ロシアのウクライナ侵略 第2部：精神的および道徳的領域 Maneuverist #22

米海兵隊機関誌「ガゼット」に連載のManeuverist Paperの21番目の、ロシアのウクライナ侵略に関する記事「ロシアのウクライナ侵略 第1部：物理的戦役 Maneuverist #21」では物理的な観点からの検証として、ロシア軍の地域ごとの作戦である、キーウの西部と東部の作戦、ドンバスでの作戦、アゾフ海沿いの作戦へルソン付近の作戦等について記述されていた。ここで紹介するのは、Marine Corps Gazette • August 2022に掲載の「The Russian Invasion of Ukraine – Part II: The mental and moral realms」である。ロシアのウクライナ侵略について、5月号の物理的側面に引き続き、精神的および道徳的領域の面からの考察である。ロシア側の視点からの考察は興味深い。（軍治）

ロシアのウクライナ侵略

第2部：精神的および道徳的領域

The Russian Invasion of Ukraine – Part II: The mental and moral realms

Maneuverist Paper No.22

by Marinus

Marine Corps Gazette • August 2022

ロシアのウクライナ侵略に対応し、NATOの東側へ展開する米空軍のF-35ライトニングIIとF-16ファイティングファルコン機。(写真：アリ・スチュワート（Ali Stewart）米空軍空兵長)

2022年にロシア地上軍がウクライナで行った作戦は、純粋に物理的な現象としてとらえると、不可解な図式を描き出すことになる。ウクライナ北部では、ロシアの大隊戦術グループが多くの領土を制圧したが、一時的な占領を恒久的な所有に変えようとする試みはなかった。実際、同地域に5週間滞在した後、到着したときと同じようにすぐに退去した。

南部でも同様に、ロシア地上軍の急速な進入により、ロシアの駐屯地が設置され、ロシアの政治、経済、文化的施設が建設された。第三戦域では、北と南の戦線でのロシアの作戦のような急速な動きはほとんど見られなかった。その代わり、ウクライナ東部のロシア軍は砲兵集中攻撃（artillery-intensive assaults）で比較的小さな地域を占領した。

この難問に少し光を当てる方法の一つは、戦争の3つの主要戦線それぞれにおけるロシアの戦役（campaign）を別個の作戦として扱うことである。さらに、これらの各戦役（campaigns）はそれぞれ、非常に長い間ロシアの作戦上のレパートリーの一部であったモデルに従ったものであることを理解することで、さらなる光明を見出すことができる。

しかし、このような図式では、なぜロシア指導部が特定のモデルを特定の作戦に適用したのか説明できない。この問題を解決するには、これら3つの戦役（campaigns）がそれぞれ提供した精神的・道徳的目的を検証する必要がある。

北方での急襲：Raids in the North

米海兵隊は長年、小部隊が特定の場所に迅速に移動し、個別の任務を終えてできるだけ早く撤退する作戦を「急襲（raid）」という言葉で表現してきた[1]。しかし、ロシア兵にとって、この言葉の言語的な従兄弟レイド（reyd）は、やや異なる意味を持つ。

急襲（raid）を行うチームの移動が地図上の特定の地点に到達するための手段に過ぎない場合、レイド（reyd）を行う頻繁に大規模な部隊の移動は重要な作戦上の効果を生み出す。すなわち、さまざまな高速道路や脇道を移動する過程で、敵の指揮官を混乱させ、敵の兵站を破壊し、敵の政府から自国の領土の支配から生じる正当性を奪うのである。

同様に、現在の米国の急襲（raid）が各局面で詳細な脚本（detailed script）に沿って行われるのに対し、レイド（reyd）はより決まった解答のない事業（open-ended enterprise）であり、新しい機会を利用し、新しい危険を回避し、新しい目的を果たすために調整することができるのである。

レイド（reyd）という言葉は、19世紀後半、米国の南北戦争の独立騎兵作戦と、ロシアですでに定着していた、しばしばコサックからなる機動隊を敵地へ長期にわたって派遣するやり方との類似性に注目した理論家によって、ロシア軍の語彙に取り入れられるようになった[2]。

このような遠征の初期の例として、ナポレオン戦争におけるアレクサンドル・チェルヌイシェフ（Alexander Chernyshev）率いる隊列の活躍がある。1813年9月、約2,300人の騎兵と2門の軽野戦砲からなるこの部隊は、敵地を400マイルにわたって周回した。

この大胆な大事業の中間地点で、この隊列は当時フランス帝国の衛星国の首都であったカッセル市を2日間にわたって占領した。このような事態が繰り返されることを恐れたナポレオンは、2個軍団を編成して、当時フランス帝国の属国の一つであったドレスデンを守備に就かせた[3]。

その結果、ライプツィヒの会戦（Battle of Leipzig）で敵の連合軍に遭遇したとき、すでに劣勢だったナポレオンの大陸軍（Grande Armée）は、そうでない場合よりもはるかに小さくなっていた。

2022年、ロシア侵攻の最初の数日間にウクライナ北部に深く入り込んだ多くの大隊戦術グループは、ライプツィヒ占領を再現するような試みを全くしなかった。むしろ、進路上にある大きな都市をすべて迂回し、まれに小さな都市で発見しても、占領が数時間以上続くことはほとんどなかった。

しかし、ロシア軍の高速隊列は、1813年のチェルヌイシェフの急襲（raid）と同じような効果を、より大きな規模で生み出した。すなわち、ロシア軍はウクライナ側に、当時ドンバス地方で闘っていた主力野戦軍を弱体化させ、遠くの都市の防衛を強化するよう説得したのである。

南部での急速な占領：Rapid Occupation in the South

ウクライナ南部海岸からドニプロ川にかけてのロシアの作戦は、速度や移動距離の点で、北部の急襲（raids）と似ている。しかし、都市への対処は異なっていた。キーウの両側のロシア軍部隊は可能な限り大都市を避けたが、南部の部隊は同等の都市を恒久的に占拠した。

アゾフ海からメリトポリに至る対艦作戦のように、ロシア軍の侵攻から数日のうちに都市が征服された例もある。また、スカドフスク（Skadovsk）のように、ロシア軍は数週間後に地域を占領し、最初の進攻で無視した地元の防衛部隊と交戦した例もある。

到着直後、南部の都市部を担当したロシア軍司令官は、北部の司令官と同じ方針で行動した。つまり、ウクライナ国家の現地代表が職務を遂行することを認め、多くの場合、公共施設に自国の国旗を掲揚し続けることを認めたのである[4]。

しかし、まもなくロシア人公務員が地方政府を支配し、建物の国旗を取り替え、銀行や携帯電話会社などウクライナの機関をロシアのものに取り替える動きを始めた[5]。

レイド（reyd）のモデルと同様、急速な軍事占領と徹底的な政治改革を組み合わせた戦役（campaigns）のパラダイムは、かなり以前からロシアの軍事文化の一部となっていた。したがって、南方戦線の作戦コンセプトを説明するとき、ロシアの指揮官は1939年のソ連によるポーランド東部占領後の40年間にソ連国家が行った数多くの類似事業のいずれかを挙げることができた。（1940年のエストニア、ラトビア、リトアニアの征服、冷戦時代のハンガリーやチェコスロバキアの改革派政権の弾圧、1979年のアフガニスタンへの侵略など）[6]。

南方のロシア軍部隊の一部は征服した地域の支配を強化したが、他の部隊はミコライフ（Mykolaiv）市近辺で急襲（raids）を行った。北方戦線での大規模な攻撃と同様に、このような攻撃はウクライナの指導者に、ドンバス地域の戦いに使われる可能性のあった戦力を都市の防衛に充てるよう促した。（この例では、ムィコラーイウとオデーサの港がその対象である）。

同時に、南方戦線北部の急襲（raids）により、ロシア軍が占領していた地域とウクライナ政府が完全に支配している地域との間に、広い「無人地帯（no man’s land）」ができた。

ウクライナと関心地域の周辺（著者による）

東のスターリングラード：Stalingrad in the East

ウクライナの北部と南部でのロシアの作戦では、野戦砲はほとんど使用されなかった。これは部分的には兵站の問題であった。（北部の急襲（raiding）でも南部の急速な占領でも、ロシア軍部隊には大量の砲弾やロケット弾を持ち込む手段がなかったのである）。しかし、これらの戦役（campaigns）で野戦砲が使われなかったのは、手段（means）よりも最終目的（ends）との関係が強かった。

北部では、ロシアが砲撃に消極的だったのは、言語と民族の理由からほぼ全員がウクライナ国家を支持する傾向にある地元住民を敵に回したくないという思惑からであった。南部では、野戦砲の使用を避けるというロシアの政策は、多くの人々が「ロシア人（Russian）」であると識別し、さらに多くの人々がロシア語を母語とする地域社会の生命と財産を守るという、同じような政治的目的を果たすものであった。

しかし、東部では、ロシア軍は、期間と強度の両面で、20世紀の世界大戦の大砲撃戦（great artillery contests）に匹敵する砲撃戦を展開した。この砲撃は、短く、安全で、冗長性の高い補給線によって可能となり、3つの目的を果たした。第一に、ウクライナ軍を要塞に閉じ込め、その場にとどまる以外の能力を失わせた。

第二に、物理的なものであれ、監禁、無力、大量の地鳴りのような爆発に近接することによる心理的影響によるものであれ、多くの死傷者をもたらした。第三に、十分な期間、それも数週間単位で行われた場合、ある要塞の砲撃は必ずその防御者の撤退か降伏につながる。

ウクライナ東部でのロシアの砲撃の規模は、ポパスナ（Popasna）の町をめぐる戦い（2022年3月18日から5月7日）を硫黄島の戦い（1945年2月19日から3月26日）と比較すれば、ある程度理解できるだろう。硫黄島では、米海兵隊が5週間かけて8平方マイルの巧妙な要塞の守備を全滅させる闘いをした。

ポパスナ（Popasna）では、ウクライナ指導部が撤退を決定するまでの8週間、ロシア軍兵士が同地域の尾根や渓谷に作られた塹壕を砲撃し続けた。

野戦砲による物的財産（real estate）の占領は、ロシア人が「大釜（cauldrons）」（kotly）と呼ぶ包囲網（encirclements）の形成に貢献した。ロシア軍事理論の多くと同様、このコンセプトはドイツの機動戦（maneuver warfare）の伝統から借用した「戦闘釜（battle cauldron）」（Schlachtkessel）という考えを基礎にしている。

しかし、ドイツ軍ができるだけ早く釜を作り利用しようとしたのに対して、ロシアの釜は急速で驚くべきものであるか、あるいは遅くて必然的に見えるかのどちらかであった。実際、スターリングラードでドイツ第六軍を壊滅させたような第二次世界大戦のソ連軍の成功は、両方のタイプの釜を広範囲に利用したものであった。

ウクライナ東部で戦うロシア軍は、できるだけ早く大鍋を作りたいという欲求から解放され、特定の地点を保持する必要性から解放されたのである。そのため、ロシア軍はウクライナの攻撃に直面すると、戦車や歩兵部隊を戦闘地域から撤退させることが多くなった。

このようにして、自軍の危険性を減らすと同時に、ウクライナ人攻撃者が壕の恩恵を受けずにロシアの砲弾やロケット弾に直面する状況を、たとえ短時間であっても作り出したのである。別の言い方をすれば、ロシア側はこのような「アンコール砲撃（encore bombardments）」を単に許容される兵器使用というだけでなく、砲弾の「目立つ消費（conspicuous consumption）」をしながらさらなる犠牲を出す機会としてとらえていたのである。

1917年春、西部戦線のドイツ軍も同様の戦術で、最近占領した尾根の後方斜面を前進するフランス軍を野戦砲と機関銃の射撃で捕らえるという状況を作り出した。この体験がフランスの士気に影響を与え、フランス軍50師団の歩兵が「保持はするが攻撃はしない（we will hold, but we refuse to attack）」をモットーにした「集団無規律（collective indiscipline）」行為を行うに至った[7]。（2022年5月、ドンバス地方で戦うウクライナ兵を名乗る人々が、自分たちの陣地を守る意思はあるが、前進を求める命令には従わないと決意したと説明する動画がインターネット上に複数登場した）。

パラドックスの解決：Resolving the Paradox

機動戦（maneuver warfare）の議論が始まった当初、機動論者（maneuverists）はしばしば、自分たちの好む哲学を「火力／消耗戦（firepower/attrition warfare）」の論理的対極にあるものとして提示した。実際、2013年の時点で、「消耗主義者の手紙（Attritionist Letters）」の匿名の著者は、この二項対立を機動戦の精神（spirit of maneuver warfare）と相容れない実践を批判するための枠組みとして使用していた。しかし、ロシアのウクライナでの戦役（campaigns）では、主に移動で構成される一連の作戦が、主に野戦砲で構成される作戦を補完していた。

この明白な矛盾を解決する一つの方法は、戦争開始後5週間の急襲（raids）を、直接的な破壊はほとんどなかったものの、その後のウクライナ軍部隊の消耗を可能にした大欺瞞（grand deception）と特徴づけることである。特に、急襲（raids）により課される脅威により、ロシア軍が野戦砲部隊を配備し、輸送網を確保し、長期にわたる大規模な砲撃に必要な弾薬を蓄えるまで、ウクライナ軍の主戦場への移動が遅れたのである。

この遅れは、ウクライナ軍がドンバス地域に追加部隊を展開したとき、長距離誘導ミサイルによってウクライナの鉄道網が破壊され、その移動と維持に必要な物資がより困難になっていたことも意味している。つまり、ロシア軍は北部で短期間の機動の戦役（campaign of maneuver）を展開し、東部でより長く、最終的にはより重要な消耗の戦役（campaign of attrition）の舞台を整えたのである。

ウクライナのさまざまな場所でロシア軍が行った戦いの類型（types of warfare）がまったく異なることから、ロシアの情報作戦（information operations）の中核をなすメッセージがより鮮明になった。ロシアのプロパガンダは当初から、ウクライナにおける「特別軍事作戦」は、2つの親ロシア原住民国家の保護、「非軍事化（demilitarization）」、「非ナチ化（denazification）」という3つの目的を果たすものだと主張していた。

この3つの到達目標はいずれも、ドンバスで戦うウクライナ軍に大きな損失を与えることを必要とした。しかし、大多数の人々がウクライナ語を話し、ウクライナの民族的アイデンティティを受け入れ、ウクライナ国家を支持しているウクライナの一部を占領することには、何ら依存していないのである。実際、ロシア軍がそのような場所を持続的に占領すれば、ロシアがウクライナ全土を征服しようとしているという命題を支持することになる。

ロシアの南方戦役（campaign in the south）は、直接的な政治的狙いをもっていた。すなわち、多数のロシア系民族が居住する地域を「ロシア世界（Russian World）」に組み込むというものであった。同時に、へルソン（Kherson）やメリトポリといった都市を急速に占領したことで、キーウの両側の列がチェルニーヒフ（Chernihiv）やジトーミル（Zhytomyr）といった都市に同じことを試みる可能性を示唆し、北部で行われた作戦の欺瞞的な力を高めたのである。

同様に、ヘルソン北部の襲撃（raids）は、ロシア軍がオデーサをはじめとする他の都市の占領を試みる可能性を高めた[8]。

誘導ミサイル：Guided Missiles

ロシアの誘導ミサイル攻撃計画は、3回の地上戦役（ground campaigns）と並行して行われ、ロシアの戦争の取組みに有利な数多くの道徳的効果をもたらした。その中で最も重要なのは、使用した兵器の並外れた正確さだけでなく、ターゲットを慎重に選択した結果、巻き添え被害を回避できたことである。

そのため、市民が生活する場所から離れた場所にある燃料・弾薬庫への攻撃を、軍事施設に対する攻撃と見なすことは、ロシアの敵にとって困難なことだった。

同様に、ウクライナの鉄道網の交通を遮断するためのロシアの作戦には、市民社会と列車に電力を供給する発電所に対する攻撃も含まれていたかもしれない。しかし、そのような攻撃は、発電所で働く人々の生命を奪い、電力を奪われた地域の人々に多大な苦痛を与えることになっただろう。その代わりに、ロシアは変電所（一般的な送電網から電車を動かすための電気に変換する遠隔地にある変圧器）にミサイルを向けることを選択したのだ[9]。

しかし、「デュアルユース（dual use）」施設に対するミサイル攻撃は、ロシアが純粋な民間施設を狙ったかのような印象を与えることがあった。その最たるものが、2022年3月1日に行われたキーウ（Kyiv）のテレビ塔への攻撃である。

ロシア側のテレビ塔が「軍事目的」で使用されたという主張が事実かどうかは別として、長年、純粋な民間利用と結び付けられてきた象徴的な建造物を攻撃したことは、ミサイル攻撃を明白な軍事目標に限定するというロシアの政策全体が達成した優位性を大きく損ねることになった[10]。

課題：The Challenge

2022年にロシアがウクライナで行った3回の地上戦役（ground campaigns）は、伝統的なモデルに多くを負っていた。同時に、ミサイル攻撃は革命的としか言いようのない能力を駆使したものであった。しかし、新旧を問わず、これらの構成する取組みは、戦争が行われる3つの領域（realms）すべてに対する深い理解を示す形で行われた。つまり、ロシア人は、戦争が物理的な闘争（physical struggle）であることに加えて、精神的な争い（mental contest）であり、道徳的な議論（moral argument）であることを忘れることはほとんどなかった。

ロシアのウクライナ侵攻は、30年以上前のソビエト帝国崩壊に匹敵する「長い黄昏の闘争（long twilight struggle）」であり、新たな冷戦の始まりを意味するのかもしれない。もしそうだとすれば、われわれは、ソ連軍の伝統から多くの価値を引き出しながらも、レーニンの遺産に内在する残虐性とマルクス主義が課す目隠しの両方から解放された敵に直面することになる。さらに悪いことに、我々はジョン・R・ボイド（John R. Boyd）の弟子たちと闘っているのかもしれない。

ノート

[1] Headquarters Marine Corps, MCWP 3-43.1, Raid Operations, (Washington, DC: 1993).

[2] For the adoption of the concept of the “raid” by the Russian Army of the late nineteenth century, see Karl Kraft von Hohenlohe-Ingelfingen (Neville Lloyd Walford, translator), Letters on Cavalry, (London: E. Stanford, 1893); and Frederick Chenevix Trench, Cavalry in Modern Wars, (London: Keegan, Paul, Trench, and Company, 1884).

[3] For a brief account of this reyd, which was led by Alexander Chernyshev, see Michael Adams, Napoleon and Russia, (London: Bloomsbury, 2006).

[4] John Reed and Polina Ivanova, “Residents of Ukraine’s Fallen Cities Regroup under Russian Occupation,” The Financial Times, (March 2022), available at https://www.ft.com.

[5] Adam Taylor, “Shift to Ruble in Kherson Fuels Concerns about Russia’s Aims in Occupied Region,” The Washington Post, (May 2022), available at https://www.washingtonpost.com.

[6] David M. Glantz, “Excerpts on Soviet 1938–40 Operations from The History of Warfare, Military Art, and Military Science, a 1977 Textbook of the Military Academy of the General Staff of the USSR Armed Forces,” The Journal of Slavic Military Studies, (Milton Park: Routledge, March 1993).

[7] The classic work on the French mutinies of 1917 is Richard M. Watt, Dare Call it Treason, (New York, NY:  Simon and Schuster, 1963).

[8] Michael Schwirtz, “Anxiety Grows in Odessa as Russians Advance in Southern Ukraine,” The New York Times, (March 2022), available at https://www.nytimes.com.

[9] Staff, “Russia Bombs Five Railway Stations in Central and Western Ukraine,” The Guardian, (April 2022), available at https://www.the-guardian.com.

[10] For an example of the many stories that characterized the 1 March 2022 television tower strike as an attack on civilian infrastructure, see Abraham Mashie, “US Air Force Discusses Tactics with Ukrainian Air Force as Russian Advance Stalls,” Air Force Magazine, (March 2022), available at https://www.airforcemag.com.

2022年3月1日のテレビ塔攻撃を民間インフラへの攻撃として特徴づけた多くの物語の例、アブラハム・マシー著「ロシア軍の進攻が停滞する中、米空軍がウクライナ空軍と戦術を協議」（Air Force Magazine, (March 2022)）を参照。https://www.airforcemag.com