米海兵隊の電子戦能力 アジア・ミリタリー・レビュー
電子戦に関するアジア・ミリタリー・レビューの記事。米中競争の構図から米海兵隊の位置づけを論じ電磁スペクトラムの領域にかかわる米海兵隊の態勢見直しについて触れられている。（軍治）
米海兵隊の電子戦能力
CORPS CAPABILITIES
米海兵隊は、アジア太平洋における中米間の緊張関係の継続を背景に、陸上および沿岸での機動戦を支援する電子戦能力を抜本的に見直そうとしている。
https://www.asianmilitaryreview.com/
2024.9.1
By Dr. Thomas Withington
トーマス・ウィジントン（Thomas Withington）博士は、電子戦、レーダー、軍事通信を専門とする受賞歴のあるアナリストであり作家である。電子戦やレーダー、軍事通信を専門とし、専門誌や一般誌に幅広く執筆。また、政府や民間の大手クライアント数社のために、これらの分野のコンサルタントやアドバイザーとしても活躍している。さらに、ウィジントン博士は、電磁スペクトル利用の安全保障と防衛の側面について、世界中の主要な報道機関に定期的に解説を提供している。（RUSIのサイトから）
11月の米大統領選でどの候補が勝利しようとも、米中の戦略的対立が解消することはないだろう。
1949年10月1日に中華人民共和国が成立して以来、両国の関係は困難なものとなっていた。事態は1950年から1953年にかけての朝鮮戦争で悪化した。朝鮮戦争では、現在の大韓民国に侵攻した朝鮮人民軍を中国が援助した。中華民国と米国が締結した相互防衛条約は北京の怒りを買い、1954年8月の第一次台湾海峡危機を引き起こした。中華人民共和国政府は台湾を自国の領土と主張しているため、台湾はそれ以来、中米関係の悩みの種であり続けている。
1955年、台湾と中華民国は相互防衛条約を締結し、1979年には台湾関係法が成立した。この法律により、米国は台湾を武装させることができるようになり、また両国間の商業的・文化的な結びつきも確保された。1979年の法律には、米国は「台湾の人々の安全や社会的・経済的体制を危うくするような武力やその他の強制に抵抗する」という条項が含まれている。この文言は、明確な安全保障の確約には至っていない。それにもかかわらず、この文言は、中国が将来台湾を強制的に掌握し占領する軍事行動から台湾を守るために、米国政府が武力に訴える可能性を示唆しているように思われる。
演習中に衛星通信アンテナを設置する第3無線大隊の海兵隊員。第3無線大隊は米海兵隊の第3海兵遠征軍に電子戦支援を提供している。(米海兵隊） |
ワシントンと北京の関係は1970年代初頭から徐々に改善し、1972年にはリチャード・ニクソン大統領が中国を訪問した。中米貿易関係は2000年に正常化し、中国はその1年後に世界貿易機関（WTO）に加盟した。2010年までに、中国は米国に次ぐ世界第2位の経済大国となり、その経済規模は約1兆3,000億ドルに達した。中国の経済成長は、ますます強硬な戦略姿勢につながった。10年が終わりに近づくにつれ、ヒラリー・クリントン米国務長官（当時）はアジア太平洋への戦略的「ピボット」を発表した。この動きは、中国の経済的・政治的パワーの増大に対する反撃と見なされていた。2012年までに、米国の対中貿易赤字は約2960億ドルに拡大した。この赤字は、南シナ海と東シナ海における中国の海洋権益をめぐる地域の緊張と背中合わせであった。
このような米国と中国の二国間および地域間の緊張の組み合わせは、両国関係を悪化させた。二国間貿易に関する問題や、中国からの輸入品が米国国内の製造業にどの程度影響を与えるかという問題が、さらに複雑さを増している。
米国の台湾への国防輸出が中国を怒らせる。2024年3月、北京は平和的手段による台湾との統一を目指すという公約を放棄したかのように見えた。李強首相が中国の全国人民代表大会（全人代）で行ったプレゼンテーションは、台湾との平和的統一について言及しなかったことで注目された。差し迫っているわけではないが、米中間の緊張が衝突に発展する可能性があることを認識しなければならない。
部隊を支える
アジア太平洋に展開する米軍は、中国によるアジア太平洋地域への侵略に対応するため、ほぼ間違いなく招集されるだろう。これらの部隊には、沖縄に本部を置く米海兵隊の第3海兵師団（3MD）が含まれる。この部隊には、司令部1個と偵察中隊1個が含まれる。第3海兵連隊と第12海兵沿岸連隊、第4海兵連隊の3個作戦連隊が、第3海兵師団（3MD）の戦闘序列の一部を構成している。師団は沖縄に本部を置く第3海兵遠征軍（3MEF）の一部を構成している。
第3海兵遠征軍（3MEF）は第1海兵航空団、第3海兵兵站群、第3海兵師団（3MD）で構成される。第3海兵遠征軍（3MEF）はその複合要素を用いて第3海兵遠征旅団と第31海兵遠征隊（31MEU）を編成することもできる。さらに第3海兵遠征軍（3MEF）を構成するいくつかの独立した編隊がある。これらには通信インテリジェンス（COMINT）用の単一部隊も含まれる。同部隊はまた、通信ジャミング（COMJAM）を使用して、これらのネットワークや無線を電子的に攻撃する。第3無線大隊（3RB）は限られたサイバースペースの任務しか持たないため、通信ジャミング（COMJAM）技術を使用してこれらのネットワークに悪質なコードを挿入することもある。サイバー戦攻撃は、人民解放軍（PLA）のネットワークに悪影響を及ぼし、人民解放軍（PLA）の会戦管理システムに感染し、指揮・統制を妨げる可能性がある。
第3無線大隊の役割に関する更なる手がかりは、海兵隊の電子戦ドクトリンに関する最も新しい公式文書であるMCRP 3-32D.1「電子戦（Electronic Warfare）」から得ることができる。第3海兵遠征軍（3MEF）のような編隊は、海兵空地タスク・フォース（MAGTF）の地上／沿岸機動要素を形成している。海兵空地タスク・フォース（MAGTF）は作戦レベルの部隊である。海兵航空地上任務部隊には、指揮、地上戦闘、航空、兵站の各要素が含まれる。指揮要素（command element）の電子戦（EW）部隊は、第3無線大隊（3RB）である。同大隊の役割は、「第3海兵遠征軍（3MEF）とその隷下要素（subordinate elements）を支援するため、信号インテリジェンス（SIGINT）および電子戦（EW）、限定的なサイバースペース作戦、特殊インテリジェンス通信を実施すること」である。
中国との戦争が勃発した場合、第3無線大隊（3RB）は人民解放軍（PLA）の戦術・作戦レベルの通信ネットワークと無線を探知・識別する上で重要な役割を担うことになる。これらのネットワークには、高周波（HF：3メガヘルツ／MHz〜30MHz）、超高周波（V／UHF：30MHz〜3ギガヘルツ）、衛星通信（SATCOM）リンクが含まれる可能性が高い。大隊はこれらのネットワークを利用することになる。電子戦調整セル（EWCC）は、ドクトリンによれば、「海兵空地タスク・フォース（MAGTF）のためのすべての電子戦（EW）作戦を同期、調整、紛争回避」する。
これらのタスクには、電子戦の作戦コンセプトの策定、電子攻撃、電子防護、電子支援を含む電子戦の計画策定と調整、海兵空地タスク・フォース（MAGTF）の機動要素（manoeuvre elements）の支援などが含まれる。海兵空地タスク・フォース（MAGTF）の機動要素（manoeuvre elements）に提供される支援には、海兵空地タスク・フォース（MAGTF）の電子戦（EW）部隊が収集したインテリジェンスも含まれる。大まかに言えば、電子攻撃は無線周波数（RF）エネルギーを使用して、敵対的な通信や、レーダーや衛星ナビゲーションのような無線周波数（RF）に依存する能力を攻撃する。電子防護は、電子攻撃から味方の無線周波数（RF）依存システムやネットワークを守るために働く。電子支援は、友軍の電子攻撃と電子防護を提供するために必要な活動で構成される。電子戦調整セル（EWCC）は洋上または陸上で任務を遂行する。
能力
ドクトリンによれば、海兵隊の陸上戦電子戦要素（EW elements）は「主に戦術通信システムに対して」である。米海兵隊の広報担当者は、アジア・ミリタリー・レビュー（AMR）の文書による声明で、「海兵隊の電子戦（EW）能力とシステムは、（作戦レベルの目標に影響を与えるかもしれないが）通常戦術レベルで使用される」と述べた。一般的に言って、陸上/沿岸の電子戦（EW）能力は超高周波（V/UHF）信号をターゲットにしている。超高周波（V/UHF）通信は、見通し距離を持っており、地球の曲率に従うことができない。背の高いアンテナを使っても、超高周波（V/UHF）信号の範囲は数十キロに制限される。
海兵陸上部隊の電子戦要素（EW elements）は、「通常、戦場の前方地域に配置され、前方部隊とともに、あるいは前方部隊の近くに配置される」。米海兵隊の電子戦システムの中には、高周波無線トラフィックをターゲットにできるものもある。一部の高周波信号は、電離層を経由して屈折して送信されるため、見通し範囲を超えることができる。電離層は30マイル（48キロ/キロ）から600マイル（965キロ）の間にある大気層で、高周波信号はこの層を通過することができない。高周波（HF）信号を電離層でバウンスすることで、見通し距離の範囲を超えることができる。高周波（HF）は、長距離の戦域内作戦および戦略的基幹通信によく使われる。任務上必要であれば、無線大隊（RB）はより小さな信号情報支援ユニット（SSU）に分割することができる。これらの配備は、4人の海兵隊員とそれに付随する電子戦（EW）キット程度の小規模なものでよい。
同広報担当者は、米海兵隊は「地上機動要素（ground manoeuvre elements）を支援するため、さまざまな多様なシステムを運用している」と続けた。資材に関しては、陸上/沿岸機動部隊は、ヘリック・テクノロジー・ラボ（Herrick Technology Labs）社の通信エミッタ・センシングと攻撃システム‐II (CESAS-II)車両搭載システムを配備している。報告によると、CESAS-IIは敵対的な高周波（HF）および超高周波（V/UHF）通信トラフィックを探知、位置特定、識別、攻撃することができる。さらに、L3Harrisの対遠隔操作型即席爆発装置電子戦車両受信機／ジャマー（CVRJ）による妨害支援も提供される。対遠隔操作型即席爆発装置電子戦車両受信機／ジャマー（CVRJ）は、無線周波数（RF）対応の遠隔操作型即席爆発装置（RCIED）を検出し妨害するために最適化されており、この最終目的のために超高周波（V/UHF）信号を検出し妨害する可能性が高い。
CESAS-IIは、米海兵隊の最新電子戦能力のひとつである。この車両搭載型システムは、敵対的な高周波（HF）および超高周波（V/UHF）エミッターとネットワークを検出し、位置を特定し、識別し、攻撃することができる。 |
多機能電子戦（MFEW）システムとして総称される、海兵隊のシエラネバダ社のModi-IIバックパックおよび車両搭載型アーキテクチャにより、下車型電子戦（EW）が提供される。Modi-IIは無線周波数（RF）で作動する遠隔操作型即席爆発装置（RCIED）をターゲットとするが、通信ジャミング（COMJAM）も実行できる。Modi-IIの車両搭載バージョンはModi 車両電源アダプタ-IIとして知られている。多機能電子戦（MFEW）は徐々に対遠隔操作型即席爆発装置電子戦車両受信機／ジャマー（CVRJ）能力に取って代わると、米海兵隊の広報担当者は指摘している。
Modi-II 海兵隊は、敵対的な通信に対しても使用できる遠隔操作型即席爆発装置（RCIED）ジャマーとして、この写真のModi-IIバックパックを配備している。モディIIの車両搭載型もあり、バックパックとともに海兵隊の多機能電子戦システムを構成している。 |
将来の進化
米海兵隊の陸上戦電子戦（EW）態勢の見直しは、戦闘序列の再編成と新兵器の獲得によって行われている。2017年、海兵隊は海兵空地タスク・フォース（MAGTF）のための情報環境作戦運用コンセプト（IEOCOE）を発表した。2022年の電磁支配ジャーナル（Journal of Electromagnetic Dominance）に掲載されたジョン・ヘイステッド（John Haystead）による権威ある論文によると、情報環境作戦運用コンセプト（IEOCOE）は海兵隊が電子戦（EW）と情報作戦を、特に陸上ドメインでどのように捉えているかを再評価するものだという。このプロセスが必要なのは、「（軍団の）地上を基盤とする（電子戦（EW））能力は・・・・常に極めて限られているからだ」とヘイステッド（Haystead）は主張している。
情報環境作戦運用コンセプト（IEOCOE）の結果、MEF情報グループ（MIG）が創設された。MEF情報グループ（MIG）は各海兵遠征軍司令部に配備されている。このグループは、海兵隊のEW要素（EW elements）のタスクと任務を含むすべての情報作戦に責任を負う。各MEF情報グループ（MIG）には、電磁スペクトラム作戦セルを構成する情報指揮セルが含まれている。このセルはかつての電子戦調整セル（EWCC）ユニットに類似している。戦術レベルでは、各海兵歩兵中隊に電子戦（EW）チームを配備する計画が進行中である。
2019年にグラマン/ノースロップ・グラマンEA-6Bプロウラー（Prowler）が米海兵隊のサービスから退役することにより、米海兵隊にはAN/ALQ-231 Intrepid Tiger-IIシリーズという形の単一の空中電子戦（EW）能力が残される。海兵隊スペクトラム統合研究所によって開発され、実戦配備されているIntrepid Tiger-IIは、当初、敵対的なV/UHF通信システムとネットワークを妨害するためにデザインされたポッド型システムである。AN/ALQ-231は、表向きはギャップを埋めるシステムとしてデザインされた。米海兵隊は、プロウラー（Prowler）や、後に米海軍のボーイングE/A-18Gグローラー電子戦（EW）機が陸上機動部隊（land manoeuvre elements）を支援するために利用できなかったときに、空中電子戦（EW）能力を必要としていた。初期のAN/ALQ-231(V)1は、マクドネル・ダグラス/ボーイングAV-8Bハリアー（Harrier）2戦闘機に装備された。AN/ALQ-231(V)3は、ベルUH-1Yヴェノム・ライト・ユーティリティ・ヘリコプターのような回転翼機にも搭載されており、計画では、AN/ALQ-231(V)3がベルAH-1Zバイパー（Viper）攻撃ヘリコプターにも搭載されることになっている。
AN/ALQ-231(V)4を装った新しいIntrepid Tiger-IIが間近に迫っている。報告によると、この新バージョンは敵対的なV/UHF通信システムとネットワークを探知し、位置を特定し、識別することができる。この電子支援機能は、Intrepid Tiger-IIの通信ジャミング（COMJAM）の役割に加えている。AN/ALQ- 231(V)4は、AH-1Z、UH-1Y、および海兵隊のInsitu/ボーイングRC-21Aブラックジャック無人航空機（UAV）に搭載される予定である。さらに進化したAN/ ALQ-231(V)1ブロック-Xは、米海兵隊のマクドネル・ダグラス／ボーイングF/A-18シリーズ戦闘機に装備される可能性がある。
AN/ALQ-231(V)3電子戦ポッドが搭載された海兵隊のUH-1Yヴェノム小型実用ヘリコプター。この電子戦システムのいくつかのバージョンは、米海兵隊の航空機に搭載されているか、搭載が計画されている。 |
このAN/ALQ-231は、ベル・ボーイング社のMV-22Bオスプレイ・ティルトローターやシコルスキー社のCH-53E/K大型ヘリコプターへの搭載も検討されている。AN/ALQ- 231(V)1 Block-Xの主な追加機能として、敵対レーダーへの攻撃能力が報告されている。これは、システムの帯域幅が18ギガヘルツ/GHzまたは40GHzに拡大され、レーダーをターゲットにできるようになったことを意味する。最後に、米海兵隊のロッキード・マーチン製KC-130Jタンカーは、AN/ALQ-231(V)5を受領する可能性がある。これは航空機に搭載され、現在使用しているAN/ALQ-231(V)1の構成を置き換えることになる。
MAGTF電磁地上システズ・ファミリー（MEGFOS）は、海兵隊の地上を基盤とする電子戦（EW）能力を強化している。ヘイステッド（Haystead）の記事によれば、MAGTF電磁地上システズ・ファミリー（MEGFOS）アーキテクチャは通信インテリジェンス（COMINT）/通信ジャミング（COMJAM）ミッションのためだけでなく、対遠隔操作型即席爆発装置（RCIED）および対UAVミッションもサポートする。このアーキテクチャは、米海兵隊のIveco/BAE Systems社の水陸両用戦闘車の車輪付きプラットフォームに搭載される予定である。また、MAGTF電磁地上システズ・ファミリー（MEGFOS）の改良型は、海兵隊が近々開発する先進偵察車にも搭載される予定である。MAGTF電磁地上システズ・ファミリー（MEGFOS）アーキテクチャのバックパック型やウェアラブル型も開発中である。例えば、米海兵隊の広報担当者は、多機能電子戦（MFEW）アーキテクチャは2027年からMAGTF電磁地上システズ・ファミリー（MEGFOS）に置き換わると述べている。とはいえ、「（MAGTF電磁地上システズ・ファミリー（MEGFOS）は）まだ開発の初期段階であるため、ベンダーの選定プロセスが進行中であるが、現時点ではベンダーは選定されていない」。
MAGTF電磁地上システズ・ファミリー（MEGFOS）事業は、米国防総省がマルチドメイン作戦（Multi-Domain Operations）の理念を受け入れている今、米海兵隊の地上戦闘電子戦能力の大幅な強化を告げるものである。 |
MAGTF電磁地上システズ・ファミリー（MEGFOS）アーキテクチャと海兵隊の電子戦（EW）能力全般は縦割りではないことに注意することが重要である。海兵隊の電子戦システムは、国防総省の統合電磁会戦管理システム（EBMS-J）にネットワーク化される。統合電磁会戦管理システム（EBMS-J）の最初のイテレーションは2023年後半にリリースされた。統合電磁会戦管理システム（EBMS-J）は、米陸軍の電子戦計画策定・管理ツールや海兵隊のスペクトラム・サービス・フレームワークのような、各軍の電子戦指揮・統制システムから配信されるデータを連携させる。統合電磁会戦管理システム（EBMS-J）の到達目標は、統合部隊全体の電磁状況認識を向上させることである。
そして、統合電磁会戦管理システム（EBMS-J）は米国防総省の統合全ドメイン指揮・統制（JADC2）システムの重要な部分を形成している。統合全ドメイン指揮・統制（JADC2）は、マルチドメイン作戦（MDO）を促進するために、あらゆる戦争レベルにおいて部隊内および部隊間の接続性を開発し、深めている。マルチドメイン作戦（MDO）は、同期作戦中に敵対者に対して迅速かつ質の高い意思決定を行うために、このようなレベルの接続性を重視している。海兵隊の広報担当者が述べているように、「（米海兵隊の）システムは、現在の、そして新たな作戦環境における脅威の変化に対応するために、常に適応され、更新されている」。アジア太平洋における戦略的対立は、これらのプロセスが海兵隊の海、陸、空、宇宙能力と同様に、海兵隊の電子戦（EW）態勢にも関連することを物語っている。
