ウクライナから将来の軍隊への教訓（第4章） （The US Army War College）
MILTERMで、既に紹介しているウクライナから将来の軍隊への教訓（序章から第1章まで）（The US Army War College）とウクライナから将来の軍隊への教訓（第2章から第3章まで）（The US Army War College）に続く、ウクライナから将来の軍隊への教訓（第4章）を紹介する。（軍治）
行動喚起：ウクライナから将来の軍隊への教訓
Call to Action: Lessons from Ukraine for the Future Force
第2章 1991年から現在までの米国とウクライナの安全保障協力：さまざまな記録
第4章 2022年のロシア・ウクライナ戦争における作戦術：Operational Art in the Russia-Ukraine War of 2022
Rebecca W. Jensen
キーワード：作戦術（operational art）、戦役の計画策定（campaign planning）、欺瞞（deception）、ヘルソン、キーウ反攻、準備
「作戦術（operational art）」を定義した最初の米国の政策文書である1986年版のフィールド・マニュアル100-5「作戦（Operations）」では、「作戦術（operational art）」を「戦役（campaigns）および主要作戦（major operations）のデザイン、組織、実施を通じて、戦域または作戦戦域における戦略的到達目標を達成するための軍事部隊の運用」と定義している[1]。この定義は、作戦術が戦役（campaign）のコンセプト的、計画策定（planning）、実行の要素に関わるものであることを明確にしている。
現在の米国の統合ドクトリンは、「最終目的（ends）、方法（ways）、手段（means）、リスクを統合（一体化）することにより、軍事力を組織し、使用するために戦略、戦役（campaigns）そして作戦（operations）を開発するための彼らの技能、知識、経験、創造性、判断力によって支援されている指揮官や参謀による認知的なアプローチ」として作戦術（operational art）を定義している[2]。その実施において、「作戦術（operational art）」とは、戦略、戦役策定（campaigning）、部隊の流れ（force flow）、兵站という4つの要素の合流である[3]。ウクライナのこれまでの戦争遂行は、「作戦術（operational art）」の4つの要素の計画策定と実行を管理する能力と適応力の両方を示している。
ロシア・ウクライナ戦争における戦術と戦略の関連性を評価する際の難しさの一つは、両当事者の戦略目標が外部のアナリストにとって明確でないことだ。ウクライナ政府が公言している目標は、国際的に承認された国境の主権を回復することであり、これには2014年に占領された地域と2022年に占領された地域が含まれる[4]。慎重を期すなら、短期的にはもっと控えめで達成可能な到達目標のための計画策定を指示するべきだろうが、そのような到達目標を公に議論することは、交渉におけるウクライナの立場を弱めるだけでなく、士気も低下させかねない。大雑把に言えば、現在の作戦の到達目標は、ロシアの占領から可能な限り多くの領土を解放し、防衛可能にすることである。
ロシアの到達目標を見極めるのは難しい。特別軍事作戦の表向きの目標はウクライナを「非ナチ化（denazify）」することだが、ウラジーミル・プーチン（Vladimir Putin）はウクライナ民族とロシア民族の根本的な統一についても語っており、ウクライナ戦線における最大主義的な到達目標を示唆している[5]。別の分析によれば、ロシア・ウクライナ戦争は、ベラルーシ、モルドバ、バルト三国に対して軍事行動を起こすという、より長期的なロシアの計画におけるひとつの軸に過ぎないのかもしれない[6]。軍事行動の最終目標が何であれ、20万人以上のロシア人犠牲者を出し、ロシアの戦車の40％を破壊した戦役（campaign）を成功させるのは難しい[7]。
「作戦術（operational art）」は、戦術的能力を戦域戦略の到達目標と結びつけるものである。戦略なき戦術は「敗北の前の雑音（the noise before defeat）」かもしれない。戦略を支援するために編成されない戦術は戦略を無意味なものにしてしまう[8]。戦術を組織化することは、特にNATO諸国にとっての課題である。NATO諸国は、戦術的交戦で敗北することはめったにないが、組織が兵力を展開する到達目標を達成するために戦術的勝利を調整することに成功することも同様にめったにない。2022年2月以来、ウクライナとロシアの従来型の戦争（conventional war）は、両当事者が現在どのように「作戦術（operational art）」を実践しているのかについて、いくつかの洞察を与えてくれている。「作戦術（operational art）」におけるウクライナ軍の適応は、NATO軍が自らの理論と実践を進化させることを検討すべき方向を示唆している。
紛争に至る経緯
2014年にロシアがクリミア（Crimea）とドネツ盆地（Donets Basin）を占領した後、2022年の侵攻の前に、ウクライナは軍事改革を行い、近代化と、とりわけプラットフォームと構造の西洋化を目指した。米国を含む複数のNATO諸国が、戦術から指揮の哲学（philosophy of command）に至るまで、さまざまな分野で訓練を提供していた[9]。
同時期、ロシアは一連の改革の真っ只中にあり、国家防衛管理センターのもとで、軍事・安全保障組織全体の指揮・統制（command-and-control）インフラのデジタル化と集中化が進められていた[10]。西側の戦略家たちは、ロシア軍の主流派は新世代戦（new-generation warfare）であり、ロシアは国の安全保障の到達目標を達成するためにさまざまな手段（その中で、明白な軍事力はその一つに過ぎない）を用いるパラダイムであると認識していた[11]。
ベラルーシでロシア軍の軍備増強が進められていた2021年末時点で、ロシア軍の総兵力は90万人だったのに対し、ウクライナ軍は20万人をわずかに下回っていた[12]。同年後半には、配備可能なロシア軍の25％から33％がウクライナ国境とクリミアにいたと推定されている[13]。2020年の停戦にもかかわらず、ウクライナ東部とクリミアにおけるウクライナ軍とロシア軍の小競り合いは2021年を通じて増加した[14]。
作戦術と最初の攻撃の成果
当初のロシアのコンセプトは、キーウでクーデターを起こし、ロシアがウクライナ政府に取って代わり、東と南から占領軍を送り込むというものだったようだ。ホストメル（Hostomel）空港の掌握（これにより首都に直接軍隊を迅速に移動させることができる）と政府の首切り（大統領暗殺計画が含まれていた可能性がある）を組み合わせることで、国家指導部を混乱させ、ウクライナ国軍が残存兵力を効果的に調整することを妨げる[15]。
対インテリジェンス活動のお陰もあって、ウクライナは複数の暗殺未遂（assassination attempts）を阻止した[16]。ホストメル空港へのロシア軍の最初の攻撃は初期の成功を収めたが、予想以上の反対と兵站の失敗が重なり、ロシアはキーウを占領することができなかった[17]。2022年3月末までに、ロシア軍はキーウから撤退し、ウクライナ東部を固めつつあった[18]。
ロシアとウクライナのそれぞれの戦略に従い、ウクライナ東部での従来型の闘い（conventional fighting）は、その後の1年間の大半を特徴付けた。双方が大きな損害を被りながらもいくつかの到達目標を達成したが、特に2つのケースがウクライナ軍側の洗練された「作戦術（operational art）」を物語っている。2022年秋、ウクライナは欺瞞と効果的な資源配分によってハルキウ（Kharkiv）を奪還し、その後ヘルソン（Kherson）を奪還した。2023年初頭、ウクライナはバフムート（Bakhmut）周辺の闘い（fighting）でロシア軍を固定し、ウクライナ軍は春の反攻に備えた[19]。
欺瞞と優先順位付け：ハルキウとヘルソン
ウクライナ第二の都市ハルキウは、ロシアとウクライナの双方において象徴的な力を持つ。ロシア国境に最も近いウクライナの都市であるハルキウは、かつてウクライナ・ソビエト社会主義共和国の首都だった[20]。2014年と2015年、ロシアと繋がりのある分離主義者（Russian-linked separatists）への支持は、ドネツ盆地を除くウクライナのどの地域よりもハルキウで高く、ウクライナの治安部隊は2014年にハルキウ人民共和国樹立の試みを鎮圧した。
このような政治的背景と、19世紀以来ウクライナの文化の中心地としてのハルキウの役割を考えれば、この都市の支配は政治的にも象徴的にも重要である。しかし、支配の重要性だけでなく、大学、以前から好調だった経済、産業基盤（特に軍需産業）があることから、ハルキウはウクライナ経済を発展させ、現在の状況が安定したときに再建するための重要な都市の中心地となっている[21]。
ロシアは戦争初期にハルキウを占領しようとした。最初の攻勢が失敗に終わると、ロシアは北東から激しい砲撃を開始した[22]。最初の週が終わり、ロシアがヘルソンを占領すると、ロシアは引き続きハルキウに向けて軍を移動させた[23]。3月初旬から4月初旬まで、ハルキウは度重なる砲撃、ミサイル、空爆を受け、数万人の住民が避難した。こうした攻撃が続く中、4月から5月初めにかけてロシア軍は南下し始め、ウクライナ軍はハルキウ市近郊のハルキウ州（Kharkiv oblast）の村々を奪還した[24]。
5月13日までに、ウクライナの反攻によってロシア軍はハルキウ市から数キロ離れたところまで押しやられ、イギリス国防省はロシアがハルキウの会戦（battle of Kharkiv）に敗れたと評価した[25]。夏の間、ロシア軍はハルキウ州の北東部を占領し、ハルキウ市を攻撃し続け、時には市民に多大な犠牲を出し、インフラにも損害を与えた[26]。
クリミアに近いヘルソンは、歴史的に親ロシア感情の少ない、はるかに小さな都市である。しかし、その象徴的かつ戦略的な重要性から、ロシアにとって貴重なターゲットであることに変わりはない。戦争が始まって最初の週、ヘルソンはウクライナでロシアの支配下に落ちた最初の地方首都だった[27]。ロシアが占領したクリミアと、西の黒海に面したウクライナの都市へのアクセスを提供する都市であるため、ヘルソンの支配は地理的に重要である。
ヘルソンはクリミアから長距離砲が届く距離にあり、クリミアとさらに西のロシア占領地への陸橋を確保するためには、ヘルソン市周辺の制圧が不可欠である[28]。ヘルソンはノヴァ・カホフカ（Nova Kakhovka）ダムと貯水池の近くでもあり、発電、灌漑、近隣のザポリツィヤ原子力発電所の冷却水として重要な役割を果たしている。この貯水池は、占領下のクリミアにも飲料水を供給している[29]。これらの要素を考慮すると、ヘルソンは明らかにドクトリン上の観点から決定的な地点であり、指揮官が敵に対して著しく優位に立つことを可能にし、あるいは成功の達成に大きく貢献する重要な地形である[30]。
2022年4月までに、ウクライナ軍は大規模機動戦の能力を発揮し、キーウの反攻でロシアの弱点を複数突いた。ウクライナ軍の成功により、5万平方キロメートル（1万9305平方マイル）の占領地が解放され、ウクライナのロシアおよびベラルーシとの国境を越えてロシア軍が追放された[31]。
2022年の夏を通じて、ウクライナ政府高官やアナリストは、優柔不断な交戦、ウクライナの都市への砲撃、ウクライナ特殊作戦部隊の支援を受けたと思われる抵抗などを特徴とする全般的な膠着状態を背景に、来るべき反攻への準備について語った[32]。欧米諸国によるウクライナ軍への訓練は、2014年のクリミアとドネツ盆地占領後に始まり、2022年2月の侵攻後は一時中断した。西側の訓練は春に再開され、着実にエスカレートしていった[33]。当初は弾薬という形をとっていた物資援助も、侵攻の余波を受けてウクライナに流れ始めた[34]。
夏の間、ヴォロディミル・ゼレンスキー（Volodymyr Zelensky）大統領とその政府のメンバーは、ウクライナにとってヘルソンが重要であることを強調した。これらの声明は、ウクライナが新たに到着した長距離ロケット弾を、橋や弾薬供給など、この地域の戦略的ターゲット（strategic targets）に対して使用したことを伴っていた[35]。西側メディアはウクライナのメッセージを増幅し、差し迫ったウクライナの反撃とウクライナがヘルソンで直面するであろうロシアの増強について報道した[36]。
米国の情報筋は、より野心的な反攻には高いコストがかかると予測した戦争ゲームについてさえ語り、米国政府高官はウクライナにもっと控えめな到達目標を設定するよう助言した[37]。この情報作戦の結果、ロシアはハルキウ州から占領軍の大部分を撤退させ、軍を南方のヘルソンに再配置した[38]。8月29日、ウクライナ軍はヘルソンでロシアの防衛線を突破し、予想された反攻の開始を告げるかのようだった[39]。
ハルキウへの進出
ロシア軍の多くの注意がヘルソンに向けられる中、ウクライナ軍はほとんど抵抗することなくハルキウ州に進駐した。9月6日、ウクライナ軍はロシアの陣地を攻撃した。1週間以内に、ウクライナはロシア軍の主要拠点であるイジウムと近隣の鉄道基地を奪還し、ハルキウ州のほぼ全域からロシア軍を撤退させた[40]。9月末までに、ウクライナはさらに12,000平方キロ（4,633平方マイル）の領土を奪還し、その過程でハルキウ州周辺の数百の村を解放した[41]。
戦略的な観点からは、ハルキウの解放はキーウの地理的な狙いに直接貢献するとともに、戦いという道徳的なドメインにおいても大きな後押しになった。ウクライナがハルキウで成功を収めたことで、9カ月間にわたり脅威にさらされ、定期的な攻撃を受けながら限られた成果しか得られなかったウクライナは、国内外の聴衆にウクライナ軍の能力を示すことができた。これは、それぞれ継続的な結束と物質的支援に不可欠である。
その余波はロシア指導部の内紛を激化させ、ロシアの軍事・政治体制で最もよく知られた人物の間でも異論と緊張が見られるようになった[42]。偽りの住民投票を受けて、プーチン大統領はロシアがルハンシク（Luhansk）、ドネツィク（Donetsk）、ザポリージャ（Zaporizhzhya）、ヘルソン（Kherson）各州の領土を併合すると宣言したが、これはプーチン大統領の国内聴衆に対してハルキウでの敗北を覆い隠すための修辞的な対応（rhetorical response）の一環であった[43]。敵の勝利によって士気が低下したロシア兵は撤退時に大量の武器と弾薬を放棄し、その後ウクライナ軍がロシアの物資を捕獲した[44]。
一方、ハルキウ反攻作戦の成功を受けて、ヘルソンでの闘い（fighting）は激化した。10月中旬、ロシア軍の略奪とドニエプル川を越えての避難が急がれる中、砲撃（shelling）とヘルソンへの地上機動（ground maneuvers）が活発化した[45]。ロシアは撤退の援護のため防衛態勢を維持し、観測筋はロシア軍が市街地の闘い（urban fighting）とノヴァ・カホフカ・ダム（2022年秋の戦役（campaign）では実現しなかったが、ロシアはその後2023年6月6日にダムを破壊した）への攻撃を準備していると考えていた[46]。10月末までに、ロシアはドニエプル川東岸に後退陣地と要塞の準備を開始していた[47]。
11月10日、ロシアはヘルソンからの撤退を発表した。ロシアは撤退を闘う力の温存（preserving fighting power）のためと説明したが、ウクライナ側はこの発表を罠ではないかと考え、当初は疑惑の目で見ていた[48]。不発弾、ブービートラップ、インフラへの多大な被害が都市解放の大きな課題となったが、ヘルソン奪還はロシアにとっては大きな後退であり、ウクライナにとっては大きな勝利であった[49]。さらに重要なことは、ウクライナ軍がヘルソンを奪還し、ドニエプル川まで押し切ったことが、ウクライナが米国をはじめとするパートナー諸国から得ている物資、資金、インテリジェンスによって成功できたかどうか、そして暗黙のうちに、米国とパートナー諸国が支援を維持、あるいはさらに強化すべきかどうかを示すシグナルであると、観測筋たちは非公式に考えていたことである[50]。
ウクライナが2022年秋にハルキウとヘルソンに接近することを、新たな論評は陽動（feint）と表現している。陽動（feint）とは、発生しない攻撃を予告し、発生する攻撃から目を逸らさせようとする試みであるが、このような表現は誤りである。ドニエプル川を支配し、クリミアや西側への補給路を確保する上でヘルソンは重要であり、同盟国の支持を維持するために能力を示す必要があるため、同市と同川以西のヘルソン州の解放は常に最優先事項だった[51]。むしろ、ウクライナの反攻作戦は、情報作戦（information operations）によるミスディレクション（misdirection）※、効果的な兵力配分とリスクの受容、敵のジレンマの創出などを示している。これらはすべて、作戦術の不可欠な要素であると長い間理解されていた。ウクライナ指導部の賭けは、ロシアがハルキウから南部戦線に兵力を再配分し、ハルキウ州を比較的短時間で劇的に解放する道を作ることだった[52]。ウクライナの賭けは報われた。もしこの賭けが失敗していたら、ロシアの資源はハルキウとヘルソンの反攻作戦に分担されたままだっただろうし、ウクライナ軍は内部後方連絡線（interior lines of communication）を確保し、状況認識を享受していただろう。
※ 注意を意図していない別の所に向かせる現象やテクニックのこと（https://ejje.weblio.jp/content/misdirection）
ウクライナは、このような優位性を活用し、諸兵科連合の使用に熟練していることを示すことで、占領軍に対する効果的な防衛と嫌がらせ、および十分に準備された敵に対する従来型の攻撃行動（conventional offensive action）の両方が可能であることを証明した。これらはすべて、ますます洗練された能力と西側諸国の支援の受け手としての同国の信頼性にとって不可欠であった[53]。
新たなバフムート反攻への準備
バフムートは、2014年にロシアが併合したドネツク州の一部に近接している。ウクライナ軍は2022年5月からバフムートを防衛している。2023年5月現在、ウクライナ軍はロシア軍に対する反撃を開始している[54]。欧米の指導者たちは、ウクライナがバフムート防衛に継続的にコミットすることの戦略的価値をますます疑問視している。例えば、米国の上級指導者たちは、ウクライナのアプローチの利点について曖昧さを示している[55]。ゼレンスキー（Zelensky）は、ウクライナ軍参謀本部の一致した支持を理由に、バフムートの保持と奪還を継続する意向を公言している[56]。
西側指導者の主張の根底にあるのは、バフムートには本質的な戦略的価値も兵站的価値もないという主張である。しかし、バフムートには双方にとって象徴的な意味がある。ほぼ1年にわたる闘いの後、ロシアはいまだにバフムートを奪取しておらず、この失敗は特にワグネル・グループの評判にとって存亡の危機となっていた。ウクライナにとっては、2022年12月にゼレンスキー（Zelensky）がワシントンDCで演説した際、議会にバフムートの旗を贈呈するなど、修辞（rhetoric）がこの街の知名度を高める一因となっている[57]。
バフムートの象徴的価値だけで持続的な消耗（attrition）を正当化できるかどうかは妥当な問題だが、この都市の本質的価値だけが重要な問題ではない。戦争の大きな背景と、西側の指導者たちが、ウクライナが進めていると想定している戦略（場合によっては、ウクライナが明言している戦略）によって、バフムートの防衛を継続するかどうかの判断にまつわる計算は変わってくる。
より広範な文脈には、3つの大きなポイントがある。第一は、ロシアが依然として戦争に対する最大主義的な到達目標を示していることだ[58]。バフムートを割譲しても、ロシアがこの軸に沿ってさらに西に押し進めようとする動きを止めることはできない。たとえば、クリミアの補給線にとってヘルソンが重要であるわけではないが、バフムートはロシア軍とスロビアンスク（Sloviansk）やクラマトルスク（Kramatorsk）といった人口の多い大都市との間に位置している[59]。さらに、バフムートには地下の洞窟やトンネルがあり、ウクライナが軍を撤退させれば新たに築かなければならない要塞もある[60]。バフムートから撤退すれば、ウクライナ軍はさらに西にある場所で防衛しなければならなくなる。これ以上の好立地は近隣にはないだろう。バフムートはまた、ウクライナに市街地の闘い（urban fighting）の優位性を提供する。通常、市街地戦は防御に有利と理解されているが、これは特に、包囲されておらず、補給も遮断されていない場合である。小部隊が多く、民間人の心配がないウクライナは、バフムートでの市街戦闘（urban combat）においてロシアに対して大きな優位性を持つ[61]。
バフムートを保持することが現在のウクライナ東部戦線防衛の一部であるとすれば、第二のポイントは、この都市を保持することが、計画されている春の反攻を促進することにもなるということである[62]。バフムートを守るか、近隣の劣勢に退くか、実質的な領土を割譲するかの選択を迫られるウクライナとは異なり、ロシアはバフムートの一部または全軍を撤退させ、ウクライナの準備が整っていない地点で攻撃を仕掛けることで、ウクライナにジレンマを生じさせることができる。ロシアは、ウクライナにジレンマを作れなかったことで、防衛側が比較優位を持つ地域でロシア軍とワグネル・グループ軍と交戦し、ウクライナがロシアの誤りを利用する機会を与え、ロシアが反撃に備えて自国の軍隊を強化し続ける一方で、ロシアのさらなる利益を阻止した[63]。
さらに、2023年の最初の数カ月は、戦争の長期化を懸念する西側諸国がウクライナの成功を具体的に示すことを求め続けたため、反攻の緊急性が高まった[64]ウクライナがバフムートの領土をロシアに割譲するか、コストのかかるウクライナ防衛を行うことで、反攻の成功を危うくする可能性があることから、ウクライナ軍参謀本部は、同市の保持が2023年前半の野心的な作戦を可能にする効果的な取組みの経済的アプローチになると計算した。
ウクライナ軍参謀本部がこのような計算をしたのは、第三のポイント、すなわちバフムート周辺での戦闘で被った死傷者の割合によるところが大きい。ウクライナの国防相は、ウクライナの死傷者1人に対しロシアが7人の死傷者を出していると述べている[65]。NATOによれば、その数は5人に近いという[66]。ロシアがワグネル・グループの傭兵（大量殺戮のために囚人も含まれている）を使っていることが計算を複雑にしているが、ウクライナの戦略は少なくとも部分的には消耗（attrition）に依存しているため、犠牲者の比率は短期的にはウクライナにとって持続可能なものである[67]。
消耗（attrition）は、エスカレートを避けることが到達目標であり、敵に犠牲を強いることが勝利理論の一部である防衛的交戦において、特に用兵（warfighting）への有用なアプローチである[68]。ローレンス・フリードマン（Lawrence Freedman）による消耗（attrition）の定義は、「敵の能力容量を徐々に低下させること」であり、これは軍事的敗北につながり、「政治的意思を損なう」可能性がある[69]。米軍が機動（maneuver）を採用した理由のひとつは、ベトナム戦争をきっかけに、指導者たちが消耗的戦い（attritional warfare）を劣勢な戦略とみなすようになったことだ[70]。しかし、敵の戦力を低下させることに重点を置く消耗の戦略（strategy of attrition）は、戦争のこの局面におけるウクライナにとって防衛可能な選択である。
これまでのところ、ロシアの死傷者は、1945年以降のソ連とロシアの戦争による死傷者の合計を上回っており、毎月の死傷者数は、ソ連がアフガニスタンで被った死傷者数の35倍である。この場合、戦争とその犠牲者に対する国内の不満が、ソ連の撤退とその後の政権崩壊の要因となった[71]。さらに重要なことは、空挺部隊、海軍歩兵部隊、スペツナズ部隊の戦闘消耗（combat attrition）が、戦争開始後数カ月は非常に激しかったことである。ロシアの部隊の再建には何年もかかるだろうし、現在のロシアの従来型部隊の歩兵（conventional-force infantry）の技能は、前任者のそれよりも劣っている[72]。
しかし、限界はある。消耗（attrition）は存亡の危機を抱える側、つまりウクライナに有利に働くと思われるが、ロシアの戦争へのコミットメントがどの程度なのかはまだわからない。プーチンがウクライナでの勝利を、どのように解釈しようとも、政権存続の問題であると考えるならば、この紛争をロシアが選択した戦争であると認識する場合よりも、かなり多くの時間、兵力、資源を投入することをいとわないかもしれない。プーチンとロシアの報道官は、ウクライナでの勝利がロシアの存続に不可欠であると修辞的（rhetorically）に表現している[73]。
長期的には、ウクライナはロシアより人口が少なく、死傷者に敏感であるため、消耗（attrition）はウクライナにとって耐えられない[74]。しかし、短期的には、ウクライナ軍が反攻の準備をしている間にロシア軍を消耗させること（attriting Russian forces）は効果的だ。ウクライナはこれまで、必要最小限の兵力と弾薬だけを割り当ててバフムートを維持してきた。国外での訓練量は増え、ウクライナ軍が利用できるNATOの装備や弾薬のレベルも上がっている。ウクライナの計画担当者は、バフムートを保持するために領土防衛軍や志願兵防衛部隊を活用することで、より高いリスクとより多くの犠牲者を受け入れた[75]。反攻に先立ちロシアを消耗させる方法として「バフムート要塞（Fortress Bakhmut）」を守ることが有効なのは、ウクライナの戦闘力がロシアと同じレベルで消耗しないようにする場合だけであり、これまでのところ、ウクライナ軍参謀本部はこのバランスを維持する規律を持っている[76]。
作戦術
作戦術の4大要素（戦略、戦役遂行（campaigning）、部隊の流れ（force flow）、兵站）を考慮すると、ハルキウ、ヘルソンの奪還とバフムートの防衛は、いずれもウクライナ軍参謀本部とウクライナの計画担当者の作戦術に関する高い能力を示している。ウクライナの戦略の詳細については公開情報では限定的にしか明らかにされていないが、大まかに言えば、戦争初年度の出来事は、ロシアの最初の侵攻に対する緊急かつやや場当たり的な防衛の後、ウクライナの戦略は、戦争の後の段階のために戦闘力を維持し、さらなる攻撃に対する抑止力を確保しながら、可能な限り多くの領土に対する主権を回復することであったことを示している。この戦略には、国内の結束と士気の維持、ウクライナの国際パートナーの信頼、適切な兵站基盤も欠かせない。
戦役遂行（campaigning）の観点から、ハルキウとヘルソンへの段階的なアプローチは、マス・メディアと豊富な情報の時代にあっても、欺瞞が依然として有効であることを示している。北東部からロシア軍を迂回させ、ウクライナが比較的早く勝利した後に、ヘルソンで再び戦力を投入するという意図があったとしても、ロシア側がどのような決断を下したとしても、2つの戦線に兵力が分断されることに変わりはない。この意味で、この戦役計画（campaign plan）はロシア側に、どのような決断もウクライナに利用されるジレンマをもたらした。
同様に、ロシアは撤退を検討するよりも、むしろ二の足を踏む傾向があるため、バフムート防衛が利用した好機が生まれた。ロシアの軍事ドクトリンと軍事文化における撤退には、最上級レベルの許可が必要である[77]。ロシア連邦軍参謀本部にとって、軍事ドクトリンは接触経験へのタイムリーな適応を妨げている[78]。失敗に関連した指揮官をスケープゴートにする傾向は、より大きな戦略のために撤退する戦域指揮官の能力をさらに妨げている[79]。上級軍事指導者間の内紛は、スケープゴートの問題をさらに激化させるようだ[80]。ウクライナ軍参謀本部は、短期的にはウクライナが比較的多くの死傷者を出しても当面の利益がほとんどないことがわかっているにもかかわらず、兵力と弾薬を節約しながらバフムートを保持することで、バフムートの防御において自制とリスク受容の両方を示している。
これら2つの例は、兵力の流れと兵站支援の重要性に対する認識を示している。開戦当初の行き当たりばったりのウクライナ動員は、すぐに正式で組織化された徴兵制の軍隊を生み出し、ウクライナ内外で新しい部隊を編成し、ますます人員を訓練するようになった。パートナー諸国がプラットフォームを寄贈し、同様に重要なこととして、プラットフォームの運用と保守の方法に関する訓練を提供したため、戦術的能力と持続的な全兵科の機動（all-arms maneuvers）を遂行する能力の両方を開発する上で、時間が非常に重要になった[81]。領土を防衛・奪還するために十分な兵力を投入することと、個人に対して十分な訓練を実施することのバランスは、ウクライナの計画担当者は開戦1年目で難しい選択を迫られたようだ。
ロシア軍を阻止することで、ウクライナ軍が闘いに用いるプラットフォームの多様性のせいもあって、ウクライナでは通常よりも複雑な兵站体制を改善する十分な時間も得られる。戦車だけを見ても、米国のM1エイブラムス、英国のFV4034チャレンジャー2戦車、レオパルド戦車の多くのバリエーションが提供されている。さらにウクライナには、戦前に同国が実戦配備していた装備のほか、ウクライナが鹵獲したロシアの戦車もある[82]。これらの戦車はそれぞれ、予備部品、弾薬、整備に必要なものが異なる。また、寄贈された他のハードウェアにもさまざまなプラットフォームがあり、同様に整備や兵站の要件も多様である。さらに、ウクライナの計画担当者はロシアにとっての兵站の重要性を把握しており、ウクライナがロシアの兵站ノードやラインへの攻撃に成功したことは、ロシアの軍事的有効性を著しく損なった効果ベースのターゲットのアプローチを示唆している[83]。
教訓
開戦1年目は、米国とNATOが国家間の従来型の紛争（conventional conflict）をいかに抑止し、計画するかを再評価するきっかけとなるような、さまざまな洞察をもたらしている。西側諸国の軍隊は一般的に、そして特に米国は、軍事力を生み出すための有効な戦略としての徴兵制（conscription）から遠ざかっている[84]。2022年にロシアがウクライナに侵攻した後も、ウクライナの指導者の多くは、政治的な理由と、少なくとも他の改革がない限り、動員によって軍事力が大幅に向上することはないだろうという根拠から、大量動員には抵抗した[85]。ロシアとウクライナの両国で徴兵（conscripts）に大きく依存していることから、迅速に育成・訓練された市民軍（citizen armies）の有用性は、士気やリーダーシップをはじめとする他の要因にかかっていることがわかる。ウクライナ軍は徴兵兵をよく統率しており、彼らは一貫してモチベーションが高い[86]。
侵攻が提起したもうひとつの疑問は、ロシアのドクトリンがなぜ失敗したのかということだ。ある意味では、今回の侵攻は、ロシアの戦略的到達目標を達成するための低コストで成功したアプローチを否定するものだった。2012年にプーチンが大統領に就任して以来、そしてそれ以前から、ロシアは一貫して新世代戦（new-generation warfare）を使用してきた。このコンセプトの下で、ロシアは情報、経済、外交的取組みを駆使して、当該地域の統治を弱体化させる。さらに、飛行禁止区域（no-fly zones）と非正規戦（irregular warfare）の選択的な使用は、その後の作戦の環境を形成した。あらゆるレベルの政府高官が、脅迫、贈収賄、あるいは単なる暴力によってターゲットとされた。電子戦、情報作戦（information operations）、偵察が実施された後、小規模な部隊が従来型の軍事作戦（conventional military operations）を実施し、迅速に終結する[87]。
新世代戦（new-generation warfare）のテンプレートは2014年のクリミアとドネツ盆地の占領で成功したが、ロシアがそのドクトリンを守らなかったか、2022年に新世代戦（new-generation warfare）を実装できなかったかのどちらかである。ロシアとウクライナ双方の能力に対する誤った評価が、ロシアの決断につながったことは間違いない。しかし、ロシアは、従来型の軍隊（conventional military force）を支援された力の要素としてではなく、むしろ支援する要素として用いることで、より大きな成功を収めてきた。ウクライナのインフラに対する継続的な攻撃は新世代戦（new-generation warfare）の一要素だが、ウクライナはそれに対して復元性があることが証明されている[88]。とはいえ、2022年2月以降、ロシアは多くの作戦上の失敗にもかかわらず、より洗練されたドクトリンを開発しており、ロシアはこの戦争から学ぶだろう。こうした教訓を考慮しないのは間違いである。
ロシアとウクライナが好対照をなす最後の分野は、上級軍事指導者の任命（appointment of senior military leaders）である。歴史家は、米陸軍が戦場での戦果を理由に将官（general officers）を解任することに制度上消極的であることを指摘してきた[89]。ロシア・ウクライナ戦争では、ウクライナもロシアもそのような消極性を示していない。詳細はしばらく分からないが、将官（general officers）を解任する原動力は両国間で異なるようだ[90]。ウクライナ侵攻後の最初の数週間、ウクライナの2人の将官が不忠誠の疑いで公に指揮権を剥奪されたのを除けば、ウクライナの上級参謀の解任は内政というより、むしろ戦争での成績と連動しているように見える[91]。
対照的にロシアでは、戦場でのパフォーマンスと同様に、内政が上級将校の解任を促す。例えば、セルゲイ・スロヴィキン（Sergei Surovikin）大将は2022年後半にそこそこの成功を収めたが、プーチンはスロヴィキン（Surovikin）を政治的インサイダーのヴァレリー・ゲラシモフ（Valery Gerasimov）大将に交代させた[92]。モスクワの広範な背景には、ワグネル・グループやチェチェン勢力の指導者だけでなく、軍のさまざまな派閥間の緊張や権力争いがあるのが特徴だ[93]。米軍は、戦闘中に適切な将校解任の可能性を最大化するために、ウクライナのモデルを検討しなければならない。
結論
他の多くの軍事思想分野がそうであったように、21世紀の最初の20年間、対反乱（counterinsurgency）と非正規戦（irregular warfare）は作戦術に夢中になった。対反乱（counterinsurgency）と非正規戦（irregular warfare）の文脈では、師団や大部隊を機動的に動かすことは関係なく、近代軍は補給線を比較的よく守った。航空優勢（air supremacy）があり、対空砲火のような敵の能力がなかったため、兵站、死傷者の避難、移動などの支援機能が大きな脅威に直面することはほとんどない環境であった。しかし、こうした状況は変わった。
ウクライナがハルキウやヘルソンでの反撃やバフムートの防衛で示したように、大規模作戦では、大部隊の配置や移動、予備兵力の配置、あらゆるレベルでの兵站が軍事的効果に密接に結びついている。実際、かつて歴史の教科書に載ることはないと考えられていた作戦術の古い要素、すなわち師団レベル以上での時間的、空間的、目的的な戦術行動の編成（orchestration of tactical actions）が、再び重要な意味を持つようになっている。欺瞞、ジレンマの創出、リスクの受容と抑制のバランスは、対テロ戦争（Global War on Terror：GWOT）以前の紛争と同様に、現在も重要である。
同時に、戦術能力の幅と同様に、作戦術が関係しなければならない活動やドメインの幅も広がっている。ロシア・ウクライナ戦争では、インテリジェンス、監視、偵察、攻撃に使われる遠隔操縦機と並んで、塹壕や都市包囲網が存在する。さらに、アルゴリズムがデータを処理することで、これまで以上に迅速で正確なターゲッティングが可能になる[94]。従来型の戦い（conventional warfare）や非正規戦（irregular warfare）と並行して、ウクライナとロシアは紛争海域を通した貿易の特殊性を交渉し、ソーシャル・メディア上で情報作戦（information operations）を展開している[95]。
すでに多くの観測筋が、米軍などがロシア・ウクライナ戦争における革新と変化からどのように学ぶことができるかに関心を寄せている。同様に重要なのは、それ以前の数十年間は中心的存在であった技能や活動が、21世紀最初の紛争ではやや軽視され、現代の戦闘に再び深く関わるようになったという問題である。21世紀に米国が対反乱（counterinsurgency）に軸足を移さなければならなかったように、今、米国はこの戦略的変曲点（strategic inflection point）を活用し、対等な敵対者（peer adversaries）やほぼ対等な敵対者（near-peer adversaries）と大規模な戦闘作戦に従事する準備をしなければならない。
ノート
[1] Headquarters, Department of the Army, Operations, Field Manual 100-5 (Washington, DC: Headquarters, Department of the Army, 1986), 10.
[2] Joint Chiefs of Staff (JCS), Joint Operations, Joint Publication 3-0 (Washington, DC: JCS, 2022), I-1–I-3.
[3] Francis J. H. Park, “The Unfulfilled Promise: The Development of Operational Art in the US Military, 1973–1997” (PhD diss., University of Kansas, 2012), 2–3.
[4] Dmytro Kuleba, “Statement by H. E. Mr. Dmytro Kuleba, Minister of Foreign Affairs of Ukraine, at the UN Security Council Meeting” (speech, UN Conference Building, New York, NY, February 24, 2023).
[5] Paul Kirby, “Has Putin’s War Failed and What Does Russia Want from Ukraine?,” BBC News (website), February 24, 2023, https://www.bbc.com/news/world-europe-56720589.
[6] William Courtney, “Russia’s Appetite May Extend beyond Ukraine,” RAND Blog (blog), February 17, 2023, https://www.rand.org/blog/2023/02/russias-appetite-may-extend-beyond-ukraine.html.
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[8] Sun Tzu, The Art of War, trans. Samuel B. Griffith (London: Oxford University Press, 1963), quoted in Gian P. Gentile, “A Strategy of Tactics: Population-Centric COIN and the Army,” Parameters 41, no. 4 (2011): 10.
[9] Jack Detsch, “How Ukraine Learned to Fight,” Foreign Policy (website), March 1, 2023, https://foreignpolicy.com/2023/03/01/how-ukraine-learned-to-fight/.
[10] IISS, Russia’s Military Modernisation: An Assessment (London: IISS, 2020), 254.
[11] John R. Deni, ed., Current Russia Military Affairs: Assessing and Countering Russian Strategy, Operational Planning, and Modernization (Carlisle, PA: Strategic Studies Institute, US Army War College [USAWC] Press, 2018), 18–20; and Daivis Petraitis, “Centralized Military Approach (Russian General Staff) as a Recent Military Philosophy,” in Russian Concept of Deterrence in Contemporary and Classic Perspective, ed. Pentti Forsström (Helsinki: Finnish National Defence University, 2021), 95–104.
[12] James Hackett, ed., The Military Balance 2022 (London: IISS, 2022), 165.
[13] Hackett, Military Balance, 167.
[14] Hackett, Military Balance, 211.
[15] Shane Harris et al., “Road to War: US Struggled to Convince Allies, and Zelensky, of Risk of Invasion,” Washington Post (website), August 16, 2022, https://www.washingtonpost.com/national-security/interactive/2022/ukraine-road-to-war/.
[16] Roman Kravets, “Zelenskyy Has Survived More Than a Dozen Attempts on His Life –Podoliak, Advisor to the Head of the President’s Office,” Ukrainska Pravda (website), March 9, 2022, https://www.pravda.com.ua/eng/news/2022/03/9/7329735/.
[17] Jakub Janovsky et al., “Destination Disaster: Russia’s Failure at Hostomel Airport,” Oryx (website), April 13, 2022, https://www.oryxspioenkop.com/2022/04/destination-disaster-russias-failure-at.html.
[18] Peter Dickinson, “Russia in Retreat: Putin Appears to Admit Defeat in the Battle for Kyiv,” UkraineAlert (blog), March 29, 2022, https://www.atlanticcouncil.org/blogs/ukrainealert/russia-in-retreat-putin-appears-to-admit-defeat-in-the-battle-for-kyiv/.
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[20] Andrew Higgins, “Kharkiv, Ukraine’s Second-Largest City, Is a Major Target of Russia. Here’s Why,” New York Times (website), February 24, 2022, https://www.nytimes.com/2022/02/24/world/europe/kharkiv-russia.html.
[21] Edward L. Glaeser and Ian Goldin, “Urban Rebirth: Economic Considerations for Reconstruction in Kharkiv and Ukraine” (working paper, Harvard University and Oxford University, Cambridge, MA, and Oxford, UK, December 1, 2022).
[22] “Ukraine Conflict Update 11,” Institute for the Study of War (ISW) (website), February 28, 2022, https://www.understandingwar.org/backgrounder/ukraine-conflict-update-11.
[23] Mason Clark, George Barros, and Kateryna Stepanenko, “Russian Offensive Campaign Assessment, March 3,” ISW (website), March 3, 2022, https://www.understandingwar.org/backgrounder/russian-offensive-campaign-assessment-march-3.
[24] Kateryna Tyshchenko, “Kharkiv Region: Armed Forces of Ukraine Push Russian Troops Back and Liberate 2 Towns,” Ukrainska Pravda (website), April 17, 2022, https://www.pravda.com.ua/eng/news/2022/04/17/7340296/.
[25] United Kingdom Ministry of Defence (@DefenceHQ ), “The illegal and unprovoked invasion of Ukraine is continuing. The map below is the latest Defence Intelligence update on the situation in Ukraine – 12 May 2022,” X, May 12, 2022, 6:57 a.m., https://twitter.com/DefenceHQ/status/1524705389799002112.
[26] International Organization for Migration, Regional Ukraine Response, Situation Report no. 25 (Geneva: International Organization for Migration, August 4, 2022).
[27] “Why Does Kherson Matter?,” Economist (website), August 30, 2022, https://www.economist.com/the-economist-explains/2022/08/30/why-does-kherson-matter.
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[29] Geoff Brumfiel et al., “Russia Is Draining a Massive Ukrainian Reservoir, Endangering a Nuclear Plant,” NPR (website), February 10, 2023, https://www.npr.org/2023/02/10/1155761686/russia-is-draining-a-massive-ukrainian-reservoir-endangering-a-nuclear-plant.
[30] JCS, Joint Planning, Joint Publication 5-0 (Washington, DC: JCS, 2020), iv–32.
[31] Mason Clark and Kateryna Stepanenko, “Russian Offensive Campaign Assessment, April 8,” ISW (website), April 8, 2022, https://www.understandingwar.org/backgrounder/russian-offensive-campaign-assessment-april-8.
[32] Otto C. Fiala, “Resilience and Resistance in Ukraine,” Small Wars Journal (website), December 31, 2022, https://smallwarsjournal.com/jrnl/art/resilience-and-resistance-ukraine.
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[34] Christoph Trebesch et al., “The Ukraine Support Tracker: Which Countries Help Ukraine and How?” (Kiel Working Paper no. 2218, Kiel Institute for the World Economy, Kiel, DE, February 2023).
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[53] Dickinson, “Entire Ukraine Invasion.”
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[66] Landale, “Ukraine War.”
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[83] Per Skoglund, Tore Listou, and Thomas Ekström, “Russian Logistics in the Ukrainian War: Can Operational Failures Be Attributed to Logistics?,” Scandinavian Journal of Military Studies 5, no. 1 (2022): 99–110.
[84] James J. Sheehan, “The Future of Conscription: Some Comparative Reflections,” Daedalus 140, no. 3 (Summer 2011): 112–21.
[85] Franz-Stefan Gady, “For Europe, Military Conscription Is No Answer to Russia’s War,” Foreign Policy (website), February 14, 2023, https://foreignpolicy.com/2023/02/14/europe-nato-military-russia-war-ukraine-conscription-draft-reserves-training-manpower/.
[86] Tanisha M. Fazal, “Ukraine’s Military Medicine Is a Critical Advantage,” Foreign Policy (website), October 31, 2022, https://foreignpolicy.com/2022/10/31/ukraine-military-medicine-russiawar/; and “The Strange Role of Conscription in Ukraine’s War,” Economist (website), March 26, 2022, https://www.economist.com/europe/the-strange-role-of-conscription-in-ukraines-war/21808446.
[87] Jānis Bērziņš, “The Russian Way of Warfare,” in Current Russia Military Affairs: Assessing and Countering Russian Strategy, Operational Planning, and Modernization, ed. John R. Deni (Carlisle, PA: Strategic Studies Institute, USAWC Press, 2018), 18–20.
[88] Robert Dalsjö, Michael Jonsson, and Johan Norberg, “A Brutal Examination: Russian Military Capability in Light of the Ukraine War,” Survival 64, no. 3 (2022): 7–28; and Iulian Romanyshyn, “Ukraine’s Total Democratic Resilience in the Shadow of Russia’s War,” Carnegie Europe (website), April 4, 2023, https://carnegieeurope.eu/2023/04/04/ukraine-s-total-democratic-resilience-in-shadow-of-russia-s-war-pub-89440.
[89] Thomas E. Ricks, The Generals: American Military Command from World War II to Today (New York: Penguin Books, 2012).
[90] Joseph Choi, “Zelensky: Two Ukrainian Generals Dismissed for Being ‘Traitors,’ ” Hill (website), March 31, 2022, https://thehill.com/policy/international/3256034-zelensky-two-ukrainian-generals-dismissed-for-being-traitors/.
[91] “An Interview with General Valery Zaluzhny, Head of Ukraine’s Armed Forces,” Economist (website), December 15, 2022, https://www.economist.com/zaluzhny-transcript.
[92] Mike Eckel, “Surovikin’s Down, Gerasimov’s Up: Russia’s War on Ukraine Pivots into Politics,” Radio Free Europe/Radio Liberty (website), January 12, 2023, https://www.rferl.org/a/russia-gerasimov-ukraine-commander-politics-war-surovikin/32220840.html.
[93] Isaac Chotiner, “How Russia’s New Commander in Ukraine Could Change the War,” New Yorker (website), January 17, 2023, https://www.newyorker.com/news/q-and-a/how-russias-new-commander-in-ukraine-could-change-the-war; and “Kadyrov Says Group of Former Wagner Mercenaries Training with His Forces,” Radio Free Europe/Radio Liberty (website), November 6, 2023, https://www.rferl.org/a/russia-chechnya-kadyrov-wagner/32673388.html.
[94] David Ignatius, “Opinion: How the Algorithm Tipped the Balance in Ukraine,” Washington Post (website), December 19, 2022, https://www.washingtonpost.com/opinions/2022/12/19/palantir-algorithm-data-ukraine-war/.
[95] US Agency for International Development, The Black Sea Grain Initiative (Washington, DC: US Agency for International Development, November 2022); and Yevgeniy Golovchenko, “Fighting Propaganda with Censorship: A Study of the Ukrainian Ban on Russian Social Media,” Journal of Politics 84, no. 2 (April 2022): 639–54.
