残存性はシグネチャから始まる (crows.org)
電子戦の基本的事項について述べた現役将校のAOCの機関誌JED11月号の記事。第一列島線で活動する米海兵隊にとって、電子戦の時代には「敵に見つからないこと」が何より重要になっていると指摘している。ウクライナ戦争や中東での事例が示すように、通信機器やレーダーなどが発する電波は敵の探知や攻撃の手掛かりになる。著者は、現在の試験や訓練が実際の戦場環境とかけ離れていることを問題視し、沖縄など前方地域での実地試験や、電子戦専門家の育成、組織横断でのシグネチャ管理体制の整備を提言している。装備の性能だけでなく、「自分がどのように見られているか」を把握することが部隊の残存性を左右するという現代戦の重要な視点を示した論考と言える。(軍治)
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残存性はシグネチャから始まる:第一列島線に展開する米海兵隊が、前線での実地試験と実質的な政策支援を必要とする理由
Survivability Starts with Signatures: Why Marines in the First Island Chain Need Forward Testing and Real Policy Support
BY LTCOL DANIEL F. BURNS, USMC
November 2026
https://crows.org/JED
著者について:ダニエル・F・バーンズ(Daniel F. Burns)米海兵隊中佐は、現在日本の沖縄に駐留している米国海兵隊の将校である。これまでに、第3海兵遠征軍の情報戦コーディネーターや、第3海兵遠征軍情報群の全ドメイン作戦センター長などを歴任した。現在は、第1海兵航空団において、G-2副参謀長を務めている。その作戦経験には、外国の治安部隊への助言や、インド太平洋戦域における情報作戦の指揮が含まれる。
「遠征前進基地作戦(EABO)」および「スタンド・イン・フォース(Stand-in Forces)」コンセプトの一環として、第一列島線の小島や人口密集した大都市圏に分散配置されている米海兵隊員にとって、電磁的優位性はもはや支援機能ではなく、残存性の基盤となっている。しかし、現在の電磁(EM)試験は、戦時の戦闘陣地が想定される場所から遠く離れた、人工的で管理された環境に限定されたままである。こうした「無菌状態」の環境は、米海兵隊が太平洋で直面することになる、混雑し、物資が散乱し、湿度が高く、争われた電磁(EM)戦場とはほとんど似ていない。この不一致は、無視できない作戦上のリスクを生み出している。
最近の紛争は、仮定を検証しなかった場合に生じる代償を如実に示している。
- ロシアがウクライナで行った電子戦により、スターリンクの通信が妨害され、戦場での通信環境、GPS信号、およびドローンの作戦に支障が生じた[1]。
- 2025年5月のインド・パキスタン間の緊張激化の際、中国はパキスタンに対し、衛星によるインテリジェンス・監視・偵察(ISR)を含むリアルタイムの電磁(EM)支援を提供したと報じられている[2]。
- アラビア湾およびホルムズ海峡におけるイランによるGPSジャミングは、1日あたり約970隻の船舶に影響を及ぼし、航行異常、航路変更、およびニアミス事故を引き起こした[3]。
- インドとパキスタンの航空における軍事衝突(aerial clashes)は、電子戦(EM)の支配性が、航空戦力の運用や指揮・統制に決定的な影響を及ぼすことを浮き彫りにした[4]。
これらの事例は、敵対者が電磁の影響を作戦に活用している一方で、米海兵隊は、太平洋での戦闘が実際に繰り広げられることになる分散した拠点や小島、大都市圏といった場所から遠く離れた場所で、依然として装備の検証を続けていることを示している。
米海兵隊の各部隊は、電磁信号を発するさまざまな無線機、衛星通信システム、レーダー、その他の装備を運用している。上の写真は、日本・沖縄のキャンプ・ゴンサルベスにあるジャングル戦訓練センターで行われた演習中、第3海兵遠征軍情報群第3インテリジェンス大隊海洋監視小隊に所属する米海兵隊員が、海上監視レーダーの安全確保にあたっている様子である。| 米海兵隊 |
見えないようにすることが基本
米海兵隊は、測定できないものは管理できない。米海兵隊には、作戦状況下における遠征部隊のシグネチャがどのようなものかについて、検証済みの基準が欠けている。データは、第一列島線の湿気が多く、塩分が濃く、電波帯域が混雑した環境とはかけ離れた、管理された射撃場で収集されている。そのため、指揮官たちは証拠ではなく、不完全なデータや理論に基づいて残存性の決心を下さざるを得ない。
「小型の民間用通信機器は、背景のノイズの中に米海兵隊員の存在を隠す」というのは、長らく根強い通説である。しかし、既知の電磁シグネチャや、Babel StreetやRohde & Schwarz FSH6ハンドヘルド・スペクトラム・アナライザといったAI解析ツールは、すでにこの通説に異議を唱えており、電磁環境が雑多な状況下であっても、敵対者は軍事用送信機と民間用送信機を区別できることを実証している。戦域での前線の検証がなされない限り、この通説は未検証のままであり、潜在的な危険性をはらんでいる。
我々が闘うスペクトラム
インド太平洋戦域では、電磁スペクトルは複雑で混雑しており、厳格な規制が敷かれているため、現実的な訓練環境を確保するには、日本のパートナーとの絶え間ない調整が必要となる。米海兵隊による実戦的な電磁波訓練(Live EM training)は、しばしば延期されたり、実施が拒否されたりしている。一方、敵対者は日々、我々の存在を把握している。米国の訓練場では、米海兵隊が沖縄や第一列島線全域で直面しているような、電磁波の混迷状況、民間からの電波発信、あるいは敵対者のインテリジェンス・監視・偵察(ISR)の覆域を再現することはできない。
日本・沖縄のジャングル戦訓練センターで行われた「ジャングル通信」コースにおいて、野戦用簡易アンテナ・システムを設置した後、無線機の設定を行っている第3海兵師団第12海兵沿岸連隊第12沿岸戦闘チームに所属する通信システム操作員 | 米海兵隊 |
技術の進歩を押し出す
シグネチャ管理ツールやデコイは、成功が保証された環境やシナリオ下で、実験室や広大な砂漠の演習場において頻繁に試験されている。米海兵隊には、2030年ではなく、今すぐ前線でこれらのツールの有効性を実証する必要がある。もし装備が湿度の高い環境で機能不全に陥ったり、受入国の電波法に準拠できなかったり、外国のインテリジェンス・監視・偵察(ISR)精査の中で民間ノイズの中に溶け込めなかったりする場合は、早い段階で不具合が判明し、改良されるべきである。ネバダ砂漠でしか機能しない技術では、太平洋の島々で活動する米海兵隊員を守ることにはならない。
早期に実戦配備すべき新興技術には、以下のものが含まれる。
- 軽量なパッシブ検知・スペクトル監視キット
- 放出マスキング型衛星通信(SATCOM)および傍受困難な無線機
- 携帯型デコイ発信機および偽装シグネチャ発生装置
- 遠征部隊向けの展開可能なシグネチャ管理・自軍監視(SIGMAN)キット
戦略的ギャップ
携帯型分析装置は局所的な状況を把握できるが、敵対者は衛星やドローン、広範囲を監視できる長距離センサーを活用している。米海兵隊の活動痕跡を専門に継続的に監視する宇宙ベースの監視体制がなければ、指揮官は手探りの状態で作戦を遂行することになる。電子戦(EW)は、専用の用兵機能として、その分野の訓練を受けた専門家を配置して扱うべきであり、リアルタイムの電磁残存性に関する決心に必要な技術的専門知識を持たない、過重な業務を抱えた情報担当の米海兵隊員に付随的な責務として任せるべきではない。
参謀の統合
米海兵隊部隊は、インテリジェンス(G-2)、作戦(G-3)、通信(G-6)、火力、兵站(G-4)、計画(G-5)、情報(G-39)を含むすべての参謀機能にわたるシグネチャ管理について、周到かつ同期のとれた計画策定が必要である。電磁シグネチャ管理に関する決定は数秒単位で行われるため、極めて緊密な参謀間の連携と迅速な意思決定プロセスが求められる。共有された基準データとリアルタイムの電磁観測能力がなければ、米海兵隊は争われた地域において、自らの行動による探知や情報上の味方への誤攻撃のリスクにさらされることになる。
米海兵隊にとってのシグネチャ管理の定義
米海兵隊におけるシグネチャ管理には、衛星通信(SATCOM)端末、車両用無線機、発電機、データリンク、および個人用機器からの電波放射の制御が含まれる。効果的な管理とは、以下のことを意味する。
- 作戦地域における基準となる放出を把握すること
- 必要に応じて、送出量を調整または遮断する。
- 検出されにくくするために、民間のノイズ・フロアに信号を紛れ込ませる。
- 敵のインテリジェンス・監視・偵察(ISR)を欺くため、デコイ用発信機を展開する。
- 脅威の活動状況に応じて、放出統制(EMCON)レベルを迅速に調整する。
各参謀の機能はそれぞれの役割がある。
- G-6(通信参謀)は、通信規律および電波放出統制の手順を管理する。
- G-2(インテリジェンス参謀)は、脅威インテリジェンスおよび暴露するリスク評価を提供している。
- G-3(作戦参謀)は、電磁放出統制(EMCON)に関する決定を機動および火力を統合する。
- 電子戦(EW)の専門家は、残存性確保策が確実に効果を発揮するよう、リアルタイムで技術的な助言を行う。
明確な責任分担とリアルタイムの連携がなければ、米海兵隊の活動痕跡は露呈したままとなり、悪用される恐れがある。
電磁放出統制(EMCON)と欺瞞権限
現場指揮官が電磁放出統制(EMCON)を行うべきか、それとも上位司令部が集権的な欺瞞作戦を執行すべきかについて、依然として意見の相違が続いている。
- 現場指揮官による電磁放出統制(EMCON)権限の分散化により、流動的な戦術状況下で即座に暗号の変更が可能となるが、戦域全体にわたる欺瞞作戦の有効性を損なうリスクがある。
- 上位司令部による一元的な指揮は、組織的な欺瞞作戦を可能にする一方で、戦術的最前線における人命に関わる決心を遅らせる恐れがある。
米海兵隊 |
戦闘作戦中に電磁放出統制(EMCON)に関する決定の矛盾が生じるのを防ぐためには、明確かつあらかじめ定義された権限モデルが不可欠である。
統一された政策
第一列島線全域の米海兵隊指揮官たちは、その場しのぎの対応を余儀なくされている。シグネチャ管理や自軍監視については、「フォース・デザイン(Force Design)」の更新版や米海兵隊司令官の計画策定指針で言及されているものの、依然として軍種レベルの方針は存在せず、電子戦(EW)への資源配分も不十分なままである。インド太平洋軍(INDOPACOM)の情報参謀(J39)が、太平洋海兵隊および合同電子戦調整セルと連携して主導する戦闘軍(Combatant Command)の働きかけにより、シグネチャ管理の基準を定義し、前線での基準となる検証を義務付け、役割を割り当て、太平洋戦域で闘う米海兵隊員のための現実的な試験プロトコルを確立する、戦域全体にわたる方針を推進しなければならない。
推奨策
- 米海兵隊の作戦に特化した形で、受入国との協定に基づき、第一列島線に電磁(EM)試験区域を設置する。
- 米海兵隊遠征部隊および沿岸連隊にモバイル・シグネチャ分析チームを配備し、電磁放出をリアルタイムで測定・管理する。
- 米海兵隊の電磁(EM)関連システムについては、全艦隊での導入に先立ち、前線での運用試験の実施を義務付ける。
- 米海兵隊部隊のシグネチャを継続的に監視するため、宇宙搭載型および航空機搭載型のシステムに投資する。
- 計画策定・火力セルに常駐する米海兵隊の電子戦(EM)専門要員を配置し、指揮官に対して継続的に助言を行う。
日本・沖縄のキャンプ・ハンセンで行われたジャングル訓練において、第3海兵遠征軍情報群第7通信大隊に所属する米海兵隊員が無線を操作している。この訓練は、過酷な環境下での作戦準備態勢を強化するため、小部隊戦術、後方支援、迷彩、および残存技能に重点を置いて実施された。 | 米海兵隊 |
前線に専門家を配置する
第一列島線に展開する米海兵隊には、強力な支援、実戦運用や試験に向けた新技術の積極的な導入、そして現場における技術に精通した電子戦(EW)専門家の急増が求められている。指揮官に対し、敵対者から見た自軍の態勢や、どの対策が有効であるかについてリアルタイムの洞察を提供するためには、前線に常駐する専門家の存在が不可欠である。
第3海兵遠征軍情報群第3通信大隊に所属する米海兵隊員が、ハワイ海兵隊基地でメトレア・スペクトラム・オペレーションズ社が実施した訓練において、3dB Labs社のSCEPTREソフトウェアを使用している。この訓練は、「コルバス・ドーン24(Corvus Dawn 24)」大隊作戦の一環として、味方部隊の移動や模擬敵の位置を追跡しながら、報告の収集や信号の分析を行うことに重点が置かれた。 | 米海兵隊 |
結論
敵対者は毎日、米海兵隊の電磁シグネチャをマッピングしており、このデータをターゲティングや作戦上の優位性を得るために活用している。米海兵隊員は、まず自らのシグネチャを把握しなければならない。国防総省(DoD)の資源と技術的専門知識に支えられた戦闘軍(Combatant Command)の働きかけは、前方での試験、検証済みの基準値、そして計画的なシグネチャ管理を制度化するために不可欠であり、これらは「第一列島線」における米海兵隊の残存性の基盤となるものである。
ノート
[1] The New York Times, “Russia Disrupts Starlink in Ukraine, Showing U.S. Vulnerabilities,” May 24, 2024. Available at: https://www.nytimes.com/2024/05/24/technology/ukraine-russia-starlink.html
[2] The Japan Times, “India-Pakistan-China Support,” May 2025. Available at: https://www.japantimes.co.jp/news/2025/05/19/asia-pacific/india-pakistan-china-support/
[3] Windward AI, “GPS Jamming in the Arabian Gulf and Strait of Hormuz Disrupts 970 Ships Daily,” June 2025. Available at: https://windward.ai/blog/middle-east-on-the-precipice-gps-jamming-in-the-arabian-gulf-and-strait-of-hormuz-disrupts-970-ships-daily/
[4] RUSI, “Key Questions About India-Pakistan Aerial Clashes,” 2025. Available at: https://www.rusi.org/explore-our-research/publications/commentary/key-questions-about-india-pakistan-aerial-clashes

