米海兵隊の用兵ドクトリンであるMarine Corps Doctrine Publication(MCDP) 1「warfighting」は、その前の1989年3月のFleet Marine Force Manuals(FMFM) 1をほぼ継承する形で1997年6月に出版されている。

目まぐるしい科学・技術の発展が戦争の本質を変えることはなくとも戦いの性質を変えるとの認識のある中で、30年近く普遍的な位置づけを持っている。

「MCDP 1 warfighting」の中心的な用兵の考え方はManeuver Warfareであると言われている。

Maneuver Warfareを信奉するManeuveristといわれる退役米海兵隊将官をはじめとする米海兵隊員がいる中で、過度にManeuver Warfareに傾倒することに疑念を持つ米海兵隊員もいると言われる。

科学・技術の発展が明らかに作戦環境を変えていく中で、MCDP 1「warfighting」について、つまりManeuver Warfareを再度議論をしていこうという流れが2020年6月のMarine Corps Gazette誌の「What Marines Believe About War and Warfare‐A declaration」から始められている。

以降、Maneuverist論文として、米海兵隊でのManeuver Warfareを様々な角度からの意見が2020年8月号の「米海兵隊の機動戦―その歴史的文脈－　Maneuverist #1」から2022年9月の「機動戦理論の進化　Maneuverist #23」まで続いた。

この議論に先立って、米海兵隊はデビッド・H・バーガー米海兵隊大将が2020年3月に「Force Design 2030」で、大胆ともいえる戦力見直しを示しており、その具体化が進んでいくこととなっているといえる。

Maneuverist論文の議論も「機動戦理論の進化　Maneuverist #23」の最後に述べられているように、熱を帯びるどころか色々な課題を突き付けられてきた。

Marine Corps Gazette誌に、2023年1月にManeuver Warfareに関し、MCDP 1を見直しに関する3つの記事が掲載されていただけである。

ここで紹介するのは、Marine Corps Gazette誌に、2023年9月号に掲載のManeuver Warfareの3つの記事のうち、MCDP 1を見直すことへの意見を述べたものであり、米海兵隊ガゼット2023年遠征戦学校（EWS）プロ・ライティング賞第1位に輝いた論稿である。ウクライナでのロシア・ウクライナ双方の戦いをメディアを通じて感じながら、米海兵隊少佐の論稿が、今後の戦いのあり方を考える参考になれば幸いである。（軍治）

機動戦を放棄する

なぜ、MCDP 1を変更しなければならないか

Abandon Maneuver warfare

Why MCDP 1 must change

米海兵隊ガゼット2023年遠征戦学校（EWS）プロ・ライティング賞第1位

by Capt Noah P. Andersen

Marine Corps Gazette • September 2023

アンダースン（Andersen）米海兵隊少佐は歩兵将校で、2023年に遠征戦学校を卒業。現在は第2海兵連隊第1大隊に配属予定。

米海兵隊はMCDP 1「Warfighting」を改訂し、消耗（attrition）、機動（maneuver）、道徳（moral）の戦争スタイル（styles of war）を適応戦（adaptive warfare）と呼ばれる包括的な用兵哲学（warfighting philosophy）に組み込むべきである。MCDP 1 とその機動戦（maneuver warfare）に関する記述の不備は、21世紀の米海兵隊に重大な課題を引き起こしており、今後も引き起こし続けるだろう。

これらの欠点は、将来の紛争を学び、予測し、適応する米海兵隊の組織的能力を妨げる制限的な精神的枠組み（limiting mental framework）を生み出している。MCDP 1 の改訂、機動戦（maneuver warfare）の優位性の放棄、および新しい用兵哲学（warfighting philosophy）の採用により、米海兵隊は将来の課題に対してより適切に備えることができるようになる。

MCDP 1によれば、機動戦（maneuver warfare）とは、迅速かつ集中的で、予期せぬ行動によって敵の結束を打ち砕こうとする戦いのスタイル（style of warfare）である[1]。機動戦（maneuver warfare）は、敵の脆弱性を迅速に突くこと、敵のシステムを破壊すること、冷酷な日和見主義、敵が対処できないような急速に悪化する状況を作り出すためにあらゆる優位性を利用することを特徴としている[2]。

機動（maneuver）は、優れた火力によって敵の戦闘力を累積的に破壊することで勝利を目指す戦争スタイルである消耗戦（attrition warfare）とは対極にあると考えられている[3]。消耗（attrition）は、集権化した統制（centralized control）、効率性重視（inward focus on efficiency）、数的および物的優位性の必要性によって特徴づけられると言われている[4]。

機動戦（maneuver warfare）と消耗戦（attrition warfare）は名目上、戦争のあらゆるレベルに存在するが、MCDP 1[5] の例や機動戦（maneuver warfare）の初期の提唱者の一人であるウィリアム・S・リンド（William S. Lind）[6]の著作からも明らかなように、作戦レベルで最も区別できる。作戦レベルでは、MCDP 1 の機動（maneuver）と消耗（attrition）の扱いは3つの根本的な問題を引き起こしている。

第一の問題は、消耗（attrition）と機動（maneuver）が誤った二分法であり、第三の主要な戦争のスタイルである道徳戦（moral warfare）を説明していないことである。MCDP 1 の知的基盤の多くを築いたジョン・ボイド（John Boyd）は、道徳戦（moral warfare）とは、敵の意志や抵抗能力を挫くために、脅迫（menace）、不確実性（uncertainty）、不信感（mistrust）を作り出し、利用し、拡大する欲求であると述べている[7]。

モンゴル人とほぼすべてのゲリラ指導者が使用するこの戦いのスタイル（style of warfare）は、2013年のイスラム国の成功[8]、2014年のロシアによるクリミア編入の成功[9]、そして2021年のアフガニスタンでのタリバンの政権復帰[10]に貢献したと考えられる。

したがって、道徳戦（moral warfare）は、米国の敵対者によって現在使用されている現代戦争の有効かつ適切な形式であり、タリバンの場合、多国籍軍の敗北の主な原因となった。この戦いのスタイル（style of warfare）を米海兵隊のドクトリン的基盤から排除し続けることは、将来の米海兵隊作戦の効率と将来の作戦環境に対応する能力に重大な課題をもたらす。

上に述べた機動（maneuver）と消耗（attrition）という誤った二項対立の誤りをさらに悪化させているのは、MCDP 1が機動戦（maneuver warfare）を戦術的・作戦的卓越性と混同していることである。機動戦（maneuver warfare）とは、数的優位に立つ部隊に対して、最小限の死傷者で「賢く闘う（fighting smart）」ことである[11]。この説明は、3つの点で歴史にそぐわない。

第一に、朝鮮戦争におけるマッカーサー（MacArthur）大将が証明したように、機動戦（maneuver warfare）とその冷酷な日和見主義（ruthless opportunism）はあらゆる場面に適していない。仁川で作戦的機動（operational maneuver）を成功させた後、約26万人の中国人民志願兵が到着するなど状況が大きく変わったにもかかわらず、マッカーサー（MacArthur）は北の鴨緑江まで迅速かつ攻撃的な作戦を続けた[12]。

米国第8軍は、戦争へのより穏健な、あるいは消耗戦的なアプローチへの移行を試みるのではなく、鴨緑江への進軍を続け、その結果、米国軍事史上最悪の敗北を喫した[13]。

第二に、劣勢ではなく数的優勢が、機動（maneuver）を成功させるための前提条件である。このことは、第一次世界大戦の西部戦線で機動（maneuver）を成功させる妨げとなった兵力の膨大な密度と同等性、および1951年の朝鮮半島で機動作戦（maneuver operations）を実施するのに必要な局地的な数的優位と物的優位が証明している[14]。

最後に、現代の機動戦（maneuver warfare）は不平等な死傷者分布との相関性が低い。ドイツ軍はマイケル作戦（Operation Michael）中に、最終的に電撃戦と機動戦（maneuver warfare）の基礎を形成することになる革新的な新しい浸透戦術（infiltration tactics）と兵力の投入を利用して、最終的に1918年3月に連合国軍前線への侵入に成功した。

彼らは、それまでの4年間の闘いで果たせなかったことを数日で達成した。しかし、機動戦（maneuver warfare）を重視したアプローチと初期の成功にも関わらず、連合軍の死傷者が24万人であるのに対し、ドイツ軍は25万人の死傷者を出し、その結果、ドイツの戦争の取組みは確実に崩壊した[15]。

これらの結果は、1991年の連合軍による「砂漠の嵐作戦（Operation DESERT STORM）」の成功と対照的である。この作戦では、消耗ベースの航空戦役（attrition-based air campaign）と軍団レベルの正面攻撃により、わずか240名の攻撃者を犠牲にして数十万のイラク軍を壊滅させた[16]。機動戦（maneuver warfare）は、犠牲を最小限に抑えて優れた部隊と戦うより賢い方法であると主張し続けると、見事な機動（maneuver）が対等な敵対者（peer adversary）に対する壊滅的な敗北に終わったマイケル作戦（Operation Michael）と同様の結果を容易にもたらす可能性がある。

このように、消耗（attrition）と機動（maneuver）という誤った二項対立と、機動戦（maneuver warfare）の不当な優位性は、米海兵隊にとって本質的に制限的な精神的枠組み（limiting mental framework）を作り出している。歴史を無視することで、MCDP 1 は「採用されるべき戦いの形態（form of warfare）を規定する戦いの条件付き性質を説明出来ずに、代わりに機動戦（maneuver warfare）を採用されるべき唯一の戦いの形態（form of warfare）に格上げしている」[17]。

この限定的な枠組みは、米海兵隊が2003年のイラク侵攻後の反乱を予測し、アフガニスタンでのタリバンとの長期にわたる闘争（struggle）に学び、適応する能力を阻害した[18]。戦争におけるドクトリン上の欠陥を克服することは可能であり、これまでも達成されてきたが、MCDP 1の限定的な精神的枠組み（limited mental framework）を守り続けることは、指揮官が現実に即して問題を構成する能力を著しく制限する[19]。

これらの問題は、MCDP 1 を改訂すれば、すべて改善できる。第一に、機動（maneuver）、消耗（attrition）、道徳（moral）の3つの用兵スタイル（warfighting styles）がすべて含まれ、それぞれの長所、短所、状況に応じて適切に特徴づけられなければならない。

戦争スタイル（war styles）の理解を二元論から三位一体に拡張することで、米海兵隊は戦争の性質（character of war）と、現在機動（maneuver）対消耗（attrition）という文脈に当てはまらない無数の問題をよりよく理解できるようになるだろう。これにより、米海兵隊は、ハイブリッド戦（hybrid warfare）の形態で3つの戦争スタイル（styles of war）すべてを利用する中国やロシアなど、ほぼ同等の敵に対抗するためのより良い準備ができるようになる[20]。

第二に、米海兵隊はその用兵哲学（warfighting philosophy）として機動戦（maneuver warfare）を放棄しなければならない。好ましい戦争スタイル（style of war）として機動（maneuver）を排除することで、指揮官はそれぞれの戦いのスタイル（tyle of warfare）を、その長所と状況特有の条件に基づいて徹底的に分析することができるようになる。これにより、指揮官は、あらゆる場面に不向きな単一の戦いの形態（singular form of warfare）に頼るのではなく、より効果的に問題に適応できるようになる。

作戦の間にさまざまな戦争の形態（forms of war）を採用する利点は、第二次世界大戦中のビルマにおけるイギリス陸軍元帥ウィリアム・スリム（William Slim）の行動によって証明されている。大日本帝国陸軍による長年の挫折の後、スリム（Slim）率いる第14インド軍は、1944年のインパールの戦いとコヒマの戦いで優勢な大日本帝国陸軍を消耗させる作戦戦略を採用し、その後ビルマ奪回のための決定的な機動（decisive maneuver）に移行した[21]。

こうしてスリム（Slim）は作戦上の消耗（attrition）を利用し、作戦機動に必要な条件を整えた。同様の手法は、マシュー・リッジウェイ（Matthew Ridgway）将軍が朝鮮戦争で第8軍の指揮を執った際、中国人民義勇軍からの悲惨な撤退後に用いたものである。

リッジウェイ（Ridgway）は、戦場への機動（maneuver）の回復を試みるのではなく、友軍の死傷者を最小限に抑え、北朝鮮と中国に深刻な損失を与え、交渉の席での国連の政治力を大幅に強化する賢明で成功した消耗の戦争（war of attrition）を強調した[22]。

1951年前半におけるリッジウェイ（Ridgway）の消耗的成功（attritional success）により、最終的に国際連合は1953年に戦略目標を達成することができた[23]。米海兵隊の用兵哲学（warfighting philosophy）である機動戦（maneuver warfare）を削除することで、米海兵隊は、望ましい結果を達成するための作戦戦略を適用する際、より柔軟で現実的なものとなることができる。

最後に、米海兵隊は、機動戦（maneuver warfare）、消耗戦（attrition warfare）、道徳戦（moral warfare）を、適応戦（adaptive warfare）と呼ばれる包括的な用兵哲学（warfighting philosophy）に包含すべきである。適応戦（adaptive warfare）は、戦略目標を達成するために、あらゆるドメインで比較優位性を活用するために、適応（adaptation）、非対称（asymmetry）、予想（anticipation）を重視する。

適応戦（adaptive warfare）は、機動戦（maneuver warfare）の普遍的に適用可能な原則（諸兵科連合（combined arms）、任務戦術（mission tactics）、指揮官の意図（commander’s intent））を保持し、個人から組織レベルに至るまで、戦争における適応性（adaptability）と予想（anticipation）を強調し、ある戦争スタイル（style of war）が他のスタイルに優越することを破棄する。

この用兵哲学（warfighting philosophy）は、主に指揮によって引き起こされる軍事災害を防ぐために必要な認知の柔軟性と想像力を可能にするのに役立つだろう[24]。共通の用兵哲学（warfighting philosophy）を導入し続けることで、米海兵隊は、部隊を団結させ導く役割を果たしてきた専門的使命と共通言語を保持することができる[25]。

機動戦（maneuver warfare）の放棄を勧めることは、敵意をもって迎えられる可能性が高い。機動戦の優位性（maneuver warfare’s primacy）を支持する人たちがよく口にするのは、機動戦（maneuver warfare）を評価できないのは、機動戦（maneuver warfare）を十分に理解していないか、使いこなせない人たちだということである[26]。

彼らにとって、機動戦（maneuver warfare）の失敗は、哲学に固有の欠陥によるものではなく、個々の指揮官の知的な欠陥や機動戦（maneuver warfare）の実施の不備によって最もよく説明される。機動戦（maneuver warfare）については確かに誤解がある。

しかし、これらの誤解は、その批判者や失敗した実践者のせいではなく、むしろ機動戦（maneuver warfare）の理論自体によって引き起こされており、これは機動戦（maneuver warfare）の最も著名な支持者の明らかな矛盾によって証明されている。例えば、ウィリアム・S・リンド（William S. Lind）は機動戦の本質（essence of maneuver warfare）を軽歩兵による別々の軸への縦深侵入として説明している[27]。

しかし、ブライアン・カーグ（Brian Kerg）米海兵隊少佐は、機動戦（maneuver warfare）の本質的な側面を、敵への志向性、非対称性、道徳的敗北メカニズム、時間の活用と定義している[28]。カーグ（Kerg）少佐はさらに、機動戦（maneuver warfare）のこれらの側面は、敵に向けることと非対称性という2つの側面があらゆる戦いの形態（forms of warfare）に遍在しているにもかかわらず、MCDP 1ではあまりにも軽視されており、道徳的敗北のメカニズムは道徳戦（moral warfare）により関連していると述べている。機動（maneuver）よりも時間の利用だけが機動（maneuver）に固有の適合性を持つ[29]。

もう一人の機動の提唱者（maneuver proponent）であるマリナス（Marinus）は、敵の結束を砕くという機動戦（maneuver warfare）の定義を文字通りにとらえるべきではないと述べている[30]。しかし、機動戦（maneuver warfare）の初期の著者であるG.I.ウィルソン（G.I. Wilson）は、機動戦（maneuver warfare）の全目的と手口は敵の結束を砕くことであると述べている[31]。もし誤解が生じたとすれば、それは機動戦（maneuver warfare）の支持者の間でも、反対派の間でも、同じように生じているようである。

機動戦（maneuver warfare）を行おうとする指揮官の間で大きな困難が生じることも事実である。とはいえ、指揮官がそれを実行する能力を本来持っていなかったとされることに責任があるかといえば、そうではない。その代わり、この機動戦（maneuver warfare）の擁護は、機動戦（maneuver warfare）は失敗しないので、機動戦（maneuver warfare）の失敗は指揮官のせいに違いないという先験的な仮定（a priori assumption）に依存している。

この誤謬の誤りは、マッカーサー（MacArthur）が仁川で作戦的に見事な機動（maneuver）を展開した直後に、機動（maneuver）で大失敗したことほど明らかなものはない。したがって、機動戦（maneuver warfare）が成功するかどうかは、指揮官がそのスタイルを理解し、実行するかどうかではなく、むしろ機動戦（maneuver warfare）が作戦の状況に適しているかどうかにかかっているのである[32]。このように、同じ反論の二つの部分は、米海兵隊で妥当性を保ち続けるにはふさわしくない、反証不可能なドグマを作り出そうとしている。

米海兵隊は、その基礎となる出版物である MCDP 1 を手始めに、ドクトリンの改訂を必要としている。この改訂には3つの要素が含まれなければならない。すなわち、様々な戦争スタイル（styles of war）の新たな徹底的な分析、機動戦の優位性（supposed primacy of maneuver warfare）の放棄、そして適応戦（adaptive warfare）と呼ばれる新たな用兵哲学（warfighting philosophy）である。この MCDP 1 の改訂は、米海兵隊に、次の紛争の前、紛争中、紛争後のいずれにおいても、予期し、学習し、適応するための認識枠組み（cognitive framework）を与えるドクトリン上の基礎を構築しなければならない。

ノート

[1] Headquarters Marine Corps, MCDP 1 Warfighting, (Washington, DC: June 1997).

[2] Ibid.

[3] Ibid.

[4] Ibid.

[5] Ibid.

[6] William S. Lind, “The Operational Art,” Marine Corps Gazette 72, No. 4 (1988).

[7] Frans P.B. Osinga, Science, Strategy, and War: The Strategic Theory of John Boyd (New York: Routledge, 2007).

[8] Aviva Guttman, “The Rise of ISIS as a Partial Surprise: An Open-Source Analysis on the Threat Evolution and Early Warnings in the United Kingdom,” International Journal of Intelligence and Counter Intelligence, January 25, 2022, https://doi.org/10.1080/08850607.2022.2095543.

[9] Ian Brown, “Warfighting 3.0,” Marine Corps Gazette 100, No. 8 (2016).

[10] Benjamin Jensen, “How the Taliban Did It: Inside the ‘Operational Art’ of Its Military Victory,” New Atlanticist, August 15, 2021, https://www.atlanticcouncil.org/blogs/newatlanticist/how-the-taliban-did-it-inside-theoperational-art-of-its-military-victory.

[11] MCDP 1, Warfighting.

[12] David Halberstam, “MacArthur’s Grand Delusion,” Vanity Fair, September 24, 2007, https://www.vanityfair.com/news/2007/10/halberstam200710.

[13] Carter Malkasian, A History of Modern Wars of Attrition (Westport: Praeger Publishers, 2002).

[14] Ibid.

[15] Stephen Biddle, Military Power (Princeton, NJ: Princeton University Press, 2004).

[16] Ibid.

[17] Amos C. Fox, “A Solution Looking for a Problem: Illuminating the Misconceptions in Maneuver Warfare Doctrine,” Armor, (Fall 2017), https://www.benning.army.mil/armor/earmor/content/issues/2017/Fall/4Fox17.pdf.

[18] Eliot A. Cohen and John Gooch, Military Misfortunes: The Anatomy of Failure in War (New York: Free Press, 2006); and Carter Malkasian, “What America Didn’t Understand About Its Longest War,” Politico Magazine, July 6, 2021, https://www.politico.com/news/magazine/2021/07/06/afghanistan-war-malkasianbook-excerpt-497843.

[19] A History of Modern Wars of Attrition.

[20] Mark Thomas, “The Chinese Roots of Hybrid Warfare,” Center for European Policy Analysis, August 10, 2022, https://cepa.org/article/the-chinese-roots-of-hybrid-warfare; Mason Clark, “Russian Hybrid Warfare,” Institute for the Study of War, 2020, https://www.understandingwar.org/report/russianhybrid-warfare.

[21] History of Modern Wars of Attrition.

[22] Ibid.

[23] Ibid.

[24] Military Misfortunes: The Anatomy of Failure in War.

[25] MCDP 1, Warfighting.

[26] Marinus, “Marine Corps Maneuver Warfare,” Marine Corps Gazette 104, No. 8 (2020).

[27] “The Operational Art.”

[28] Brian Kerg, “Let Boyd Speak!,” Marine Corps Gazette 104, No. 11 (2020).

[29] Ibid.

[30] “Marine Corps Maneuver Warfare.”

[31] G.I. Wilson, “Maneuver/Fluid Warfare,” Marine Corps Gazette 66, No. 1 (1982).

[32] A History of Modern Wars of Attrition.