦点を与える。健全な作戦アプローチとは、リスクと不確実性、摩擦（friction）と偶然性のバランスをとることである。作戦的アプローチは、詳細な計画策定の基礎を提供し、リーダーが論理的な作戦のフレームワークを確立することを可能にし、実行可能な命令を生み出すことを支援する。（作戦術（operational art）の詳細については、ADP 3-0を参照。計画策定の詳細についてはADP 5-0を参照）。
3-99. 作戦的フレームワークは、指揮官の地理的・作戦的責任範囲を整理し、部隊の運用を説明する方法を提供するものである。このフレームワークは、近接作戦、縦深の作戦（operations in depth）、およびその他の作戦の時間的・空間的な関係を、ドメイン横断的に説明する。可視化ツールとしての作戦的フレームワークは、部隊の環境に関するコンセプト的な理解と、作戦を指示する詳細な命令を作成する必要性との間のギャップを埋めるものである。
作戦的アプローチ：OPERATIONAL APPROACH
3-100. 指揮官は作戦術（operational art）を通じて、作戦的アプローチ（任務、作戦コンセプト、タスク、任務達成に必要な行動の大まかな記述）を策定する（JP 5-0）。作戦アプローチとは、特定された問題を解決するために、指揮官が大まかに何をすべきかイメージした結果である。詳細な計画策定に反映させるための主要な考え方である。作戦アプローチを説明する際、指揮官・・・。
・ 敵部隊を撃破する方法を詳細に検討し、潜在的な決戦点を検討する。
・ 敵の部隊、機能及び能力を孤立させ、打ち負かすために、撃破メカニズムの組合せを採用する。
・ リスクを負う選択肢を評価する。
細部にわたって敵部隊を撃破する：DEFEATING ENEMY FORCES IN DETAIL
3-101. 武力紛争は、敵部隊を撃破する必要性を意味する。敗北とは、敵部隊をその目標を達成できないようにすることである（ADP 3-0）。作戦のタスクまたは効果として使用される場合、敗北は任務達成の方法について指揮官に最大限の柔軟性を与える。上級リーダーが撃破をタスクとするのは、状況がまだ進展しているとき、または、現場の指揮官が経験と問題への近さによって、目標達成のためにどのように致死性の力を用いるかを独自に決定できる場合である。タスクとしての撃破は、戦域戦略および作戦レベルの部隊階層には適切であるが、軍団レベル以下の戦術的部隊階層では、敵部隊の全体的な撃破を確実にするために、より具体的な成果やより高度な破壊が必要となる場合があり、曖昧になりすぎることがある。目的または効果として、撃破は作戦の最終結果を表すのによく使われる。
3-102. 撃破は必然的に移行をもたらす。戦略的撃破は、敵の政治的リーダーシップと国家意思が友軍の政治意思に屈服し、状況が武力紛争以下のより望ましい競争の形態に移行するときに生じる。作戦上の撃破は、敵部隊がもはや軍事目標を追求する意志も能力もなく、友軍がその目標の大部分またはすべてを達成したときに生じる。戦術レベルでは、攻撃部隊は、敵部隊を逆進に移行させ、友軍目標の防御を中止させたとき、敵の防御を撃破する。防御部隊は、敵部隊を目標達成前に絶頂に至らせ、防御に移行させたとき、敵の攻撃を破る。
3-103. 米軍が全ドメインで圧倒的な優位性を保持すると、統合部隊指揮官（JFC）は敵部隊の全要素を高度な同時性で攻撃することが可能になる。同時性は敵の指揮・統制（C2）システムを混乱させ、脅威の用兵システムの各要素を同時に急速に崩壊させる。しかし、対等な脅威（peer threats）は、定義上、一度に攻撃するには広範すぎる規模と質の高い戦争能力を有している。対等な脅威（peer threat）と闘うとき、指揮官は敵部隊間、または敵の編成と用兵システムの弱点を特定し、それらを細部にわたって撃破する機会を提供する。
3-104. 細部にわたって撃破する（Defeat in detail）は、敵部隊全体を一度に撃破するのではなく、敵部隊の個々の部分に対して圧倒的な戦闘力を集中させることである（ADP 3-90）。伝統的に、小規模な部隊の指揮官が大規模な敵部隊に対して成功を収めるために用いる手法である。しかし、特定の敵の機能、能力、部隊階層、ドメイン、または次元に取組みを集中させる作戦にも細部にわたって撃破するが適用される。
3-105. 細部にわたって撃破する（Defeat in detail）は、リーダーが作戦環境のすべての関連ドメインと次元の文脈上で敵部隊を評価することを必要とする。指揮官は敵部隊の様々な部分とその脆弱性を理解し、その脆弱性に対して戦闘力を投射する最善の方法を見極めなければならない。敵の弱点と友軍の優位性を比較することで、リーダーは機会を見出し、選択肢を策定し始める。敵の脆弱性と友軍の優位性が、任務達成の決め手となるような形で、一カ所一カ所で交錯することがある。このような場所と時間が決定打となる。すなわち、重要な地形、重要な出来事、重要な要素、または機能であり、これらに基づいて行動すれば、指揮官は敵に対して著しい優位性を獲得し、成功に実質的に貢献することができる（JP 5-0）。決戦点は、指揮官が収束（convergence）または他の手段により最終状態の達成に直接寄与する、明確で決定的、達成可能な目標を選択するのに役立つ。
撃破メカニズムと安定化のメカニズム：DEFEAT AND STABILITY MECHANISMS
3-106. 撃破メカニズム（defeat mechanism）とは、友軍が敵の反撃を受けて任務を達成するための方法である（ADP 3-0）。陸軍部隊はあらゆる部隊階層において、破壊、転位（dislocate）、崩壊（disintegrate）、孤立（isolate）の4つの撃破メカニズムを組み合わせて使用するのが一般的である。複数の撃破メカニズムを同時に適用すると、敵部隊に複数のジレンマが生じ、単一のメカニズムでは達成できない補完・補強効果が得られる。指揮官は、任務を達成するための包括的な撃破メカニズムまたはメカニズムの組み合わせを持ち、敵の編成または用兵システムの構成要素のための支援的な撃破メカニズムを持つことができる。撃破メカニズムは、作戦における戦術的タスク、目的、効果を部下に展開させ、統制と主導性を促進することができる。
3-107. 競争の間、指揮官は将来的な撃破メカニズムの適用のための条件を設定し、敵部隊に撃破メカニズムを押し付ける能力を示す行動をとる。このような活動には、部隊の配置、敵のネットワークへの侵入、同盟国やパートナーとの演習が含まれる。
3-108. 指揮官は、撃破メカニズムが敵部隊または用兵システムに影響を与える速度と程度を決定する。通常、迅速な撃破が望ましいが、撃破を完了するために漸進的なアプローチをとることがより実行可能であり、受け入れられる場合もある。敵の目標達成を不可能にすることは、通常、完全な殲滅を必要としない。敵部隊への影響の程度を判断するため、指揮官は敵の目標達成を阻止するのに十分な場合、脅威の用兵システムまたは部隊に軽微な劣化を引き起こすことだけを考える。これは友軍の戦闘力を維持し、戦力の経済性の原則を適用する。その他の場合、特に対等な脅威部隊（peer threat forces）に対する主たる取組み（main effort）では、指揮官は通常、敵の戦力の相当部分を破壊することを要求する。
3-109. 指揮官が破壊を行う場合、敵の能力に対して致死性の力を行使し、その機能を果たせなくさせる。破壊は戦術的任務のタスクの一つであり、敵部隊を再構成されるまで物理的に戦闘不能にする。あるいは、戦闘システムの破壊とは、完全に再建されない限り、いかなる機能も発揮できず、使用可能な状態に回復できないほどひどく損傷させることである（FM 3-90-1）。破壊と破壊の脅威は、すべての撃破メカニズムの核心であり、それらをより説得力のあるものにしている。他のメカニズムは、友軍の行動によって敵部隊が厳しい現実に直面したときに機能する。敵部隊の戦闘能力と相対的優位性が低下し、その選択肢は降伏、撤退、または破壊されることである。
3-110. 転位（Dislocate）とは、1つ以上のドメインで著しい位置的優位性を得るために部隊を使用し、敵の配置の価値を低下させ、おそらくは無意味にすることである。一般的に、友軍が複数のドメインで優位性を利用すると、転位（dislocation）による影響は大きくなる。指揮官はしばしば、欺瞞と敵部隊が予期しない場所に部隊を配置することによって、転位させることができる。転位（dislocation）を達成させるためには、敵部隊がどのように配備され、どのように素早く移動できるかを理解することが必要である。包囲と旋回運動は物理的な転位（dislocation）を可能にする。欺瞞は、転位（dislocation）の心理的効果を生み出し、強化することができる。
3-111. 孤立（Isolate）とは、部隊の有効性を低下させ、撃破に対する脆弱性を増大させるために、部隊を支援源から切り離すことを意味する（ADP 3-0）。孤立は複数のドメインにまたがり、任務達成に不利な物理的・心理的効果をもたらすことがある。敵部隊を電磁スペクトラムから隔離すると、敵部隊の通信能力を低下させ、状況認識能力を低下させることにより、物理的隔離の効果を増大させる。孤立した部隊が意図した任務を遂行する能力は、一般に時間の経過とともに低下し、相手部隊の行動方針を妨害する能力を低下させる。指揮官が孤立させると、敵部隊が時間的・空間的に自在に行動するための能力へのアクセスを拒否することになる。
3-112. 崩壊（Disintegrate）とは、敵の指揮・統制を混乱させ、敵の作戦の同期と結束を低下させることである。崩壊は敵の取組みの統一（unity of effort）を妨げ、敵の能力または闘う意志を低下させることにつながる。それは、敵の編成の凝集力と、諸軍種連合のアプローチを採用し効果的に協力する能力を攻撃するものである。指揮官は、脅威が全体として行動するために不可欠な敵の機能をターゲットとすることで、崩壊を達成することができる。敵の指揮系統、通信システム、それらの間のリンク、およびそれらが制御する能力を特にターゲットとすることで、崩壊を達成することが多い。特に、指揮・統制（C2）やセンサー・ノードに大きく依存する統合火器司令部や統合防空システムなどのシステムを狙う場合、他の3つの撃破メカニズムを組み合わせて使用することで崩壊を達成することができる。
3-113. サイバースペース、宇宙、および電磁戦能力は、通信を劣化させ、敵の情報と意思決定の質を混乱させることにより、敵の編成を崩壊させるのに役立つ。機動部隊または砲撃により、敵の予備部隊および後続の部隊階層を本体から切り離すことは、部隊階層を孤立させ、有利な戦力比を達成し、それらの部隊階層を破壊する物理的な方法である。これにより、敵の攻撃や防御の一貫性を崩壊させることができる。敵の後方支援能力を破壊することで、敵の火力や機動が燃料や弾薬から切り離され、補給作戦が遅延する。
3-114. 安定化メカニズム（stability mechanism）は、永続的で安定した平和の確立を支援する条件を達成するため、友軍が民間人に影響を与える主要な方法である（ADP 3-0）。撃破メカニズムと同様に、安定化メカニズムの組み合わせは、単独のメカニズムよりも効果的かつ効率的に任務を遂行する補完的・補強的効果をもたらす。安定化メカニズムには、強制、統制、影響、支援の4つがある。
・ 強制とは、統制と優越性を確立し、行動に変化をもたらし、命令、協定、または市民権に従わせるために、致死性の力を行使し、または行使すると脅すことを意味する。
・ 統制とは、市民的秩序をもたらすことを意味する。
・ 影響力とは、メッセージ、プレゼンス、行動を通じて、外国人、友好国、中立国、脅威の対象者の意見、態度、ひいては行動を変えることである。
・ 支援とは、国力の手段が効果的に機能するために必要な条件を確立し、強化し、設定することである。
リスク：RISK
3-115. 指揮官は、機会を作るために自らの判断でリスクを受け入れ、統制できない危険を管理するために判断を下す。リスクは全ての作戦に内在するものであり、回避することはできない。指揮官は部下と協力してリスクを分析し、どのようなレベルと種類のリスクが存在し、それをどのように軽減するかを決定するのに役立てる。指揮官は、ある行動方針でどの程度のリスクを許容するかを検討する際、現在および将来の作戦で任務が成功する確率に照らして、部隊に対するリスクを検討する。指揮官は、主たる取組み（main effort）、戦力の経済性、物理的損失の重み付けという観点から、自分たちに課せられたタスクの文脈上で、選択肢を評価する。
3-116. リーダーは、すべてのドメインでリスクを考慮する。あるドメインでリスクを受け入れても、他のドメインで機会を生み出すことができる。例えば、飛行場を占拠するリスクは地上軍を危険にさらすが、増援や補給を受ける機会を作り、作戦範囲を広げることができる。米国と同程度の能力を持つ敵との戦闘では、最もリスクの高い行動から最大の機会が生まれる可能性がある。この例として、大きな犠牲を伴う可能性のある正面攻撃に大きな戦力を投入し、敵部隊の大部分を固定化し、他の戦力による包囲のための条件を整えることが挙げられる。また、奇襲をかけるために、困難だが予想外のルートをとることもある。大きなリスクを負うことは、他にない優位性を作り出そうとするときに必要である。
3-117. すべてのリスクを回避するという非現実的な期待は、任務達成に悪影響を及ぼす。状況はそれぞれ異なるが、指揮官は過度な警戒や、認識された脅威をすべて防ぐために資源を投入することは避けるべきである。完璧なインテリジェンスと同期性を待つことは、リスクを増大させ、機会の窓を閉ざすことになりかねない。ミッション・コマンド（mission command）では、指揮官と部下がリスクを受け入れ、主導性を発揮し、特に結果が不確かな場合に断固とした行動をとることが求められる。
3-118. 指揮官は、敵部隊にどのようにリスクを負わせるかを決定する。敵の視点を通して状況を見ることで、指揮官は複数のジレンマを作り出し、敵部隊が戦わなければならない危険の数と深刻さを増加させようとする。リーダーは、敵部隊がコストと便益を評価し、リスクを計算する方法を支配する人的・情報的要因を考慮する。指揮官は、敵部隊にかかると思われるコストを増加させ、潜在的な利益の認識を減少させることで、このリスク計算を混乱させる。指揮官は、米国や同盟国のリーダーが問題と考えるものではなく、敵の指揮官が不利益と考えるものに基づいて、敵部隊にジレンマを課すことによって、これを行うのである。ジレンマの中には、普遍的にコストのかかるものとして受け入れられているものもあるが、文化的、個人的なものもある。指揮官はこのレベルの状況の理解（situational understanding）を深めるために、軍事インテリジェンスと経験に頼る。
戦略的フレームワーク：STRATEGIC FRAMEWORK
3-119. 戦略的フレームワークは、戦略的環境における要因と、戦略的能力と作戦・戦術レベルの作戦との関連性を説明するものである。戦略的フレームワークは、4つの地域を含む。
・ 戦略的支援地域（Strategic Support Area）。
・ 統合警戒地域（Joint security area）
・ 拡大された縦深地域
・ 割り当てられた作戦地域
（戦略的フレームワークの文脈で作戦的フレームワークを描いたものについては、3-23 ページの図 3-2 を参照）。
戦略的支援地域：STRATEGIC SUPPORT AREA
3-120. 戦略支援地域は、作戦地域から米国内または他の戦闘軍指揮官（CCDR）の責任地域内の基地までの地域を指す。この地域には、展開された部隊を支援するために必要な組織、後方連絡線（lines of communications）、その他の機関が含まれる。また、戦域への部隊と後方支援の流れを支える空港や海港も含まれる。最後に、戦略支援地域には、サイバースペースアセットのような、作戦地域外から採用され、作戦地域内に効果をもたらす重要な作戦能力が含まれることがある。ほとんどの友軍の核、宇宙、サイバースペース能力および重要なネットワークインフラは、戦略的支援地域に管理、配置されている。
統合警戒地域：JOINT SECURITY AREA
3-121. 統合警戒地域（joint security area）は、統合作戦を支援する統合基地とその後方連絡線（lines of communications）の保護を促進するための特定の地域である（JP 3-10）。統合警戒地域（JSA）は、2つ以上の軍からの重要な部隊と後方支援が作戦を実施または支援するために配置されている作戦地域内、またはそのすぐ隣にある。陸上での統合警戒には、基地、任務上不可欠なアセット、後方連絡線（lines of communications）、輸送隊の安全が含まれる。陸軍の上級指揮官は、陸上での統合警戒作戦の責任者に指名されることが多い。
3-122. 統合警戒地域（JSA）の規模は、作戦地域の広さ、任務上不可欠なアセット、後方支援要件、脅威、または統合作戦の範囲に大きく依存し、大きく変化する。統合警戒地域（JSA）は、統合部隊陸上構成部隊コマンド指揮官の後方地域に含まれることも、それとは別に存在することも、隣接していることもある。大規模戦闘作戦（LSCO）中、統合警戒地域（JSA）は通常、陸軍または野戦軍の後方地域と関連する支援地域から分離される。（統合警戒地域（JSA）の詳細については、JP 3-10 を参照。）
拡大された縦深地域：EXTENDED DEEP AREA
3-123. 拡大された縦深地域は、作戦的縦深地域および戦略的縦深地域から構成される。これらの地域は通常、陸上構成部隊コマンドの作戦地域（AO）には含まれないが、拡大された縦深地域における敵の能力と脆弱性が作戦結果に重大な影響を与える可能性があるため、陸上自衛隊の関心地域（area of interest）の一部となる。拡大された縦深地域は、通常、統合部隊司令部または他の戦闘軍（combatant command）の管轄である。一般的に、統合部隊航空構成部隊コマンド（JFACC）は、拡大された縦深地域において支援される司令部である。陸軍部隊は、長距離精密火力でこれを支援するようタスクとして命じられることがある。
3-124. 作戦的縦深地域は一般に、陸上部門に最初に割り当てられた作戦地域（AO）のすぐ先にある関心地域（area of interest）の中にある。これらの地域は、統合作戦地域（JOA）または作戦地域の境界内にある場合もあるし、そうでない場合もある。作戦的縦深地域は、通常部隊が統合部隊からの大きな支援なしに移動することができない場合が多い
3-125. 作戦的縦深地域には、敵の主力部隊を支援する編成や能力が存在する。敵部隊はこの地域から大きな戦闘力を生み出すことができ、そこに存在する能力は作戦遂行に不可欠であることが多い。ほとんどの戦役デザインにおいて、友軍の作戦目標はまず作戦的縦深地域に存在する。
3-126. 戦略的縦深地域は、通常地上軍にとって実現可能な移動範囲を超えるか、政策によりその活動が禁止されている地域である。これらの地域では、戦闘軍指揮官（CCDR）、他の戦闘軍（combatant commands）、および国家機関が、戦略的インテリジェンス能力、統合火力、特殊作戦部隊、および宇宙・サイバー空間能力を活用することが可能である。敵の宇宙、サイバースペース、情報戦能力の多くは、国境を越え、JOA外の戦略的縦深地域に存在し、それらはしばしば複数の影響の地域を構成している。（作戦のフレームワークは、図3-2を参照）。
図3-2. 戦略的フレームワークの文脈における作戦的フレームワーク |
作戦的フレームワーク：OPERATIONAL FRAMEWORK
3-127. 作戦的フレームワーク（operational framework）は、指揮官や参謀が作戦コンセプト（ADP 1-01）において、時間、空間、目的、資源における戦闘力の適用を明確に可視化し、記述するために用いられる認識ツールである。指揮官は、すべてのドメインと次元を含む作戦環境の評価に基づいて、作戦フレームワークを構築する。状況に合わせて新しいモデルを作ることもあるが、一般的にはドクトリンに従って一般的なモデルを組み合わせて適用する。作戦のフレームワークを構築するために一般的に使用される3つのモデルは、次のとおりである。
・ 割り当てられた地域
・ 縦深作戦、近接作戦、後方作戦
・ 主たる取組み（main effort）、支援の取組み（supporting effort）、予備。
注： 指揮官は有用と思われる作戦フレームワークのモデルを使用してもよいが、上位の部隊階層の司令部の作戦フレームワークとの同期を保たなければならない。
割り当てられた地域：ASSIGNED AREAS
3-128. 統合部隊指揮官（JFC）は、陸上部隊に共同組織内の作戦地域を割り当てる。陸上部隊またはARFORの指揮官は、希望する作戦計画を最もよく支援するために、その作戦地域（AO）を下位の割り当てられた地域に細分化する。指揮官は、任務、利用可能な友軍、敵の状況、地形などの様々な要因に基づいて、部下に地域を割り当てる。部隊が効果的に管理するには広すぎる、または部隊の影響力の地域（area of influence）を超える割り当てられた地域は、リスクを増大させ、敵部隊の聖域を許し、統合の柔軟性を制限する。小さすぎる割り当てられた地域は機動を制限し、分散の機会を制限し、後方連絡線（lines of communications）を混雑させる。ほとんどの作戦では、連続した地域と非連続の割り当てられた地域が混在している。大規模な地域と小規模な部隊は、通常、非連続的な作戦を実施し、指揮・統制（C2）や後方支援に大きな負担がかかる。指揮官は、下位の部隊に割り当てられていない地域に対する責任を保持する。部隊は割り当てられた地域内で、統制手段を用いて、責任の分担、友軍相撃（fratricide）の防止、指揮・統制（C2）の促進、火力の調整、作戦の統制、および作戦の組織化を行う。この統合と同期を促進するために、指揮官は割り当てられた地域内でターゲットの優先順位、効果、タイミングを指定する。陸上部隊やARFORの指揮官が使用する割り当てられた地域には、3つのタイプがある。
・ 作戦地域（AO）
・ ゾーン
・ セクター
3-129. 作戦地域（area of operations）とは、陸上または海上部隊の指揮官が任務を遂行し、自軍を保護するために定める作戦地域である（JP 3-0）。作戦地域は、その境界線によって定義される。部隊は作戦地域内で、与えられた能力と支援能力を一体化し、戦いの機能を同期させ、敵部隊に対して戦闘力を発揮して任務を達成する。作戦地域（AO）の責任には以下が含まれる。
・ 地形管理
・ 情報収集、統合、同期化。
・ 民事作戦
・ 移動の管理
・ 火力の除去
・ 安全確保
・ 人員回復
・ 空域管理
・ 最低限必要な安定化作戦のタスク
－ 市民の安全を確保する。
－ 緊急のニーズ（食料、水、避難所、医療へのアクセス）を提供する。
指揮官は、状況や任務の変数に基づいて、作戦地域（AO）の責任を追加、削除、調整することができる。
注： 定義上、陸上作戦地域（AO）には管制する空域のボリュームは含まれない。空域管理当局は、状況に応じて陸軍指揮官に空域管理を委任する。すべての指揮官は、空域管理を可能にし、または調整する準備をしなければならない。（空域管制の詳細についてはJP 3-52 とFM 3-52を参照）。
3-130. ゾーン（zone）とは、攻撃側部隊に割り当てられた作戦地域で、後方および側方の境界線のみを有するものである。ゾーンの非境界側は敵部隊に対して開放されている。上位の部隊階層の司令部は、火力支援調整と、前進制限や調整火線などの機動制御手段を用いて、下位部隊の作戦と縦深作戦を同期させる。ゾーンにより、上位司令部は部隊の境界を変更することなく、縦深作戦を調整することができる。これにより、上位司令部はより柔軟に縦深作戦を統制し、下位部隊は近接・後方作戦に集中することができる。部隊は前線部隊の後方すべてを、関連する責任を持つ作戦地域（AO）として扱う。部隊は1つの地域を下位の作戦地域（AO）、ゾーン、またはセクターに細分化することができる。
3-131. セクター（sector）とは、防御上の部隊に割り当てられた作戦地域で、後方及び側方に境界を有し、連動して火力発揮するものである。セクターの非境界面は、敵に対して開放されている。上位の部隊階層の司令部は、火力支援の調整と、戦闘位置やトリガーラインのような機動制御手段を用いて、下位の部隊を同期させる。上位司令部は、主戦場と安全地帯または調整火線より前方の戦闘力の雇用を同期化する責任がある。上位司令部は、下位部隊の交戦地域を同期させ調整するためにセクターを使用し、隣接する部隊間のデコンフリクションを必要としない相互支援火域を可能にする。部隊は前線部隊の後方すべてを作戦地域（AO）として扱い、関連する責任を負う。部隊は、セクターを下位の作戦地域、ゾーン、またはセクターに細分化することができる。
3-132. 地形管理を可能にする他の多くの管理手段（例えば砲兵陣地や戦術的集合地域）がある中で、作戦地域（AO）、ゾーン、およびセクターだけが割り当てられた地域モデルの一部である。指揮官や参謀は、作戦がより高度な統制を必要とする場合に作戦地域（AO）を使用する。ゾーンは、敵との直接的な火力接触と流動的な前線部隊を特徴とする、ハイテンポな攻撃作戦を行う前線部隊に最適である。セクターは防御を行う前線部隊に最適で、上位司令部が縦深作戦を行いやすく、下位部隊が相互に支援火力を発揮することができる。
相互支援：Mutual Support
3-133. 指揮官と参謀は、部下をどの程度の広さの地域に配置するかを検討する際に相互支援を考慮する。相互支援（Mutual Support）とは、部隊が敵に対して互いに提供し合う支援のことで、その理由は割り当てられたタスク、互いにおよび敵に対する相対的な位置、および固有の能力である（JP 3-31）。陸軍のドクトリンでは、相互支援は部隊配置に関連する計画策定上の考慮事項であり、指揮関係ではない。相互支援には、支援範囲と支援距離の2つの側面がある。
3-134. 2つの部隊が相互に支援する場合、その割り当てられた地域は一般的に相互に隣接している。非連続の地域を有する部隊は、一般的に相互支援ではない。支援範囲（Supporting range）とは、ある部隊が第二部隊から地理的に離れていても、第二部隊の兵器システムの最大射程内にとどまることができる距離のことである（ADP 3-0）。支援範囲は利用可能な兵器システムに依存し、通常は支援部隊の間接火器の最大範囲であるが、宇宙やサイバースペースを介して採用される特定の能力は、より長い範囲で使用できる。地形、視界、天候が支援範囲を制限することもある。ある部隊が他の部隊の支援を効果的または安全に行えない場合、最初の部隊の武器が必要な射程を有していても、支援射程に入らないことがある。より上位の部隊階層では、通信も考慮される。もし、2つの部隊が間接火力を効果的に調整できない場合、その部隊は互いに支援範囲内と見なさない方がよい。3-26ページの図3-3は、非連続の作戦地域（AO）を持つ軍団の割り当てられた地域を想定したものである。
3-135. 支援距離（Supporting distance）とは、2つの部隊のうち一方が他方を支援し、敵の撃破を防ぎ、あるいは内戦状態を確実に回復するために、時間内に移動可能な距離である（ADP 3-0）。支援距離には以下のような要因がある。
・ 地形と移動性
・ 距離
・ 敵の能力（宇宙、サイバースペース、空、海の各ドメインから採用されるものを含む）
・ 友軍の能力（宇宙、サイバースペース、空、海の各ドメインから採用されるものを含む）。
（相互支援については第6章を参照）。
注： 隣接する境界線は、部隊が相互支援を行うことができること、またはその下位部隊が連続した割り当てられた地域を持っていることを意味するものではない。従って、隣接する部隊と下位部隊間の相互支援は、編成が意図的に、そして正しい部隊階層でリスクを引き受けることを確実にするために、指揮官との対話の一部でなければならない。
図3-3．非連続的な師団を持つ概念上の軍団の作戦地域 |
影響力の地域と関心地域（area of interest）：Area of Influence and Area of Interest
3-136. 作戦環境は、関連する割り当てられた地域よりも広い。それらは部隊の境界の外の要因に影響を与え、また影響を受ける。これらの要因を考慮するため、指揮官は通常、すべてのドメインと次元を通じて、影響力の地域（areas of influence）と関心地域（areas of interest）を考慮する。
3-137. 影響力の地域（area of influence）とは、指揮官が通常その指揮・統制下にある機動、火力支援、情報によって直接影響を及ぼすことができる、作戦地域を包含し、それを超える地域を指す（JP 3-0）。部隊の機動力と火力能力の範囲が典型的な影響力の地域（area of influence）を定めるが、指揮官は影響力の地域（area of influence）を視覚化する際に敵部隊と接触できるすべての形態を考慮する。部隊の影響力の地域（area of influence）は、上位司令部によって割り当てられた能力に基づいて縮小または拡大し、部隊が戦場でその能力を再配置するのに応じて調整される。影響力の地域（area of influence）は通常、その関連する割り当てられた地域より大きいが、関心地域（area of interest）より小さい。部隊は通常、隣接する部隊の割り当てられた地域と重なる影響地域を持つ。ある部隊は、隣接する部隊の割り当てられた地域を通過する敵部隊に関する情報を収集したり、攻撃したりすることを望むかもしれない。このような状況では、友軍が敵部隊への圧力を維持しつつ、友軍相撃（fratricide）のリスクを軽減できるような統制措置が必要となる。影響力の地域（area of influence）を理解することは、指揮官や参謀が現在の作戦の分岐や続編を計画し、現在の割り当てられた地域外での作戦に備えるのに役立つ。
3-138. 関心地域（area of interest）とは、指揮官が関心を持つ地域のことで、影響力の地域（area of influence）、それに隣接する地域、敵地に広がる地域を含む（JP 3-0）。この可視化ツールにより、指揮官や参謀は自分の割り当てられた地域外の脅威の影響や、隣接する上位の部隊とともに自分たちの作戦がどのように進行しているかを理解することができる。関心地域（area of interest）には、敵部隊が任務の達成を危うくする能力を行使できるドメインの側面が含まれる。関心地域（area of interest）は状況に応じて変化することがある。例えば、陸軍部隊は、現在および将来の作戦に影響を及ぼす可能性のある、敵の航空・ミサイル防御（AMD）、砲兵および装甲化された編成の所在を、割り当てられた地域外で追跡している。関心地域（area of interest）には、友軍の行動や不作為が作戦に影響を及ぼす可能性のある隣接する友軍や他の友軍も含まれる。
3-139. 指揮官は、敵部隊と接触しうるあらゆる形態を検討し、敵の影響や偽情報の影響を含め、状況の進展に応じて関心地域（area of interest）を更新する。関心地域（area of interest）は、割り当てられた地域を囲み、割り当てられた地域の前方と側面に広がり、隣接する部隊の割り当てられた地域と重なり合う。作戦によっては、特に敵部隊が作戦上および戦略上の後方連絡線（lines of communications）を争う場合、後方にも広がることがある。部隊の関心地域（area of interest）は、リーダーがリスクを評価し、作戦の進展に伴って重要になる要素を状況認識として維持するために特に重要である。関心地域（area of interest）は、すべてのドメインにわたる人間、情報、物理的次元の要素を考慮することが特に重要である。
縦深作戦、近接作戦、後方作戦：DEEP, CLOSE, AND REAR OPERATIONS
3-140. 指揮官は割り当てられた地域内で、縦深作戦、近接作戦、後方作戦を同期させることにより、時間、空間、目的の観点から作戦を組織化する。時間、空間、目的における部隊階層の焦点は、必ずしも物理的な位置ではなく、縦深作戦、近接作戦、後方作戦のいずれに該当するかを決定する。このモデルは、指揮官と参謀が、部隊の割り当てられた地域外に存在する能力（例えば、空、宇宙、サイバースペース）と割り当てられた地域内の作戦を同期させることを支援するものである。軍団が下位の師団に条件を与えるために達成できる収束（convergence）の程度は、下位の部隊階層間および統合部隊との近接作戦、縦深作戦、後方作戦を同期化する能力によって決まる。
3-141. 師団とそれよりも上位の部隊階層は、戦力の規模と物理的な考慮事項から、縦深作戦、近接作戦、後方作戦を対応する地域に配置するのが一般的である。これにより、物理的な位置が効果の場所や目的と一致しない、遠距離に散在する部隊の指揮・統制（C2）を容易にすることができる。通常、師団と軍団はこれらの地域の統制を可能にするために指揮所を配置する。例えば、師団は後方に位置する砲兵の陣地地域に砲兵隊を配置するが、その砲兵は近接作戦を支援するために使用することができる。この場合、後方指揮所は砲列の後方支援と防護を管理するが、師団の主指揮所は間接火力支援の優先順位を管理する。旅団以下の部隊階層では、大規模戦闘作戦（LSCO）では、テンポが速く、焦点が絞られ、計画策定期間が短いため、近接、縦深、後方を区別することはあまり意味がないかもしれない。しかし、どの部隊階層においても、指揮官はこれらの作戦の関係や、作戦達成に与える複合的な影響を理解する必要がある。（3-28 ページの図3-4は、連続する師団を有する軍団作戦地域（AO）の想定される軍団の縦深、近接、および後部地域を示している。
注： 3-28ページの図3-4の対称性は、メンタル・モデルである作戦的フレームワークを理解するための最も簡単な方法を提供するものである。このモデルを実際の状況に適用すると、大きな差異が生じる。
図3-4．連続する師団を持つ、概念上の軍団の縦深地域、近接地域、後方地域 |
縦深：Deep
3-142. 縦深作戦（Deep operations）は、敵部隊に対する戦術的行動であり、通常は友軍と直接接触しない場所で、将来の近接作戦を形成し、後方作戦を保護することを意図する。作戦レベルでは、縦深作戦は将来の戦闘の時期、場所、および敵部隊に影響を与える。戦術レベルでは、縦深作戦は近接作戦とその後の交戦で成功するための条件を設定する。
3-143. 作戦・戦術レベルにおいて、縦深作戦の主な効果は、敵部隊の行動の自由と作戦の一貫性とテンポに焦点を当てる。縦深作戦は敵部隊の縦深（depth）全体を攻撃し、予備、指揮・統制（C2）ノード、兵站、および長距離砲撃の効果的な運用を阻止する。陸軍の編成が採用する、または陸軍の編成を支援する能力の多くは、統合司令部または軍種が提供するため、縦深作戦は本質的に統合である。
3-144. いくつかの活動は、通常、縦深作戦の一部として実施される。それらは以下を含む。
・ 欺瞞
・ インテリジェンス・監視・偵察（ISR）およびターゲット捕捉
・ 阻止（地上・空中戦、地上・空中機動、サイバースペース部隊、特殊作戦部隊、またはこれらの組み合わせによる）。
・ 敵の統合防空システム、後方支援ノード、火力能力、および部隊階層化された追随の機動編成に対する長距離火力。
・ 電磁戦
・ 攻撃的サイバースペース作戦及び宇宙作戦。
・ 軍事情報支援作戦
3-145. 接触線より前方に焦点を当てた活動のすべてが縦深作戦というわけではない。例えば、対応火力は、攻撃のターゲットが前線部隊から遠く離れていても、主に近接作戦を支援する。
3-146. 縦深作戦は詳細な計画策定を必要とする。これらの活動を行うための資源は比較的少ないため、縦深作戦は次の近接作戦にとって最も危険な敵の脆弱性と能力に焦点を当てる。攻撃は、望ましい結果を達成するのに十分な戦闘力を用いなければならない。これは、近接作戦の勢いを維持できるかどうかが、縦深作戦の成功にかかっている場合が多いため、非常に重要である。
近接：Close
3-147. 近接作戦（Close operations）は、下位の機動部隊及びそれを直接支援する部隊の戦術的行動であり、その目的は機動と火力を用いて敵部隊に接近し、これを破壊することである。敵部隊は近接作戦で撃破されるか破壊されるまで、闘う能力を維持し、地上を保持する。作戦レベルでは、近接作戦は、大規模な戦術部隊である軍団や師団が、敵部隊に接近して有利な条件を設定し、これを撃破し、現在の会戦に勝利するための取組みからなる。戦術レベルでは、近接作戦は、破壊と撃破を意図する敵部隊と物理的に接触しながら、直接・間接火力を組み合わせた移動によって現在の交戦に勝つための小規模戦術部隊の取組みからなる。近接作戦は、圧倒的な戦闘力を適切な時間と場所に集中させ、与えられた目標を達成するための「機会の窓」を作り、それを利用するものである。
3-148. 近接作戦には、その配下の機動編成の縦深作戦、近接作戦、後方作戦が含まれる。例えば、師団と別個の旅団は軍団近接作戦を行う。旅団戦闘チーム（BCT）は師団の近接作戦を行う主要な部隊である。
3-149. アセットや能力の位置によって、それが近接作戦の一部であるかどうかが決まるわけではない。例えば、偵察部隊やターゲット捕捉部隊は、接触線近くの前方に位置しているが、縦深作戦を支援する目的を持っている場合がある。
3-150. 近接作戦は、友軍に対する直接、間接、空中からの大量火力を狙う敵部隊と比較的近距離で直接交戦するため、本質的に致死性である。縦深作戦および後方作戦は、近接作戦を成功させるための条件を整える。縦深作戦と後方作戦の成功の指標は、近接作戦の効果を高め、コストを削減する上でプラスの効果をもたらすことである。
3-151. 友軍と直接物理的に接触している、または接触する予定の敵部隊を撃破することを目的とする場合、その活動は近接作戦の一部となる。近接作戦を構成する活動には以下のものがある。
・ 下位の編隊の機動（反撃を含む）。
・ 近接戦闘（攻撃・防御作戦を含む）。
・ 間接火力支援（友軍と直接物理的に接触している敵部隊に対する反撃、近接航空支援、電磁波攻撃、攻撃的空間・サイバー作戦を含む）。
・ 情報収集
・ 関与する部隊の後方支援の支援
後方：Rear
3-152. 後方作戦（Rear operations）とは、主要な下位機動部隊の後方で、移動を容易にし、作戦範囲を拡大し、希望するテンポを維持する戦術的行動である。これには、後方支援と指揮・統制（C2）の継続が含まれる。後方作戦は近接及び縦深作戦を支援する。作戦レベルでは、後方作戦は現在の作戦を維持し、戦役または主要作戦の次の段階への準備を行う。これらの作戦は分散的で、複雑で、継続的である。戦術レベルでは、後方作戦は望ましい戦闘のテンポを可能にし、友軍がいかなる機会も活用できる機敏性（agility）を確保する。
3-153. 後方作戦には通常、予備役の配置と移動、航空隊、火力支援隊、航空・ミサイル防御（AMD）隊の配置と再配置、支援地域作戦の実施、後方支援と指揮・統制（C2）ノードの確保、師団または軍団の後方境界と近接作戦を行う部隊間の戦術的部隊移動の制御という、5つの大まかな活動がある。後方作戦には通常、縦深作戦と近接作戦で作り上げた状況をより永続的にするために、獲得した成果を集約・強化する取り組みが含まれる。これらの活動はすべて、限られた地形と後方連絡線（lines of communications）を奪い合うものである。師団と軍団の後方指揮所は、一般的に後方作戦を担当する。
3-154. 後方作戦の実施には、いくつかの考慮点がある。それらは以下の通りである。
・ 指揮・統制（C2）
・ 敵部隊を発見するための情報収集活動
・ 経路の確立と維持
・ 地形管理
・ 移動統制
・ 重要な友軍能力の防護
・ 情報活動
・ 基盤（infrastructure）の修復と改善
・ 迂回部隊を撃破し、獲得した成果を集約・強化を継続する。
・ 最低限必要な安定のためのタスク
・ 市民の安全を確保する。
－ 緊急のニーズ（食料、水、避難所、医療へのアクセス）を提供する。
－ ホスト国および多国籍政府組織との調整
・ 部隊や後方の境界線の変更に対応すること。
・ 新部隊の師団・軍団への編入
3-155. 敵の縦深作戦はしばしば友軍の後方作戦をターゲットとするが、それは後方作戦が脆弱であると同時に友軍の任務成功に不可欠であるためである。指揮官は後方作戦を保護するために戦闘力を投入するが、近接・縦深作戦を成功させるために必要な要件とのバランスをとる。後方作戦に携わる部隊は、受動的および能動的な手段を用いて自らを保護しなければならない。指揮官と参謀は、後方作戦に対するより深刻な脅威の可能性を継続的に再評価し、進行中の近接作戦の混乱を最小限に抑えながら、その脅威に対応する計画を策定しなければならない。
支援地域作戦：Support Area Operations
3-156. 支援地域作戦は後方作戦の重要な部分である。支援地域作戦（Support area operations）とは、後方連絡線（lines of communications）、基地、基地群を確保し、部隊階層の後方支援と指揮・統制を可能にする戦術的な行動である。
3-157. 支援地域とは、部隊が作戦の維持、有効化、統制に必要な基地の後方支援アセットと後方連絡線（lines of communications）を配置し、使用し、保護する場所である。支援地域の活動には、部隊階層と関連する安全作戦のための後方支援が含まれる。支援地域作戦は、縦深作戦および近接作戦のテンポを可能にする。支援地域作戦は、後方支援、防護、および安全を提供する様々な部隊間の調整を行うため、詳細な計画策定を必要とする。機動強化旅団またはBCTは、安全、計画策定、統合のレベルが要求されるため、通常、師団または軍団の支援地域作戦の指揮・統制（C2）を提供する。
支援地域作戦の計画策定上の考慮事項：Support Area Operations Planning Considerations
3-158. 支援地域作戦は詳細な計画策定を必要とする。支援地域の警戒は、しばしば戦力の経済性の取組みにつながる。指揮官は後方の作戦とテンポを守る必要性と、近接作戦や縦深作戦に従事する主たる取組み（main effort）の必要性とのバランスを取らなければならない。
3-159. 指揮官は支援地域作戦を実施する際に、いくつかの項目を考慮する。それらは以下の通りである。
・ 望ましいテンポ
・ 現在および将来の支援地域作戦を脅かす敵の機動部隊および火力部隊
・ 支援地域を保護するために必要な追加部隊
・ 支援地域を占拠する指揮・統制（C2）ノード
・ 支援地域内の部隊間の指揮支援関係
・ 支援地域に出入りする輸送網（道路、鉄道、内陸水路、航空）
・ 敵の間接火力からの防護
・ 残存性（survivability）
・ 分散、地形管理、および防御責任
・ 全体的な作戦に基づく移動の考慮
－ 支援地域内、支援地域外への移動統制
縦深作戦、近接作戦、後方作戦の指揮・統制：Command and Control of Deep, Close, and Rear Operations
3-160. 指揮・統制（C2）は、戦場のどの地点からでも自由に活動し、権限を委譲し、指揮することを可能にする。計画は行動の最初の基礎であるが、指揮官は作戦の過程で大幅に変更されたり、通信が途絶えたりすることを想定しておかなければならない。リーダーは指揮・統制（C2）へのミッション・コマンド・アプローチ（mission command approach）により、部下が予期せぬ状況に対応できるようにする。
3-161. 指揮官は、敵の妨害によるリスクをあまり負うことなく、能力を最もよく一体化し、戦闘力を同期できる場所に指揮所を配置する。指揮官はしばしば、摩擦（friction）が予想され、任務の成功に最も重要な場所に指揮所やリーダーを配置する。具体的な任務の要件は、指揮官が作戦遂行中に通信するためのネットワークと同様に、指揮所をどのように組織し配置するかによって決まる（ATP 6-0.5を参照）。（指揮所に関する詳細な議論はATP 6-0.5を参照。）
3-162. 人員配置、装備、および組織上の問題は、各部隊階層の指揮によって異なる。しかし、どのような場合でも、指揮・統制（C2）の目的は指揮官の意志を実現し、部隊の目標達成のために作戦を同期させることである。陸軍部隊は、主指揮所、戦術指揮所またはそれに相当するもの、後方指揮所、移動指揮群など、様々な指揮所を備えている。
軍団レベル以下では、各部隊階層の指揮には主指揮所と戦術指揮所がある。軍団と師団は後方指揮所も備えており、特定の指揮・統制（C2）責任を縦深地域、近接地域、後部地域を統制する位置にあるノードに委譲する柔軟性を備えている。
主たる取組み、支援の取組み、予備：MAIN EFFORT, SUPPORTING EFFORT, AND RESERVE
3-163. 指揮官は、ある時点における下位部隊の任務が、任務全体の成功に最も重要である場合、その下位部隊を主たる取組み（main effort）として指定する。指揮官は主たる取組み（main effort）の戦闘力をさらに増強する。通常、指揮官は作戦実行中に1回以上、主たる取組み（main effort）を交代させる。指揮官がある部隊を主たる取組み（main effort）として指定すると、その部隊は戦闘力を最大化するための支援と資源を優先的に受けることになる。指揮官は支援の優先順位を明確に定め、状況や指揮官の意図に応じて、資源や優先順位を主たる取組み（main effort）にシフトさせる。任務を直接達成する部隊は、通常、任務を遂行する際に主たる取組み（main effort）となる。指揮官は通常、主たる取組み（main effort）となることが予想される部隊に、後方支援のための優先順位を指定する。これは、主たる取組み（main effort）となる前の部隊の戦闘力を最大化するのに役立つ。現在の主たる取組み（main effort）に後方支援の優先順位を移すのは、効果が出るには遅すぎるかもしれない。
3-164. 支援の取組み（supporting effort）は、主たる取組み（main effort）の成功を支援する任務を持つ、指定された下部組織である（ADP 3-0）。指揮官は、任務達成に必要な最小限のアセットで支援の取組み（supporting effort）を行う。部隊はしばしば、支援の取組み（supporting effort）の成功によって主たる取組み（main effort）の成功を実現する。初期の段階での主たる取組み（main effort）は、後の段階での主たる取組み（main effort）に対する支援の取組み（supporting effort）となることがある。
3-165. 予備隊とは、交戦開始時に行動を控えた部隊のうち、決定的な行動に利用できる部分のことである（ADP 3-90）。予備は未投入の部隊であり、通常、投入されるまでは戦闘倍率の全機能を利用することはできない。一旦投入されれば、部隊階層の主たる取組み（main effort）となる。指揮官は予備を構成し、現在の戦術的状況の不確実性のレベルに基づいて予備の規模を決定する。指揮官は予備を配置する際、残存性（survivability）、移動性（mobility）、および最も可能性の高い任務を考慮する。指揮官は、計画策定の優先順位を通じて、予備役が公約に果たすべき多様なタスクを割り当てることができるが、予備役は他の任務を遂行するための準備を整えておく。予備役の主な目的は、次のとおりである。
・ 成功を利用する。
・ 友軍の作戦の完全性を脅かす戦術的逆転に対抗する。
・ 主導性を維持する。
3-166. 予備が投入された後、部隊は可能な限り新しい予備を再構成する。指揮官が部隊に予備役の任務を与えるとき、指揮官は部隊に計画策定の優先順位のリストを与える。通常、予備は各優先事項に対して十分に準備する時間が必要なため、計画策定の優先順位は3つまでである。
