「FM 3-0 Operations」(2022年版)【第2章 戦闘力の生成と適用】

「FM 3-0 Operations」(2022年版)【第1章 作戦の基礎】に続いて、【第2章 戦闘力の生成と適用】を紹介する。

「はじめに:Introduction」によると、「第2章では、各用兵機能(warfighting functions)の同期化により、敵部隊に適用する戦闘力がどのように生み出されるかを説明する。次に、脅威とその手法、そして陸軍が統一された行動(unified action)と統合能力を通じて、これらの脅威の手法にどのように対抗するかを説明する」とある。

第2章冒頭の「WARFIGHTING FUNCTIONS」は、「FM 3-0 Operations」の2011年2月の改訂版で初めて登場した概念であり、いわゆるDomainが広がっていく中で陸軍種としての機能を整理する上で有用であると考える。「STRATEGIC ENVIRONMENT」においては、複雑化する環境において脅威をどのように捉え、そしてどのような用語を用いて表現していくかについて考えさせられる。単純に「敵」という言葉でしか語れない組織は、「グレーゾーン」、「ハイブリッド」というような言葉を代表するように多様な姿を垣間見せる「対象」に、適切な対応は難しいだろう。学ぶところが多いのではと考える。(軍治)

第2章 戦闘力の生成と適用:Chapter 2 Generating and Applying Combat power

用兵機能:WARFIGHTING FUNCTIONS

戦闘力:COMBAT POWER

戦略環境:STRATEGIC ENVIRONMENT

統一された行動と米陸軍部隊:UNIFIED ACTION AND ARMY FORCES

第2章 戦闘力の生成と適用:Chapter 2 Generating and Applying Combat power

敵を知り己を知れば、勝利は疑いなく、天を知り地を知れば、勝利は完全なものとなるであろう。

孫子

陸軍は能力を一体化し、用兵機能(warfighting functions)を同期化させて戦闘力を生み出し、敵部隊に対してそれを行使する。戦闘力の行使を成功させるには、リーダーが敵を理解し、友軍の能力を理解することが必要である。戦略的環境と脅威の方法を幅広く理解することは、敵の具体的な状況を理解するための基礎となる。リーダーは、陸軍の部隊が複数のドメインを通じてどのように統合作戦を可能にするか、また、陸軍の各階層の基本的な役割を理解しなければならない。また、陸軍がより効果的な陸上戦力を生み出すために、統合部隊がどのように全てのドメインを通じて能力を一体化することができるかを理解しなければならない。

用兵機能:WARFIGHTING FUNCTIONS

2-1. 用兵機能(warfighting functions)とは、指揮官が任務と訓練目標を達成するために用いる、共通の目的によって結ばれたタスクとシステムのグループである(ADP 3-0)。用兵機能(warfighting functions)は次のとおりである。

・ 指揮・統制(C2)

・ 移動と機動

・ インテリジェンス

・ 火力

・ 後方支援

・ 防護

2-2. 用兵機能(warfighting functions)の目的は、戦争のすべての階層とレベルにおける指揮官と参謀が利用できる共通の重要な能力のための知的組織を提供することである。用兵機能(warfighting functions)は単一のドメインに限定されるものではなく、通常、複数のドメインからの能力を含む。用兵機能(warfighting functions)は、特定の兵科に限定されない。一部の兵科、参謀内部署、および部隊のタイプは、主に用兵機能(warfighting function)と一致する役割または目的を持つが、各用兵機能(warfighting functions)は、すべてのタイプの部隊に関連するものである。

指揮・統制の用兵機能:THE COMMAND AND CONTROL WARFIGHTING FUNCTION

2-3. 指揮・統制の用兵機能(command and control warfighting functionとは、指揮官が戦闘力の全要素を同期させ収束させることを可能にする関連するタスクとシステムである(ADP 3-0)。指揮・統制(C2)用兵機能(warfighting functions)の主な目的は、指揮官が他の用兵機能(warfighting functions)(移動と機動、インテリジェンス、火力、後方支援、防護)を各階層で効果的に一体化し、戦闘力を発揮して目標を達成し、任務を遂行することを支援することである。

2-4. 指揮・統制(C2)システムには、人、プロセス、ネットワーク、指揮所が含まれる。システムのすべての要素は、効果的な意思決定と敵部隊を撃破するために必要なテンポを支援するために重要である。指揮・統制(C2)は状況把握、意思決定、ネットワーク運用の活動を通じて、情報優位性の創出と活用を支援する。

2-5. 指揮・統制(C2)は、他の用兵機能(warfighting functions)を構成するシステムと能力を同期化する。戦略、作戦術(operational art)、計画策定、作戦的アプローチ、作戦的フレームワーク、リスク評価、意思決定はすべて指揮・統制(C2)の一部である。指揮・統制(C2)はリーダーの行動を反映し、陸軍が作戦中に取組みと目的の統一を達成する方法である。(指揮・統制(C2)の詳細については、ADP 6-0を参照。)

移動と機動の用兵機能:THE MOVEMENT AND MANEUVER WARFIGHTING FUNCTION

2-6. 移動と機動の用兵機能(movement and maneuver warfighting functionとは、敵や他の脅威に対して相対的な優位性の位置を占めるために戦力を移動・運用する関連するタスクとシステムである(ADP 3-0)。直接火力と近接戦闘は機動に固有のものである。移動と機動の用兵機能には戦力投射に関連するタスクも含まれる。移動は、機動時に部隊の全体または一部を位置づけ、分散させるために必要である。機動は、相対的な優位性の位置を直接獲得し、または利用する。指揮官は、奇襲、衝撃、勢いを得るために、機動を量の効果に用いる。

2-7. 効果的な機動には、早期警戒を行い隊形本体を防護するために、偵察、監視、警戒の各作戦をある程度組み合わせることが必要である。戦場にいる全ての兵士は、情報収集とインテリジェンス開発に重要な貢献をする潜在的センサーである。効果的な機動には、火力と移動の緊密な連携が必要である。移動と機動は、敵の近くで能力を発揮できる部隊を配置し、敵や敵対者が反論できないような地上の事実を物理的に立証することで、情報優位性の展開に貢献する。

2-8. 機動には後方支援が必要である。移動と機動の用兵機能には、作戦を支援する人員と物資の日常的な輸送は含まれず、これは後方支援の用兵機能に該当する。

インテリジェンスの用兵機能:THE INTELLIGENCE WARFIGHTING FUNCTION

2-9. インテリジェンスの用兵機能(Intelligence warfighting functionとは、敵、地形、天候、市民的配慮、および作戦環境のその他の重要な側面の理解を促進する関連するタスクとシステムのことである(ADP 3-0)。インテリジェンスには、他の用兵機能(warfighting functions)を含むあらゆる情報源からの情報を分析し、情報を収集するための作戦を実施することが含まれる。作戦にインテリジェンスを一体化することで、作戦環境の理解が容易になり、敵対者や敵に対していつ、どこで能力を発揮すべきかを判断するのに役立つ。また、公衆衛生上の危機や非戦闘員の避難を促す出来事など、その他の状況に対する陸軍の対応も、インテリジェンスによって促進される。インテリジェンスの用兵機能は、戦力創出、状況把握、ターゲッティング・情報作戦、情報収集の支援を提供する。インテリジェンスの用兵機能は、偵察、監視、警戒作戦、インテリジェンス作戦を通じて収集した情報を融合させる。指揮官がインテリジェンスを推進し、インテリジェンスが作戦を推進する。陸軍部隊は、インテリジェンス分析と情報収集に重点を置き、作戦とインテリジェンス・プロセスを通じてインテリジェンス、監視、偵察(ISR)を実行する。

2-10. タイムリーで正確、適切、かつ予測可能なインテリジェンスは、作戦中の意思決定、テンポ、機敏性を可能にする。戦いは霧(fog)と摩擦(friction)が多いため、指揮官はインテリジェンスのために闘い、隣接する部隊や部隊階層間で情報を共有しなければならない。(インテリジェンスの用兵機能に関する追加情報については、ADP 2-0を参照)。

火力の用兵機能:THE FIRES WARFIGHTING FUNCTION

2-11. 火力の用兵機能(fires warfighting functionとは、軍事作戦の範囲全体にわたる作戦を可能にするため、敵対者または敵に対して全てのドメインで効果を創出し収束させる関連するタスクとシステムのことである(ADP 3-0)。これらのタスクとシステムは、陸軍と統合部隊、および他の統一された行動パートナーから提供される致死性・非致死性効果を創出する。火力の用兵機能(warfighting function)は、特定の兵科や機能を完全に包含するものでもなく、また、特定の兵科や機能によって完全に包含されるものでもない。火力に寄与する能力の多くは、他の用兵機能(warfighting functions)にも寄与しており、多くの場合、同時に寄与している。例えば、航空部隊は、移動と機動、火力、インテリジェンス、後方支援、防護、および指揮・統制(C2)の各用兵機能(warfighting functions)に貢献する任務を同時に遂行することができる。宇宙とサイバースペースの能力は、敵のネットワーク、情報、意思決定を撃破、破壊、混乱、拒否、操作するオプションを指揮官に提供することができる。(火力の用兵機能(warfighting function)に関する追加情報については、ADP 3-19 を参照)。

後方支援の用兵機能:THE SUSTAINMENT WARFIGHTING FUNCTION

2-12. 後方支援の用兵機能(sustainment warfighting functionとは、行動の自由、作戦範囲の拡大、耐久性(endurance)の延長を確保するための支援とサービスを提供する関連するタスクとシステムである(ADP 3-0)。後方支援は全てのドメインの能力を用い、各ドメインを通じて作戦を可能にする。後方支援は作戦の縦深と耐久性(endurance)の限界を決める。後方支援は統合と戦略的一体化を要求し、また、作戦の継続性を確保し、資源が使用される地点に到達するよう、各部隊階層間で綿密に調整されなければならない。

2-13. 後方支援は、支援と作戦をつなぐ情報システムの一体化したネットワークを用いている。その結果、あらゆるレベルの指揮官が作戦環境を把握し、時間と空間における要求を予測し、何が必要かを理解し、要求されたものを追跡し提供し、タイムリーな決定を下すことで、迅速な後方支援を確保することができる。状況は常に変化しているため、後方支援には即興性のあるリーダーが必要である。後方支援作戦はしばしば敵の攻撃に対して脆弱であるため、後方支援の残存性は能動的、受動的な対策と機動部隊の防護に依存する。(後方支援の詳細についてはADP 4-0とFM 4-0を参照)

THE PROTECTION WARFIGHTING FUNCTION:防護の用兵機能

2-14. 防護の用兵機能(warfighting functionとは、戦闘力を保持し行動の自由を可能にするため、探知、脅威の影響、危険性を防止または軽減する関連するタスク、システム、および方法である。防護は、陸軍部隊を探知されにくくし、破壊しにくくするものすべてを包含している。防護は、指揮官と参謀が作戦環境全体の脅威と危険を理解し、要求に優先順位をつけ、その優先順位に従って能力と資源を投入することを必要とする。指揮官は、防護の取組みとテンポの必要性、主な取組みのリソースのバランスをとる。脆弱ではあるが、敵のターゲットや攻撃の優先順位が低いと思われる作戦や地域は、リスクを負うことがある。指揮官は宇宙、サイバースペース、そして与えられた作戦地域(AO)外からの脅威を考慮し、防護策を策定する。防護は、作戦保全(operations security)、分散(dispersion)、欺瞞(deception)、残存性対策(survivability measures)、部隊の作戦遂行方法(way forces conduct operations)など、多くの要因から生じる。防護の計画策定、準備、実行、評価は、継続的かつ永続的な活動である。ネットワーク、データ、システムの防御、作戦保全の実施、警戒作戦の実施は、友軍の情報を防護することにより、情報優位性に貢献する。防護能力の優先順位付けは、状況に依存し、資源に基づく。(防護に関する追加情報については、ADP 3-37 を参照のこと)。

戦闘力:COMBAT POWER

2-15. 戦闘力(Combat powerとは、軍隊/隊形がある時点で敵に対して適用できる破壊的力および崩壊的力の総手段である(JP 3-0)。戦闘力とは、闘うための能力である。同期化された作戦から生まれる補完・補強効果は、敵部隊を圧倒し、友軍の勢いを生み出す強力な一撃となる。陸軍は5つの力学の組み合わせにより、その一撃を与える。戦闘力の力学とは

・ リーダーシップ

・ 火力

・ 情報

・ 運動力

・ 残存性

2-16. すべての用兵機能(warfighting functions)は、戦闘力の生成と適用に貢献する。移動と機動が可能な持続力のある部隊は、相手に対して戦闘力を発揮する。統合および陸軍の間接火力は、機動部隊の有機的火力を補完し補強する。残存性は、防護のタスク、陸軍プラットフォーム固有の防護、敵の弱点に対して友軍の強みを集中させる機動の計画(schemes of maneuver)の機能である。インテリジェンスは、敵の弱点に対してどのように、どこで戦闘力を発揮するのが最善かを決定する。指揮・統制(C2)は、戦闘力の質的側面の中で最も重要なリーダーシップの発揮を可能にする。

リーダーシップ:LEADERSHIP

2-17. リーダーシップは、戦闘力にとって最も必要不可欠な力である。リーダーシップとは、任務を達成し組織を改善するために、目的、方向性、動機付けを与え、人々に影響を与える活動である(ADP 6-22)。それは、戦闘力を増大させ、統一する力学であり、部隊間の質的差異を表している。リーダーシップは指揮・統制(C2)を推進するが、指揮・統制(C2)に依存するものでもある。作戦プロセスに内在する協力と理解の共有は、リーダーを作戦に備えさせ、理解の共有を拡大し、リーダーの判断を磨き、リーダーが敵部隊に対する戦闘力の他の力学に適用する柔軟性を向上させる。

2-18. 指揮官はリーダーシップを通じて、自らの意思を部隊に伝える。健全なリーダーシップは、任務達成への絶え間ない意志、状況の変化を理解し適応する能力、苦難を耐え抜く意欲として現れる。リーダーシップは、個人の限界を超え、最も困難な状況下でも部隊や仲間のために闘おうとする気持ちを起こさせる。リーダーシップは、部隊が敵部隊に対してどれだけの戦闘力を発揮できるかという無形の質的差異をもたらす。(リーダーシップに関する情報は、ADP 6-22 を参照。)

火力:FIREPOWER

2-19. 火力は致死性の主要な源泉であり、敵部隊の闘う能力と闘う意志を打ち負かすために不可欠である。リーダーは、大量、精密、または一般的にその2つの組み合わせで、直接・間接火力により火力を発生させる。インテリジェンスは、致死性を行使するためのターゲットや目標を特定し選択することを可能にする。移動と作戦により、最も致死性の高い場所に火力能力を配置することができる。

2-20. 火力は、敵の火力を制圧し、敵部隊の移動を妨害または阻止することにより、機動を容易にする。火力は、敵部隊の反応時にこれを無力化し、装備や人員を破壊し、敵部隊の闘う意志を低下させることにより、機動を利用する。

2-21. リーダーは、敵部隊の効果的な対応能力を圧倒するような組み合わせで、すべてのドメインの能力を使用することにより、火力を増加させる。これは弾薬を大量に消費する。リーダーの裁量で、特定の重要な目標には限られた数の精密弾薬を確保し、敵の部隊や地域目標には通常の無誘導弾を使用することができる。大規模な戦闘には、精密弾と無誘導弾の両方を大量に備蓄し、それらを前方に移動させるための後方支援能力容量が必要である。航空、海上、宇宙、およびサイバースペースを基盤とする火力は、地上部隊の火力を強化する。同様に、地上の火力は、他のドメインの火力を補完する。火力へのマルチドメイン・アプローチは、統合火力を統制し一体化するための技術を理解する必要がある。これには、宇宙・サイバースペース能力、電磁波攻撃能力、航空能力を要求し、一体化することが含まれる。

情報:INFORMATION

2-22. 情報は、敵部隊の混乱と破壊に貢献する。それは、戦闘力の適用と増幅の中心である。情報は意思決定を可能にし、敵の知覚、意思決定、行動に影響を与える。情報は、リーダーシップと同様に、敵よりも迅速かつ効果的に行動することができれば、友軍の戦闘力に質的な優位性をもたらす。

2-23. 陸軍は分析のためにデータと情報を収集し、状況を理解し、決定を下し、敵部隊に対して戦闘力を行使する行動を指示するためにそれを処理する。陸軍は自軍の情報を防護しつつ、敵部隊に関する情報を得るために闘わなければならない。友軍の対インテリジェンス、対偵察、警戒作戦は敵の友軍情報へのアクセスを防ぐ。攻撃面では、指揮官は継続的な偵察・監視や、接触移動、部隊偵察などの攻撃的なタスクを通じて、敵部隊や地形に関する情報を得るために闘う。

2-24. 陸軍はまた、破壊的または破壊的な物理的力の効果を高めるために情報を使用し、士気を混乱させ、人為的ミスを引き起こし、不確実性を増大させる心理的効果を生み出す。衝撃と混乱を操作するために情報を使用することは、致死性およびその他の戦闘力の力学の心理的効果を増幅させる。

2-25. 情報を使って混乱させ、操作し、または欺くことで、脅威が陸軍部隊による破壊に対してより脆弱になるような行動を取るように仕向けることができる。情報を創造的に用いることで、陸軍は奇襲を行い、敵部隊に戦闘力の配分や消費を誤らせ、あるいは友軍の戦力、即応性、位置、意図する任務について敵部隊を欺くことができる。

運動力:MOBILITY

2-26. 運動力(Mobilityとは、主要な任務を遂行する能力を保持しながら、場所から場所へと移動することを可能にする軍事力の質または能力である(JP 3-36)。運動力は、敵部隊と相対する特定の条件下で、特定の地形を移動し、能力を発揮する隊形の能力を包含している。運動力を活用するためには、敵部隊の配置、構成、戦力、行動方針などのインテリジェンスが必要である。この理解により、リーダーは敵対者や敵部隊との関係で自軍の運動力を評価することができる。機動と火力は、敵部隊を固定し、障害物を減らし、視界を確保することで、相対的な運動力を向上させる。

2-27. 環境は運動力と部隊が発揮できる戦闘力の水準に影響を与える。例えば、装甲旅団戦闘チーム(BCT)の運動力は、密林や市街地では制限されるが、草原や砂漠、近代的な道路では向上する。天候が運動力に影響を与えるのは、経路の条件を悪化させる場合、あるいは固定翼や回転翼の航空作戦のリスクを高める場合である。宇宙を基盤とする環境モニタリングにより、天候が地形や運動力に与える影響をリアルタイムに把握することができる。敵の部隊もまた、運動力に影響を与える状況に影響を与える。例えば、敵のスタンドオフ・アプローチは、海上輸送能力を破壊し、友軍の航空支援を拒否することで、海洋環境の島で作戦する陸上部隊を孤立させることができる。

2-28. 運動力とは、特定の地形で特定の条件下で部隊がどれだけ速く移動できるかを示す機能である。戦術レベルでは、陸軍部隊は情報収集、部隊の優位性ある位置への配置、敵部隊を射程に入れるための火力の位置、作戦地域(AO)周辺の補給品の移動のために運動力を利用する。攻勢作戦の間、運動力によって、部隊の集中と分散の迅速化、奇襲の実現、予期せぬ場所での敵部隊の攻撃、機会の活用、敵の火力の回避が可能になる。防勢作戦では、運動力によって反撃が可能になり、固定された陣地間で資源を迅速に移動させることができる。渡河等(gap cross)や戦線通過の能力も、運動力を促進する作戦である。

残存性:SURVIVABILITY

2-29. 残存性(Survivabilityとは、主要な任務を遂行する能力を維持しながら、敵対行為や環境条件を回避したり耐えたりすることを可能にする、軍事力の質や能力容量のことである(ATP 3-37.34)。これは、ある隊形がどの程度殺傷困難であるかを表すものである。残存性は、部隊の能力、耐えなければならない敵の影響の種類、発見を避ける能力、敵部隊をどれだけ欺くことができるか、に関連している。残存性はまた、作戦中に隊形がどのように行動するかの機能である。例えば、歩兵旅団戦闘チーム(BCT)の間接火力に対する残存性は、発見されないこと、分散していること、掘り込み、静止時に頭上を掩護することなどが条件となる。装甲旅団戦闘チーム(BCT)の残存性は、兵站、安全、および運動力や行動の自由を制約する状況の回避の機能である。

2-30. リーダーは残存性を、任務遂行能力を維持しながら敵の影響に耐える友軍の能力として評価する。装甲防護、運動力、戦術的技能、回避予測、状況認識などが残存性に寄与する。作戦保安技術の実施と、有利な条件で直接火力を開始しながら発見を回避することも残存性を高める。9つの接触形態に関する状況認識と友軍のシグネチャの最小化も残存性に貢献する。

2-31. 残存性を高めるために、部隊は防空システム、偵察作戦と警戒作戦、テンポの変更、回避行動、位置的優位性を得るための機動、電磁シグネチャの減少、部隊の分散を行う。分散した隊形は、照準を複雑にし、敵部隊が有利なターゲットを特定するのを難しくすることで、残存性を向上させる。戦術部隊は、偽装(camouflage)、掩蔽(cover)、隠蔽(concealment)、電磁波防護(electromagnetic protection)(騒音と光の規律を含む)の使用手順を一体化する。大規模戦闘作戦では、残存性対策として、無線封止、伝書鳩による通信、代替通信形態などが考えられる。宇宙を利用したミサイル警報システムは、敵の火力やミサイル攻撃の早期警報を提供し、友軍が身を隠すことを可能にする。化学、生物、放射線、核(CBRN)防御手段を適用することにより、化学、生物、放射線、核(CBRN)環境下での残存性が向上する。(残存性の詳細については、ATP 3-37.34を参照のこと)。

戦略環境:STRATEGIC ENVIRONMENT

2-32. 米国の安全保障に対する中心的な課題は、個々の行為主体として、また共通の到達目標を達成するために協働する行為主体として、中国とロシアとの長期的な大国間競争が再び出現することである。中国は急速に近代化する軍事力、情報戦、略奪的経済力を駆使して周辺国を威圧し、インド太平洋地域を自国の優位性に向けて再編成している。同時に、ロシアはその周辺国に対して、政府、経済、外交の決定において拒否権を持ち、北大西洋条約機構(NATO)を破壊し、ヨーロッパと中東の安全保障と経済構造を自国に有利になるように変えようとしている。

2-33. 中国とロシアに加えて、米国の安全保障を脅かす国家がいくつかある。北朝鮮は、政権の存続を保証し、影響力を増大させようとしている。北朝鮮は、韓国、日本、米国に対する強圧的な影響力を得るために、化学、生物、放射線、核(CBRN)、通常兵器、非通常兵器の混合と弾道ミサイル能力の向上を追求している。同様に、イランは、地域の覇権を争う一方で、影響力の弧と不安定さを主張することによって、近隣諸国に対する支配を追求している。イランは、国家が支援するテロ活動、代理人のネットワーク、そしてミサイル能力を用いて、その目標を達成しようとしている。

2-34. グローバルな舞台では国家が主要な行為主体であるが、非国家主体もまた、ますます洗練された能力で戦略環境を脅かしている。テロリスト、国際犯罪組織、脅威のサイバー行為主体、およびその他の悪意ある非国家主体は、大規模破壊の能力を高めて、世界情勢を一変させている。テロは依然として、イデオロギーによって引き起こされ、政治的・経済的構造によって可能になる持続的な戦術である。

脅威:THREATS

2-35. 脅威(threatとは、米軍、米国の国益、または国土に危害を加える能力と意図を持つ行為主体、各実体、または部隊のあらゆる組み合わせのことである(ADP 3-0)。陸軍が直面する脅威は、その本質上、ハイブリッドである。脅威には、個人、個人のグループ、準軍事的または軍事部隊、犯罪的要素、国家、または国家同盟が含まれる。一般に、脅威は敵(enemy)または敵対者(adversary)に分類される。

・ 敵(enemyとは、武力行使が許可される敵対者として特定される者である(ADP 3-0)。敵は、戦争法の下での戦闘員でもある。

・ 敵対者(adversaryとは、友好国と敵対する可能性があると認められ、武力の行使が想定される相手である(JP 3-0)。敵対者は、米国と競争する利益を追求し、しばしば競争者(competitors)と呼ばれる。

2-36. 陸軍部隊は、主に対等な脅威(peer threats)に対する大規模戦闘作戦のために組織、訓練、装備されている。対等な脅威(peer threat)が存在しない戦闘軍指揮官(CCDR)を支援する陸軍部隊は、他の任務に専念するが、必要な場合は大規模戦闘作戦を支援するために優先順位を変更することが可能である。対等な脅威(peer threats)とは、世界各地の複数のドメイン、または相対的な優位性の立場にある特定の地域において、米軍に対抗する能力と能力を有する敵対者または敵のことである。対等な脅威(peer threats)は、紛争地域に地理的に近接する米軍とほぼ同等の戦闘力を有している。また、対等な脅威(peer threats)は、特定の地域と文化的に親和性があり、人的・情報的次元で相対的に優位性を提供する。

2-37. 対等な脅威(peer threats)は、目標を達成するために、その優位性を生かした戦略をとる。これらの目標が米国や同盟国の利益と対立する場合、紛争の可能性が高くなる。対等な脅威(peer threats)は、米軍と直接戦闘を行わずに彼らの到達目標を達成することを好む。彼らはしばしば、従来型の軍事能力や非正規の軍事能力と組み合わせて情報戦を展開し、彼らの到達目標を達成する。彼らは、友好国の世界世論に対する敏感さを利用し、米国の国内世論と友好国の死傷者に対する敏感さを利用しようとする。対等な脅威(peer threats)は、より大きな苦難、死傷者、否定的な世論に耐えようとするため、自国に比較優位性があると信じている。また、長期的な到達目標を追求する能力は、米国よりも優れていると考えている。

2-38. 対等な脅威(peer threats)は、陸軍部隊に対して複数のドメインから、あるいは複数のドメインにわたる能力を用い、あらゆる戦略的文脈における脆弱性を利用しようとする。紛争時、対等な脅威(peer threats)は短時間に複数のドメインで大きな損害を与えようとする。彼らは、友軍が決定的に反応する前に、彼らの到達目標を達成し、敵対行為を終了させるのに十分に長く、友軍を遅らせることを狙っている。

脅威の手法:THREAT METHODS

2-39. 対等な脅威(peer threats)は、可能な限り、米国の軍事力を無意味にするためにさまざまな方法を用いる。従来型の紛争または非正規紛争の間に、また紛争の閾値以下において、しばしば組み合わせて使用される5つの広範な対等な脅威(peer threat)の方法がある。

・ 情報戦(Information Warfare)

・ システム戦(Systems warfare)

・ 阻止(Preclusion)

・ 孤立(Isolation)

・ 聖域(Sanctuary)

情報戦:Information Warfare

2-40. 脅威の文脈では、情報戦(information warfare)とは、脅威が目標を達成するために情報活動(サイバースペース作戦、電子戦、心理作戦など)を組織的に利用(orchestrated use)することを指す。米国とは異なる倫理と法律の下で活動し、匿名性を盾に、対等な脅威(peer threats)は積極的かつ継続的に情報戦を行い、民衆や意思決定者に影響を与える。また、競争や危機の際に、破壊的な効果を生み出すために情報戦を利用することもある。武力紛争時には、対等な脅威(peer threats)は、戦略的・作戦的目標を達成するために、他の方法と組み合わせて情報戦を利用する。

注:脅威部隊は電子戦(electronic warfare)という用語を使用しているが、これは米国のドクトリンが使用している電磁戦(electromagnetic warfare)とは異なる。電子戦は、脅威が電磁スペクトラムの使用を確保しつつ、友軍の使用を統制または拒否するために行う措置からなる。米軍にとって電磁戦(electromagnetic warfareとは、電磁スペクトラムを統制するため、または敵を攻撃するために電磁気および指向性エネルギーを使用する軍事行動である(JP 3-85)。

2-41. 脅威は、米国本土を含む縦深への攻撃や破壊のために情報戦を採用しようとし、それを低コストかつ低リスクの活動とみなしている。サイバースペース攻撃は米国のインフラを破壊して軍の展開を妨げたり、偽情報戦役は士気や闘う意志を低下させることがある。状況によっては、脅威は情報戦の代理人を使い、軍隊や公的な政府機関の使用に伴うリスクを負うことなく、政策目標を達成することもある。

2-42. 対等な脅威(peer threats)は通常、情報戦の採用方法について、米軍よりも政策的・法的制約が少ないため、初期段階の優位性になる。彼らは、国民の情報へのアクセスを制限しながら、開かれた社会の性質を利用する。また、検知や属性把握(attribution)を防ぐために、その活動を不明瞭にすることも多い。

2-43. 対等な脅威(peer threats)は、米国や同盟国の国民に自由に偽情報を流すことができるが、同時に自国の国民が受け取る情報へのアクセスを厳しく制限し、それを操作することもできる。彼らは、彼らの到達目標を支援するために、文民と軍人、国内と海外の両方を含む幅広い聴衆に影響を与えるために、利用できるすべての手段を用いる。情報戦は、共有された文化的規範、歴史的不満、国際法の身勝手な解釈を利用し、米国の軍事的選択肢を制限し、米国の政治的意思を低下させる手段である。対等な脅威(peer threats)は、情報戦を行うために多様な手段を用いており、これらの手段には以下のようなものがある。

・ サイバースペース作戦

・ 知覚管理

・ 欺瞞

・ 電子戦

・ 物理的破壊

・ 政治戦

・ 法律戦

・ 代理人および非国家主体

2-44. 対等な脅威(peer threats)は、これらすべての手段を体系的かつ継続的に組み合わせ、作戦環境の人的、情報的、物理的な次元で特定の効果を生み出す。対等な脅威(peer threats)は、誤った情報(misinformation)、偽情報、プロパガンダ、および効果的な情報を用いて、米国とパートナーの意思決定者、軍、およびターゲットの聴衆に疑念を抱かせ、混乱させ、欺き、影響を与える。また、経済インフラ、民間や政府の通信、電力網など、ネットワークに基づく不可欠な能力を破壊するために情報戦を用いる。このような情報戦の利用は、単に混乱を招くだけではない。攻撃の規模と時間によっては、莫大な資源と人命が失われる可能性がある(攻撃の規模や時間については、FM 3-53を参照)。(脅威情報のカテゴリーについては、FM 3-53を参照)。

システム戦:Systems Warfare

2-45. システム戦(systems warfare)とは、相手のシステム全体を劣化させたり破壊したりするために、重要なサブシステムやコ ンポーネントを特定し、孤立または破壊することである。対等な脅威(peer threats)は、戦場、自国の戦力手段、相手の戦力手段を、サブシステムとコンポーネントからなる複雑で動的な一体化したシステムの集合体としてとらえる。彼らはシステム戦を利用して、彼ら自身のシステムを防護しながら、友軍のシステムの重要な構成要素を攻撃する。重要な構成要素を攻撃する簡単な例としては、敵対者が電子戦を使って無人航空機システム(UAS)の管制官と特定地域の航空機との間のリンクを無効にしたり、聖域の位置からレイヤー化した統合防空システム(integrated air defense systems)を配置して相手の空軍力と地上作戦との一体化を防いだりすることが挙げられる。

2-46. 対等な脅威(peer threats)は、質的にも量的にも弱い部隊でも、弱い部隊が戦闘条件を決定することができれば、優越する部隊に打ち勝つことができると考えている。対等な脅威(peer threats)は、システム戦のアプローチによって、戦闘に対する従来のアプローチから脱却で きると考えている。システム戦は、相手のシステム対システム、能力対能力のマッチングを不要にする。対等な脅威(peer threats)は、相対する戦闘システムの重要な構成要素を特定し、構成要素間の相互作用と依存関係のパターンを決定し、この接続性を利用する機会を特定しようとするものである。

2-47. システム戦のアプローチは他のアプローチと協調して機能し、戦術レベルでは長距離ISR能力によって可能になった地対地および地対空システムによって特徴づけられる複合の統合火力(integrated fires complexes)という形で現れる。一般に、システム戦は、敵対者が戦略・作戦レベルでの阻止(preclusion)を達成するための一つの手段であり、戦術レベルでは友軍を破壊するための敵対者の好ましい手段である。システム戦の一例は、2014年にウクライナで発生した。

システム戦と聖域:ウクライナ東部、2014年

ロシアとウクライナの紛争中、ウクライナ軍への攻撃は、現代の戦場の致死性と、脅威が聖域とシステム戦を用いることによって生み出される衝撃を実証した。2014年7月、ウクライナ軍は、ウクライナ東部の反政府勢力への国境を越えた軍用装備の不法移動を防ぐため、いくつかの機械化旅団をロシア国境付近の位置に移動させた。

7月11日早朝、その陣地にいた兵士たちは、しばらく上空を周回していたドローンに気づいた。ドローンが消えて間もなく、ロシア領内にある9A52-4トルネード多連装ロケットシステムから発射されたロケットが、旅団の1つに着弾し始めた。報告によると、無人航空機システム(UAS)は他のシステムから集結地の民間人の携帯電話を探し出し、合図を出したという。

弾幕は4分間続いた。高爆発性弾、クラスター弾、サーモバリック弾の混合弾を搭載したロケット弾が部隊の位置に着弾した。野戦砲の弾はロケット弾に続き、壊滅的な効果をもたらした。ウクライナの部隊は大きな損失を被った。1個大隊は事実上破壊され、他の大隊は車両と人員の大きな損失により戦闘不能に陥った。死傷者は軍と地元の医療施設に殺到した。その後、ロケット弾と野戦砲の攻撃は続き、ウクライナ軍の東ウクライナ地域の防衛能力を混乱させた。

この攻撃の致死性は、ISR、目標捕捉、火器管制に安価な無人航空機システムを使用した高度なリアルタイム・ターゲッティング・システムによって実現された。ロケット弾はロシア領内の町から発射された可能性が高く、国際国境と民間人の非戦闘員に近いという聖域により、ウクライナ軍の潜在的な対応を妨げている。

さらにロシアは、ロシア領内にある統合防空システム( integrated air defense system)をウクライナの紛争地域上空に拡張した。これにより、ウクライナの航空戦力は地上戦力から切り離された。近接航空支援と対無人航空機システム( counter-UAS)作戦のための航空戦力がなければ、ウクライナの地上部隊はロシアと親ロシア部隊が使用する高度なターゲッティング・システムに対して脆弱なままであった。

その後、数ヶ月から数年にわたり、ウクライナ軍は適応していった。2022年、ロシアはウクライナ全土の複数の軸に沿って、いわれのない通常攻撃を開始した。ウクライナ軍は効果的に対応した。彼らは電磁スペクトラムをより規律正しく効率的に使用し、ロシアの探知活動を複雑化させた。また、ウクライナ軍はより運動的で分散した隊形で防衛し、ロシアの火力に有利なターゲットを少なくした。

阻止:Preclusion

2-48.「阻止する(preclude)」とは、事前に行動を起こすことによって、何かが起こるのを防ぐことである。対等な脅威(peer threats)は、友軍の作戦環境形成能力、戦闘力を集結し維持する能力を阻止するために、多種多様な行動、活動、能力を使用する。接近阻止(Antiaccess:A2)と領域拒否(Area denial:AD)は、阻止(preclusion)のための2つの戦略的・作戦的アプローチである。接近阻止(Antiaccessとは、敵部隊が作戦地域に進入するのを阻止するためにデザインされた行動、活動、または能力で、通常は長距離のものである(JP 3-0)。例えば、接近阻止(A2)活動は、部隊が希望する地域に部隊を投射し維持する能力を阻止または拒否するものである。陸軍に対する接近阻止(A2)能力の使用は、米国本土に始まり、戦略的支援地域全体から戦域に及ぶ。対等な脅威(peer threats)は、米国の本国への戦力投射能力を混乱させる手段を持っている。これらの手段には、弾道ミサイル、巡航ミサイル、宇宙、サイバースペース、情報戦の能力が含まれる。

2-49. 領域拒否(Area denialとは、作戦地域内における敵部隊の行動の自由を制限するためにデザインされた、通常は短距離の行動、活動、または能力である(JP 3-0)。通常、敵は友軍を排除するためではなく、作戦地域内における敵部隊の行動の自由と任務達成能力を制限するために領域拒否(Area denial)をデザインする。脅威部隊は、長距離火力、統合防空システム(integrated air defense system)、電子戦、化学、生物、放射線、核(CBRN)、人工障害物、および通常地上機動部隊を使用して、領域拒否(AD)を追求する。図2-1と図2-2は、さまざまなタイプの戦域における接近阻止(A2)と領域拒否(AD)アプローチの採用状況を示したものである。図解のために、接近阻止(A2)と領域拒否(AD)の到達点は特定の能力と結びつけられている。しかし、敵対者は接近阻止(A2)または領域拒否(AD)アプローチにおいて、異なる行動、活動、または能力を使用することができる。

図2-1.概念的な米軍欧州コマンドの阻止(preclusion)の例

 

図2-2.概念的な米インド太平洋コマンドの阻止(preclusion)の例

孤立:Isolation

2-50. 孤立とは、軍隊が任務を遂行できないように封じ込めることである。対等な脅威(peer threats)は、いくつかの方法で米軍を孤立させようとする。その例には次のようなものがある。

・ 同盟国やパートナーとの政治的な結びつきを攻撃すること。

・ 作戦地域(AO)への、および作戦地域(AO)内の通信を阻止または制限すること。

・ 前方展開部隊の支援や増援を阻止するために後方連絡線(lines of communication)を妨害または切断すること。

・ 現状と作戦環境における友軍の役割について友軍を欺くこと。

・ 脅威の到達目標に対抗する友軍の作戦への支援を減らすために、現状について民衆を欺くこと。

・ 作戦環境や地域・文化の親和性に関する友軍の不十分な理解を利用すること。

・ 直接・間接火力により前方展開部隊の支援・増援を妨害すること。

・ 経済的強制力を行使すること。

・ 友軍の接近や上空飛行を阻止すること。

2-51. 競争時には、対等な脅威(peer threats)は偽情報戦役や侵略の脅威を利用して、友軍を孤立させようとす るかもしれない。危機に際しては、対等な脅威(peer threats)は前方に配置された米軍を孤立させ、米国または戦域内の他の場所からの支援を阻止しようとする。武力紛争時には、敵部隊はさまざまな能力を駆使して孤立した友軍を特定し、長距離から大量の精密火力により迅速に破壊しようとする。

聖域:Sanctuary

2-52. 聖域(sanctuary)とは、脅威部隊が友軍の手の届かないところに位置することである。これは、政治的、法的、物理的な境界線の組み合わせによって得られる防護形態であり、友軍部隊指揮官の行動の自由を制限するものである。対等な脅威(peer threats)は、特に航空戦力やミサイル戦力による破壊から重要な能力を守るために、聖域を含む必要なあらゆる手段を用いるだろう。また、対等な脅威(peer threats)は、自国の重要な利益を、それが自国であろうと他国であろうと防護する。重要な権益を守る聖域を作るために、敵対者は物理的、非物理的手段を組み合わせて、以下のような重要な権益を防護する。

・ 国際的な国境

・ 複雑な地形

・ 非戦闘員や文化的に重要な建造物の中に身を隠す。

・ 偽装、隠蔽、欺瞞を含む対精度の高い技術

・ デコイ、硬化埋設施設、統合防空システム(integrated air defense system)、長距離火力などの対抗措置。

・ 情報戦

・ 大量破壊兵器を含む、米国本土に対する威嚇攻撃。

・ 国際法、条約、協定。

・ インターネットを遮断したり、外部のラジオやテレビを妨害したりすることによる)国民の情報統制。

2-53. ほとんどの聖域化手段は、敵部隊全体を長時間にわたって防護することはできない。したがって、脅威は戦略的または外交的到達目標を追求するために必要な行動の自由を得るために、十分な時間、その部隊の選択された要素を防護しようとするのである。脅威部隊は従来型の部隊、高性能航空機、及び長距離火力システムを防護しようとする。多くの対等な脅威(peer threats)は、ロシアのスメルク9A52や中国のPHL-03のような長距離ロケット・ミサイルシステムに投資し、国際国境の背後にある聖域を可能にするために、極限距離で反撃する能力を備えている。対弾道ミサイルシステムを含む防空システムの向上は、しばしばこれらの高度な火力能力を防護することになる。

統一された行動と米陸軍部隊:UNIFIED ACTION AND ARMY FORCES

地上戦、海上戦、航空戦の分離は、もはや永久に不可能である。もし再び戦争に巻き込まれるようなことがあれば、すべての要素、すべての軍種、単一の集中的な取組みとして闘うことになるだろう。

ドワイト・D・アイゼンハワー大統領

2-54. 米軍は、全世界の脅威に対抗し国益を防護するため、統一された行動において統合部隊として活動する。統一された行動(Unified actionとは、政府および非政府組織の活動を軍事行動と同期、調整、一体化し、取組みの統一を図ることである(JP1第1巻)。取組みの統一(Unity of effortとは、参加者が必ずしも同じ司令部や組織に属していなくても、共通の目標に向かって調整・協力することであり、統一された行動(unified action)の成功の産物である(JP1第2巻)。陸軍部隊は統一された行動の一環として、統合部隊を支援し、多国籍の同盟国やパートナーと共に、また他の機関や組織と連携して作戦を実施する。陸軍の統一された行動への貢献は、利用可能なすべての能力を予想外の組み合わせで使用し、相対的な優位性を生み出し活用することを目指すマルチドメイン作戦である。リーダーは、従来型の部隊、特殊作戦部隊、同盟国、パートナー国部隊、領土防衛部隊、その他目標達成のために合法的にその取組みを利用できる組織や個人など、すべての統一された行動パートナーを最大限に活用する能力を備えていなければならない。

統合作戦と各種行動:JOINT OPERATIONS AND ACTIVITIES

2-55. 単一の軍種が、国防総省(DOD)の目標を支援するためのタスクや任務を遂行することもある。しかし、国防総省は主として、複数のドメインから、複数のドメインにわたって、特に戦闘において、2つ以上の軍種(2つの軍部から)を単一の作戦に採用し、統合作戦を行っている。統合作戦は、統合部隊と、それ自体では統合部隊を成立させないが、互いに特定の指揮関係にある軍種部隊を採用して行われる軍事行動である(JP 3-0)。統合部隊(joint forceは、単一の統合部隊指揮官の下で作戦する、2つ以上の軍事省から割り当てられた、または配属された要素で構成される部隊である(JP 3-0)。統合作戦は、統一された行動を通じて、複数のドメインで相互に依存する軍種の能力の優位性を活用する。統合の計画策定は、軍事力を他の国力の手段(外交、経済、情報など)と一体化し、望ましい軍事的最終状態(military end state)を達成するものである。最終状態(end stateとは、指揮官の目標達成を定義する一連の必要条件である (JP 3-0)。統合計画は、戦略的な最終状態(strategic end state)を、統合部隊指揮官(JFC)の作戦計画策定と、最終的には戦術的な任務とに結びつける。統合部隊指揮官(JFC) は作戦レベルの行動を戦略的成果に転換するために、各戦役と各主要作戦(major operations)を利用する。

2-56. 統合部隊は、世界のあらゆる場所で持続的な大規模戦闘を行うための組織、訓練、装備を持っている。大規模戦闘作戦を実施する能力は、他のさまざまな作戦や活動を可能にする。特に、大規模戦闘に先立ち、戦争の影響を防ぐ、あるいは少なくとも軽減するための作戦環境を形成する機会が存在する。軍事能力(人、組織、および装備を含む)の活用を、1つまたは別のタイプの軍事作戦として特徴づけることには、いくつかの利点がある。例えば、陸軍は対反乱戦や平和活動(Peace operations)など、特定の種類の多様な作戦に関連する本質、タスク、および戦術を説明する出版物を作成することができる。

2-57. ドクトリンは、図 2-3 に示すように、統合作戦と統合活動をその焦点によって分類している。場合によっては、様々な任務、タスク、および活動をタイトルに含むこともある。安全保障協力に関連するタスクなど、陸軍が遂行し、統合作戦を構成しない活動も多い。それでも、これらの活動は戦闘軍指揮官(CCDR)の戦役目標達成に貢献するため、ほとんどが統合の「傘」の下で行われる。

・安定化活動(Stability activities)

・民政の防衛支援(Defense support of civil authorities)

・海外人道支援(Foreign humanitarian assistance)

・人事回復(Personal recovery)

・非戦闘員救出(Noncombatant evacuation)

・平和活動(Peace operations)

・対大量破壊兵器(Countering weapons of mass destruction)

・化学・生物・放射線・核対応(Chemical, biological, radiological, and nuclear response)

・海外国内防衛(Foreign internal defense)

・大麻薬作戦(Counterdrug operations)

・テロとの戦い(Combating terrorism)

・対反乱戦(Counterinsurgency)

・本土防衛(Homeland defense)

・大量残虐行為対応(Mass atrocity response)

・安全保障協力(Security cooperation)

・軍事的関与(Military engagement)

・軍事演習(Military exercises)

・柔軟抑止選択肢(Flexible deterrent options)

・柔軟対応選択肢(Flexible response options)

図2-3. 作戦と活動の例

 

多国籍作戦:MULTINATIONAL OPERATIONS:

2-58. 多国籍作戦(multinational operationsとは、2カ国以上の部隊が行う軍事行動を総称したもので、通常、連合または同盟の構造の中で行われる(JP 3-16)。各国はそれぞれ独自の利益を持ち、しばしば国家的な制約の中で参加するが、すべての国が作戦に価値をもたらす。各国部隊は独自の能力を有しており、それぞれが国際的または現地の受容性という点で、作戦の正統性に寄与するのが普通である。陸軍は、ほとんどの作戦が多国籍で行われることを予期し、それに従って計画を立てるべきであ る。(多国籍作戦(multinational operations)の詳細については、FM 3-16 を参照されたい)。

2-59. 多国籍作戦(multinational operations)には、課題と要求がある。これには、文化や言語の問題、未解決の政策問題、技術的・手続き的な相互運用性の課題、それぞれの軍隊の使用に関する各国の注意事項、情報とインテリジェンスの共有に必要な権限、交戦規則などが含まれる。指揮官は、友軍の能力との関連において、任務の特定の要件を分析し、多国籍部隊の優位性を生かし、その限界を補う。組み込みチーム、協業システム、リーダーとの連絡を通じて、多国籍パートナーとの効果的な連携を確立することは、共通作戦図(common operational picture: COP)を確立し、状況把握を維持するために重要である。

2-60. 多国籍作戦(multinational operations)はまた、多くの機会を与えてくれる。多国籍部隊が作戦に参加することで、国際的な正統性が確保され、敵対者や敵部隊を孤立させるのに役立つ。また、文化的認識、外国語技能、住民との親和性など、環境の理解、安定化のタスクの実施、合法的な当局への移行に役立つ可能性もある。同盟国やパートナーは、宇宙、サイバースペース、および作戦環境の情報次元で重要な能力を採用するため、異なる権限で活動することが多い。最後に、多国籍の同盟国やパートナーは、作戦に追加的な部隊を持ち込み、米陸軍が不足している能力を保有することが多い。

省庁間調整と組織間協力:INTERAGENCY COORDINATION AND INTERORGANIZATIONAL COOPERATION

2-61. 省庁間調整は統一された行動の重要な部分である。省庁間調整(interagency coordinationとは、国防総省と参加する米国政府の省庁の間で行われる取組みの計画策定と同調である(JP 3-0)。陸軍は、確立された渉外、個人的関与、および計画策定プロセスを用いて、諸機関間調整を実施し、参加する。

2-62. 統一された行動は、統一された行動パートナーの能力を構築するために、組織間協力を必要とする場合がある。組織間協力(interorganizational cooperationとは、国防総省、参加する米国政府の省庁、州・準州・地方・部族の機関、外国の軍隊および政府機関、国際機関、非政府組織、および民間部門の間で行われる相互作用である(JP 3-08)。組織間協力には、民軍一体化も含まれる。(民軍一体化の詳細についてはFM 3-57を参照)。

従来型の部隊と特殊作戦部隊の一体化:CONVENTIONAL AND SPECIAL OPERATIONS FORCES INTEGRATION

2-63. 陸軍は通常兵力と特殊作戦兵力を一体化し、作戦中に補完・補強効果を発揮させる。任務と作戦環境は、作戦中の通常作戦部隊と特殊作戦部隊の間の指揮・支援関係を推進する。指揮・統制(C2)や支援の合意にかかわらず、どちらのタイプの部隊も作戦を一体化・同期化し、有効性を高め、相互依存を促進し、相互支援を行い、資源の重複使用を制限し、友軍相撃(fratricide)のリスクを低減させることができる。

2-64. 大規模戦闘では、従来型の部隊は敵部隊を撃破するために必要なすべての用兵機能(warfighting functions)にわたって質量を提供する。特殊作戦部隊は、従来型の部隊の中核的活動を行うことにより、従来型の部隊を補完する。

・ 民事作戦

・ 大量破壊兵器への対処

・ 対反乱戦

・ テロ対策

・ 直接行動

・ 対外人道支援

・ 対外人道支援・対内防衛

・ 人質救出・奪還

・ 軍事情報支援活動

・ 治安部隊支援

・ 特殊偵察

・ 非通常戦

・ 縦深作戦および拡大した縦深作戦における特殊作戦部隊(SOF)の貢献は、従来型の近接作戦と後方作戦の条件設定に不可欠であることが多い。

2-65. 作戦には通常兵力と非定型兵力の多国籍パートナーが参加することが多いため、指揮官は直接の指揮権がなくても、どのように取組みの統一を維持するかを検討しなければならない。治安部隊支援旅団(SFAB)は、通常戦力の同盟国やパートナーとの提携を可能にする。特殊作戦部隊は、治安部隊支援、対外内戦、非通常戦(unconventional warfare)を通じて、非正規部隊を一体化することにより、取り組みの統一性を高める。(治安部隊支援旅団の詳細については、ATP 3-96.1 を参照。従来型の部隊と特殊作戦部隊の一体化に関する詳細は、FM 6-05 を参照)。

統合相互依存:JOINT INTERDEPENDENCE

2-66. 統合相互依存とは、一方の部隊が他方の部隊の能力を意図的に信頼し、両者の補完・補強効果を最大化することである。相互依存の程度は、特定の状況により変化する。

2-67. 陸軍は、戦略的運動力と作戦的運動力、統合火力、その他の重要な実現能力について、他の軍種に依存している。陸軍は、地上間接火力と防空ミサイル防衛(AMD)、防御的サイバースペース作戦、電磁戦、通信、インテリジェンス、回転翼機、兵站、工兵で他の軍種、戦闘軍、統一された行動パートナーを支援する。陸軍が作戦地域を設定し維持する能力は、統合部隊に行動の自由を与えるために不可欠である。陸軍は重要なインフラを構築し、維持し、防衛する。また、港湾や飛行場の開設、兵站、化学、生物、放射線、核(CBRN)防御、「当該戦域に到着した兵員・装備などの受け入れ、中間集結地での集結、前線への移動、受け入れ先部隊への一体化(RSOI)」など、独自の能力を統合部隊指揮官(JFC)に提供する。

ドメインの相互依存:DOMAIN INTERDEPENDENCE

2-68. 陸軍は全てのドメインの兵力と能力を統合部隊に提供する。陸軍は自軍の能力を補完・強化するために、全てのドメインの統合能力を使用する。ドメインの相互依存性を理解することは、リーダーが相対的な優位性を作り出し利用しながら、友軍の脆弱性をより良く軽減するのに役立つ。敵が全てのドメインで争うことができる環境で作戦を成功させるには、最下位の戦術的部隊階層に至るまで継続的な統合一体化が必要である。

空:Air

2-69. 陸上能力は、様々な方法で航空作戦を可能にする。これらの方法には次のようなものがある。

・ 敵地上軍を空から破壊するために固定すること。

・ 回転翼機や無人航空機システム(UAS)を用いた空からの火力を提供すること。

・ 空港・飛行場を管理し、安全にし、防衛すること。

・ 航空作戦のための陸上指揮・統制(C2)ノードを確保すること。

・ 敵地対空システムの破壊すること。

・ 地対空火力を使用すること。

・ 友軍の航空能力に対する脅威を特定するための全ソースのインテリジェンスを一体化すること。

・ 他軍種構成部隊への兵站支援を提供すること。

2-70. 空の能力は、様々な方法で陸上作戦を可能にする。これらの方法には次のようなものがある。

・ 空対地火力を提供すること。

・ 航空阻止と戦略的攻撃による攻勢と防御の縦深を提供すること。

・ 地上部隊を航空攻撃から防護すること。

・ 情報収集のための空中プラットフォーム利用すること。

・ 人員、装備、物資の空中移動すること。

・ 空中電磁戦プラットフォームの使用すること。

宇宙:Space

2-71. 陸上能力は、様々な方法で宇宙作戦を可能にする。これらの方法には以下のようなものがある。

・ 地対地火力により、敵宇宙地上局、地上リンク、発射場を破壊すること。

・ 地上リンクと発射場を安全にすること。

・ 宇宙能力を支配する部隊の拠点と指揮・統制(C2)ノードを安全にすること。

・ 敵宇宙戦力への攻撃拠点となる基地や指揮・統制(C2)ノードを安全にすること。

2-72. 宇宙の能力は、様々な方法で陸上作戦を可能にする。これらの方法には、以下のようなものがある。

・ 全地球測位システム、精密・正確な火力など、地理的位置とタイミングに依存した技術を可能にすること。

・ 衛星通信によるグローバルな指揮・統制(C2)ネットワークを可能にすること。

・ 気象・海洋・宇宙環境要因、陸域の詳細画像、陸上の敵の配置を提供し、状況把握を強化すること。

・ 敵の宇宙システムを欺き、破壊し、劣化させ、否定し、または破壊すること。

・ 敵の位置・航法・計時機器の使用を妨害する航法戦の実施すること。

・ 戦域ミサイル警報およびその他の警報インテリジェンスを可能にすること。

サイバースペース:Cyberspace

2-73. 陸上能力は、様々な方法でサイバースペース作戦を可能にする。これらには

・ データ保管施設、有線ネットワーク伝送、地上中継器、端末を含む重要なサイバースペースインフラを安全にすること。

・ 統合通信ネットワークとデータを防護・防衛する情報活動を行うこと。

・ 陸上における敵のサイバースペース能力及びインフラに対する物理的攻撃を実施すること。

・ サイバースペースを通じて情報を収集する敵部隊を撃破すること。

2-74. サイバースペース能力は、様々な方法で陸上作戦を可能にする。これらの方法には、次のようなものがある。

・ 安全なグローバル・コミュニケーションと共通作戦図(COP)の共有を可能にすること。

・ 意思決定と兵站を支援すること。

・ 大容量データの保存と知識管理を容易にすること。

・ センサーと火力プラットフォームをネットワーク化すること。

・ 指揮・統制(C2)、統合防空システム(integrated air defense systems)、統合長距離火力システムを含む敵のネットワークを攻撃すること。

・ ソーシャル・メディアやその他のアプリケーションを通じた聴衆への迅速なコミュニケーションを可能にすること。

・ ターゲットを絞った影響力作戦を可能にすること。

海:Maritime

2-75. 陸上能力は、様々な方法で海上作戦を可能にする。これらの方法には、以下のようなものがある。

・ 敵の航空基地、地対地火力、センサーなど、海上戦力に対する陸上からの脅威を攻撃すること。

・ 港湾の防護と海上交通の要衝である陸上地域の防衛すること。

・ 地対地火力や地対空火力で海上を制圧すること。

・ 海上の能力に対する脅威を特定するための統合的な全ソースのインテリジェンスの一体化。

・ 陸上で活動する海上部隊に指示された後方支援を提供すること。

2-76. 海上能力は、さまざまな方法で陸上作戦を可能にする。これらの方法には、次のようなものがある。

・ 長距離火力システムと情報収集により、作戦範囲と致死性を向上させること。

・ 他の方法では接近できない陸地への接近を提供すること。

・ 部隊、装備、物資の大規模かつ戦略的な距離の輸送を提供し、防護すること。

・ 全ソースのインテリジェンスの一体化すること。

・ 敵部隊による海上の後方連絡線(lines of communication)と補給路の利用を防ぐこと。

・ 陸上部隊に対する敵の海上での脅威を攻撃すること。

米陸軍の戦力態勢:ARMY FORCE POSTURE

2-77. 陸軍は、持続的な即応性の必要性と、即応性の必要性をバランスさせる形で戦力を配置する。前方駐留部隊とローテーション部隊は、戦闘軍指揮官(CCDR)に対して、競争時の作戦支援と危機時の迅速な対応を提供する。これらの部隊は通常、数が少なく、状況が急速に武力紛争に拡大すると、脆弱になる可能性がある。戦略的支援地域に拠点を置く部隊は、部隊の訓練と持続可能な即応サイクルを可能にする。これらの部隊は陸軍のグローバル対応能力の一部であり、また、通常、数カ月間にわたる展開スケジュールを持つ地域の緊急事態計画を支援するものである。

2-78. 陸軍予備役部隊は、国内および世界各地の陸軍作戦を幅広く支援している。陸軍の組織単位の約半分を占めるが、陸軍の後方支援部隊の約80%、機動支援部隊の70%以上、陸軍の動員基地拡張能力の4分の1、民事能力容量の大部分を提供している。陸軍予備役部隊は、危機の際に司令部を強化し、正規軍の欠員を補充するための、陸軍の訓練された個人の兵士の主要な供給源でもある。予備役部隊は、武力紛争時の復興作戦に重要な資源を提供する。計画担当者は、予備役部隊には時間がかかる動員要件があり、通常、戦力管理と緊急時計画に織り込まなければならない展開時間制限があることを理解することが重要である。(陸軍予備役部隊の詳細については、ADP 1を参照。再構成の詳細については、第 6 章を参照。予備役の動員に関する情報は、第 5 章を参照)。

陸軍の部隊階層:ARMY ECHELONS

2-79. 陸軍は、リーダーが管理しやすい範囲を確保するために部隊階層を使用して作戦を行う。部隊階層は一般的に特定の戦いのレベルに対応するが、状況によっては2つ以上のレベルに貢献することもある。

2-80. 一般に、上位の部隊階層(例えば師団以上)は、指揮チームや参謀により大きな経験を積んでいる。彼らは、大規模な作戦や複雑で政治的に微妙なタスクを調整するための専門知識と視点を持っている。また、希少な資源を管理し、適切な時期に適切な場所で使用することができる。これにはしばしば、航空、宇宙、海上、およびサイバースペースの統合能力が含まれる。上位組織は一般に、下位組織の成功のための条件を設定し、主戦力を適切に評価するために、これらの重要な能力を使用する。上位組織は下位の編隊を機動し、環境を形成し、相対的な優位性を生み出し活用するために、すべてのドメインからの能力を使用する。一般に、統合部隊司令部は敵の戦略的能力を低下させ、強行突入と持続的な作戦を可能にする。陸上構成コマンドは、戦域を設定し、敵の長距離・中距離火力を撃破し、作戦レベルの後方支援を提供し、統合能力を軍団に配分する。軍団は戦術的隊形として活動し、敵の中距離火力を撃破し、統合能力を用いて師団が機動するための条件を整え、後方支援とその他の後方作戦により作戦のテンポを維持する。師団は、敵の短距離火力を撃破し、敵の前方上層部に大量の効果を与え、敵部隊との近接戦闘で旅団戦闘チーム(BCT)の機動を同調させる。旅団戦闘チーム(BCT)は、戦闘や交戦中に敵部隊を撃破し破壊するために近接戦闘を行う。

2-81. 一般に、下位部隊階層(例えば旅団以下)は、タスクを遂行し、部隊に与えられた目的を果たすことで、任務全体に貢献する。下位部隊階層は、実行時点の現状に近いことから、上位部隊階層に認識を与える。上位の部隊階層は広い視野を提供するが、下位の部隊階層は戦術的な忠実度を提供する。上層部の視点と部下の視点を組み合わせることで、統制のとれた主導性を育む状況認識を共有することができる。状況認識を共有するためには、すべてのリーダーが同意する必要はない。むしろ、リーダーは意見の違いを利用して、問題を整理し、作戦を評価し、リスクを理解し、情報収集の指針とするのである。

2-82. 部隊階層の焦点は戦略的背景によって変化し、マルチドメイン能力を作戦に一体化する責任も変化する。その大まかな役割は、第 2-79 項から第 2-94 項に記載されている。(各戦略的状況および部隊階層の役割と責任に関するより詳細な情報については、4章、5章および6章を参照されたい)。

戦域軍:Theater Army

2-83. 戦域軍の任務は、陸軍のあらゆる部隊の中で最も多様かつ複雑である。戦域軍司令部は、特定の戦闘軍指揮官(CCDR)に合わせ、戦域全域の陸軍部隊に対して作戦上および管理上の指揮・統制(C2)を実施する能力を持つ。また、戦域インテリジェンス、戦域後方支援、戦域通信、戦域火力、戦域情報活動、民事、工兵、戦域医療など、戦域の状況に応じた能力を提供する。野戦軍、軍団、師団が配置されていない地域では、戦域軍はその戦術的コマンドのための用兵機能全般にわたる直接の責任を負う。戦域軍は、地理的戦闘司令部に対する陸軍軍種構成コマンドである。陸軍軍種構成コマンドとして行われる7つの機能は以下の通りである。

・ 戦闘軍指揮官(CCDR)の日常的な作戦上の要求を実行する。

・ 陸軍部隊の管理統制(ADCON)を提供する。

・ 戦域を設定し維持する。

・ 作戦地域を設定し、支援する。

・ 戦域における陸軍部隊の指揮・統制(C2)を行使する。

・ 限定された範囲、規模及び期間で統合の役割を実施する。

・ 統合作戦を支援するための利得の統合を計画し、調整する。

(戦域陸軍の管理・運営要件に関する追加情報については、FM 3-94およびATP 3-93を参照)。

野戦軍:Field Army

2-84. 野戦軍は特定の要件を満たすために構成される。野戦軍は、下位の中隊と特殊部隊を持つ本部大隊、可変数の配属軍団、配属の遠征後方支援コマンド、可変数の通常軍団に配属する師団、およびその他の配属機能旅団と配属多機能旅団から構成されることができる。

2-85. 必要な場合、野戦軍は複数の軍団に対して指揮・統制(C2)を提供する作戦司令部である。作戦中、部隊は野戦軍に割り当てまたは配属される。作戦中、野戦軍は下位部隊を採用することがあるが、これらの部隊は状況や野戦軍の役割・任務に基づいて、陸軍、統合、および多国籍の外部供給源から提供される。野戦軍が編成されると、任務の要件に応じ、陸軍部隊(ARFOR)の作戦的タスクを遂行するようデザインされる。

2-86. 野戦軍は、作戦責任地域(AOR)内で対等な敵対者(peer adversaries)と対峙する戦闘軍指揮官(CCDR)に、さらなる作戦能力を提供する。野戦軍は、対等な敵対者(peer adversary)の能力に基づいて調整される。敵の能力が変化すれば、野戦軍の能力も変化する。野戦軍が編成されると、陸軍、統合部隊、および多国籍部隊に、軍事作戦の範囲内でさまざまな方法で活動できる司令部が提供される。野戦軍は、大規模戦闘を行う能力を持つ敵対者がいる地域で採用される可能性が最も高い。これらの地域には、米欧州司令部や米インド太平洋司令部が含まれる。

軍団:Corps

2-87. 軍団は、戦術と作戦の両レベルで活動できるため、旅団より上位の最も用途の広い部隊である。軍団は戦術部隊として闘うために組織、人員、訓練、装備されているが、作戦を実施するために統合司令部および多国籍司令部となるよう要請されることもある。統合任務部隊(JTF)の下で上級陸軍司令部として活動する場合、軍団は陸軍部隊(ARFOR)として仕える。また、軍団は、統合部隊や多国籍部隊の要員を適切に増強すれば、連合部隊陸上構成部隊指揮官(CFLCC)の役割も果たすことができる。軍団は、特定の戦闘軍指揮官(CCDR)の要求に応じない場合、大規模戦闘作戦に勝利するための準備態勢の構築と維持に重点を置く。軍団の役割には、以下のようなものがある。

・ 大規模な戦闘において、2個から5個の陸軍師団とそれを支援する旅団や司令部を指揮する陸軍の上級戦術編成である。

・ 野戦軍が存在しない場合の戦役や大規模作戦のための統合部隊内の陸軍部隊(ARFOR)(補強あり)。

・ 危機対応と限定的な有事のための統合任務部隊(JTF)本部(大幅な増強が必要)。

・ 陸軍、海兵隊、および多国籍部隊の師団と、それを支援する旅団および司令部を指揮する連合部隊陸上構成部隊指揮官(CFLCC)(大幅な増員を伴う)。

2-88. 大規模戦闘作戦中、軍団司令部は通常、統合または多国籍陸上部隊の下で戦術的な司令部として機能する。軍団は、陸軍と統合部隊の能力を統合するために最も適した位置づけと資源を有する部隊である。(陸軍軍団の詳細については FM 3-94 および ATP 3-92 を参照)。

師団:Division

2-89. 師団は大規模戦闘作戦中、陸軍の主要な戦術的用兵編成である。その主な役割は、旅団を指揮する戦術的な司令部として機能することである。師団は上位司令部(通常、軍団)から指定された作戦地域(AO)で作戦を行う。師団は、任務を達成するために、任務変数に従って下位の部隊をタスク編成する。師団は通常、2個から5個の旅団戦闘チーム(BCT)、機能的および多機能な旅団、およびさまざまな小規模な支援部隊を指揮する。師団は通常、大規模戦闘作戦中に収束を達成するために、複数のドメインの能力を用いる最も低い戦術的部隊階層である。戦闘と交戦に勝利することが師団の主要な目的であることに変わりはない。限定的な有事には、複数の役割を果たすために自らを組織化することができる。師団の役割には、以下のようなものがある。

・ 戦術本部

・ 陸軍部隊(ARFOR)本部(大幅な増員を伴う)

・ 連合部隊陸上構成部隊指揮官(CFLCC)(大幅な増員を伴う)。

・ 統合任務部隊(JTF)本部(大幅増員)

(陸軍師団の詳細についてはFM 3-94とATP 3-91を参照)。

旅団戦闘チーム:Brigade Combat Teams

2-90. 旅団戦闘チーム(BCT)は陸軍の主要な諸兵科連合であり、近接戦闘のための機動部隊である。旅団戦闘チーム(BCT)は敵部隊に対して機動し、敵部隊と接近し、敵部隊を撃破する。旅団戦闘チーム(BCT)は重要な地形を確保し維持し、一定の圧力をかけ、敵の闘う意志を喪失させる。旅団戦闘チーム(BCT)は、師団または統合任務部隊(JTF)の主要な地上機動部隊である。師団は可能な限り、旅団戦闘チーム(BCT)を相互支援的に使用することを目指す。しかし、旅団戦闘チーム(BCT)は通信が途絶している間や、作戦が広範囲に分散しているときに、上位司令部や隣接部隊から孤立して闘う能力を備えていなければならない。

2-91. 旅団戦闘チーム(BCT)には、歩兵旅団戦闘チーム(BCT)、装甲旅団戦闘チーム(BCT)、およびストライカー旅団戦闘チーム(BCT)の3種類が存在する。戦術的状況に応じて、これら3種類の組織は、任務達成のために陸軍および統合部隊の追加能力で補強される。(陸軍旅団戦闘チーム(BCT)の詳細については、FM 3-96 を参照)。

多機能旅団と機能別旅団:Multifunctional and Functional Brigades

2-92. 戦域軍、軍団、および師団は、その作戦を支援するために、多機能および機能的な旅団でタスク編成される。これらの旅団はインテリジェンス、攻撃・偵察航空、火力、防護、契約支援、または後方支援のような能力を付加する。戦域軍は下位の軍団や師団を多機能旅団の組み合わせで調整することができる。

2-93. 多機能旅団は、作戦を支援するためにさまざまな機能を提供する。通常、旅団は軍団または師団に所属するが、統合司令部または多国籍司令部の指揮下に入ることもある。多機能旅団には、戦闘航空旅団、野戦砲兵旅団、後方支援旅団、機動強化旅団が含まれる。

2-94. 機能別旅団は、単一の機能または能力を提供する。機能別旅団は、単一の機能または能力を提供する。これらの旅団は、それぞれがどのように調整されるかによって、戦域、軍団、または師団を支援することができる。機能別旅団の編成は多岐に渡る。機能旅団の例としては、安全保障支援旅団(SFAB)、防空砲兵旅団、民事旅団、遠征軍事インテリジェンス旅団、および工兵旅団がある。