将来に備える
複雑に変化する戦略環境、作戦環境に応じた軍の変革は避けられない重要事項である。中でも、大国間競争の時代にあって、いわゆる国際社会存立の基本ともいうべき秩序を一顧だにもせず、また、既存の軍事の常識を逸脱するような方法を用いるかもしれない相手を目の当たりにした時に、軍事組織を如何に適応させていくかは悩ましい課題となるといえるのかもしれない。
2019年7月に第38代米海兵隊総司令官として就任したデビッド・H・バーガー米海兵隊大将は、第38代総司令官の意図（THE 38TH COMMANDANT’S INTENT）を、米海兵隊総司令官計画策定指針（Commandant’s Planning Guidance：CPG）とともに示していることは、2020年8月21日掲載の「米海兵隊総司令官計画策定指針」でも紹介したところである。その指針を具体化するための方向性を示した文書は、2020年3月に公表された「米海兵隊戦力デザイン2030（Force Design 2030）」であるが、この文書は、戦力デザインそのものも、既存の考えにとらわれない米軍全体を通した統合的戦力を構成する上で米海兵隊が何を行うべきかを中心として考察された大胆な考えを示されたものになっていることを、2020年8月21日掲載の「米海兵隊戦力デザイン2030」で紹介したところである。
「米海兵隊戦力デザイン2030」の公表から約1年が経過したこの時期に、第38代米国海兵隊総司令官デビッドH.バーガー米海兵隊大将が、米海兵隊が今後どのような変革を目指していくのかについて論じた記事「Preparing for the Future」が米陸軍のArmy University PressのHPに掲載されているので紹介する。論稿の中では、新しい脅威を前にして米海兵隊が「新たに求められるであろう役割」と「軍種のアイデンティティ」との狭間での苦悩も感じられるものである。（軍治）
将来に備える
争われている沿岸部での統合作戦に対する米海兵隊の支援
Preparing for the Future
Marine Corps Support to Joint Operations in Contested Littorals
Gen. David H. Berger, U.S. Marine Corps
April 20, 2021
デビッドH.バーガー米海兵隊大将は、第38代米国海兵隊総司令官である。彼は、ハイチ、イラク、アフガニスタンへの従軍間を含め、あらゆる指揮階層で指揮を執ってきた。彼は、米国海兵隊指揮参謀大学と米国海兵隊上級用兵学校を卒業しており、ジョンズホプキンス大学高等国際研究大学院で国際公共政策の修士号を含む複数の上級学位を取得している。
過去5年間で、米国の防衛サイドは、根本的に複雑で挑戦的な戦略的時代の到来の関わりに取り組み始めた。大国間の競争の復活と、地域のならず者国家と暴力的な非国家主体の継続的な脅威は、進行中の「危険と約束の両方をもたらす技術革命」の中で、我々の国益に挑戦している[1]。
これらの変化が生み出す可能性のある困難な将来への考慮すべき事項は、すべての軍種における新しい作戦コンセプト、技術、および戦力構造の開発に精力的に焦点を合わせている。米海兵隊も例外ではない。米海軍との緊密なパートナーシップにより、近年の我々の考えは、争われた環境での沿岸作戦と遠征前進基地作戦のコンセプト、およびそれらを実行するために必要な戦力の組織化、訓練、装備における合衆国法典10編軍種の機能（function）の全範囲への影響に集中している。私の前任者が総司令官として在任中、米海兵隊はこれらの影響を描き出すための学習のキャンペーン（campaign of learning）に着手した。このキャンペーンは私が総司令官に就任した後も継続され加速された。ここまでの我々の学習により、いくつかの興味深い最初の結論と仮説が導き出された。最も興味深いのは、重要な将来のシナリオにおける米海兵隊の主要な役割が、専用のマルチドメイン偵察および対偵察部隊として米海軍および統合部隊の指揮官を有効にすることを中心に展開する可能性である。
偵察と対偵察は、統合および軍種のドクトリンで正確に定義されている。偵察作戦は、どのドメインでも、利用可能なあらゆる「敵または敵対者の活動とリソースに関する情報を取得するための検知方法」を使用する[2]。対偵察は、敵対者が我々に同じことをするのを防ぐことを目指している。それは「部隊、地域、または場所の敵対的な観察を防ぐためにとられるすべての措置」を含むものである[3]。海洋の文脈では、これらの現在のドクトリン上の定義を、「スカウティング（scouting）」と「スクリーニング（screening）」という2つの「海軍の著名な血統」で伝えられるより広い視点と組み合わせるのが賢明である。著名な海軍戦術家のウェイン・P・ヒューズ・ジュニア米海軍大佐は、「スカウティング（scouting）」を「偵察、監視、暗号解読、および戦闘情報を入手して指揮官とその部隊に報告するその他すべての方法」と定義し、「スクリーニング（screening）」を「脅迫する敵を攻撃する可能性を含む敵のスカウティングの努力をイライラするために使用されるすべての手段」と定義した[4]。任務のこのより広い米海軍の理解は、次の偵察と対偵察の私の理解を知らせるものである。
米海兵隊の学習プロセスの最新のフェーズは、2019年7月の米海兵隊総司令官の計画策定指針から始まり、2020年6月の記事「変化の事例」を明確に示し、我々が今計画しなければならないことについての作戦環境の主な特徴の評価を示した[5]。2018年の国家防衛戦略の脅威分析で認められるように、私は修正主義勢力、ならず者国家、技術的に進歩した非国家主体が提起する課題に対する米軍の対応は、ますます成熟する精密打撃体制の現実と戦わなければならないと観る。これらの行為主体のいくつかは、グレーゾーン戦略と呼ばれる暴力のしきい値を下回る強制的な振舞いの洗練されたツールキットも利用している。また、私は、脅威と米国の利益が交差するということは、最も手ごわい挑戦者のいくつかとのやり取りが主に海洋ドメイン内で発生することを意味するという、地理的に明らかな事実にも注目する。「米海兵隊はこの急速に変化する作戦環境の要求を満たすための組織化、訓練、装備、または態勢が整っていない」という私の前任者の結論を共有し、私は過去18か月間、これらの要求に適切に対応するための課題に深く関わってきた[6]。
この課題に対する米海兵隊の対応の大部分は、「戦力デザイン2030（FD 2030：Force Design 2030）」と呼ばれる開発と学習のプログラムである。このプログラムのあまり議論の余地のない要素のいくつかをすでに実行している。たとえば、M1A1エイブラムス戦車の米海兵隊の在庫全体を売却（廃止）するという私の決定である。プログラムのより重要な要素はまだ進行中であり、これらの中には、我々の地上戦闘要素の大部分への重要な変更がある。米海兵隊沿岸連隊の守備、歩兵大隊の再構築、そして長距離ロケットおよびミサイルシステムの方を選択して既存の牽引式カノン砲の多くを排除する。後者は、対艦ミサイルを含む、コンテナ化された広い範囲の弾薬を発射することができる。これらの変更に伴い、航空および兵站能力の支援が変化する。我々のFD2030プログラムの全体的な推進力は、包括的な統合キャンペーン（joint campaign）内に入れ子になった「艦隊作戦を支援するために活発に争われている海上スペース内で作戦する準備ができている」米海兵隊を生み出すことである[7]。
これらの初期の変更は、はるかに長いキャンペーンの初期段階である。これにより、作戦環境が要求するイノベーションの持続期間に向けて、リソースと野外実験能力を解放できる。FD 2030はその中心にある学習のキャンペーン（campaign of learning）であるため、1年以上の作業を経て、いくつかのことを学んだことは驚くことではない。これまでに行ったウォーゲーミングと実験は、2020年10月の毎年恒例の海軍軍種ウォーゲームで最高潮に達し、FD2030の基本的な提案が引き続き有効であることを示唆している。地理の現実と急増する精密打撃体制を考えると、米海軍と統合部隊は、対等な敵対者の兵器交戦ゾーン（WEZ）内で持続的に運用できる「インサイド（inside）フォース」または「スタンドイン・フォース（stand-in force）」を必要とする。このような能力は、統合部隊が「武力紛争のレベル以下で競争」しなければならず、その競争が武力紛争にエスカレートした場合、「敵対者の攻撃を遅らせ、低下させ、または拒否する」地球規模の作戦モデルの「接触」層と「鈍い」層で特に重要である[8]。スタンドイン・フォース（stand-in force）は、暴力のしきい値を下回る競争期間中、主要な海上地形に常に存在し、米国の同盟国、パートナー、およびその他の利益に向けられた非致死的な強制行動およびその他の悪意のある活動を抑止および対抗する。これらの同じ部隊は、競争が戦争にエスカレートした場合に米海軍および統合キャンペーン（joint campaign）に必要な支援を提供するために、敵対者のWEZ内に留まる。重要なのは、長距離の精密打撃に対する大規模な固定基地と陸上インフラストラクチャの脆弱性と、そのインフラストラクチャを適切に防御するという課題を考えると、スタンドイン・フォース（stand-in force）は厳密に遠征的で機動性の高い態勢からこれらの機能（function）を実行できなければならない。
これらの幅広い結論は、これまでに行ってきたウォーゲーミングと分析によって十分に裏付けられている。これらのツール、実験、大規模な演習からの継続的な学習により、米海兵隊が米海軍および統合部隊の指揮官の問題をスタンドイン・フォース（stand-in force）として解決するのに最も役立つ方法についての質問に対する回答が着実に生み出されている。遠征前進基地作戦に対する我々の進化する理解に基づいて、我々は当初、分散した厳格な遠征前進基地(EAB)から作戦する移動地上部隊とSTOVL第5世代打撃戦闘機から同様に、または特定の遠征前進基地(EAB)かによって可能となる戦闘機から致死的な対艦火力を提供することによって、艦隊指揮官を支援することを想定した[9]。現在明らかになっているのは、スタンドイン・フォース（stand-in force）の重要な有効化の役割、つまり米海軍と統合任務部隊が米海兵隊に最も必要としているものである。より広範な取り組みをどのように支援するのが最善かという質問に対する答えは、それ自体が目的としての致死的な火力ではなく、すべてのドメインおよび競争の連続体全体に適用される偵察と対偵察である可能性が高くなっている[10]。
この要件の論理は明確である。精密打撃体制の急増に伴い、米海軍と統合任務部隊が主導権を維持し、最終的に敵対者の攻撃を逆転させる効果的な攻撃行動を実行する実力（ability）は、「ハイダーファインダー」競争に勝つ能力に大きく依存する。我々に着実に迫りくる脅威である中華人民共和国（PRC）の急速に進歩する実力（ability）を考えると、その作戦環境を感知して理解する統合部隊の歴史的に支配的な能力は、あらゆる分野で激しく争われたり否定されたりする。少なくとも最初は、繰り返し行われたウォーゲームが示唆するように、固定された陸上基地と識別性の高い（high-signature）地上部隊は、長距離精密兵器に対して脆弱になる。大型の米海軍艦艇も同様に、DF-21やDF-26の対艦弾道ミサイルなど、敵対者の長距離射撃能力の範囲内で作戦するというかなりのリスクに最初は直面する[11]。宇宙および情報ドメインにおける我々に着実に迫りくる脅威の能力を考えると、国の技術的手段を使用した米海軍ターゲットの信頼性の高い追跡と手がかりが課題となり、指揮ノードと兵站ノード間のリンクもターゲットになる可能性がある。
これまでに実施したウォーゲーム、分析、実験でシミュレートされたように、この非常に争われた環境の中で、偵察と対偵察の役割におけるスタンドイン・フォース（stand-in force）の有用性が明らかになる。敵対者のWEZ内の沿岸地域で前方に配置された、軽量で自立性の高い機動性の高い米海軍遠征軍は、米海軍および統合任務部隊の指揮官に、主要な偵察プラットフォーム、偵察部隊、および敵対者の指揮統制、通信、コンピューター、サイバー、インテリジェンス、監視、偵察、およびターゲティング（C5ISR-T）の複合体を含む価値の高いターゲットを特定し追跡する実力（ability）を提供する。部隊は、独自の有機的火力能力でこれらの標的をリスクにさらす可能性があり、おそらくもっと重要なことに、非常に致死的な米海軍および統合火力のキルチェーンに重要なリンクを提供する。我々自身の統合および連合のC5ISR-Tに対する適切な投資とドクトリンにより、この能力は、情報ドメインの敵対者の混乱に直面しても、利用可能なセンサーとシューターをリンクできる非常に弾力性のある「キルウェブ（kill webs）」の可能性を包含するように広がる[12]。
さらに、スタンドイン・フォース（stand-in force）は、さまざまな低い識別性（low-signature）の海上プラットフォームおよび陸上の厳格な一時的な遠征前進基地（EAB）から継続的に動作するため、敵対者が位置を特定し、追跡し、効果的に標的にすることは非常に困難である。その一定の分散したプレゼンスは、敵対者の意思決定の計算に重大な不確実性をもたらす。暴力のしきい値を下回る定常状態の日々の競争においても、この広く分散された移動性あるプレゼンスは、作戦地域内のあらゆる範囲の敵対者やその他の活動に対する統合部隊指揮官の理解の深さと忠実度を大幅に拡大する。地元の同盟国やパートナーとの緊密な協力により、この理解の拡大は、敵対者の非致死的な強制行動を思いとどまらせ、「検知による抑止」に直接貢献するのに役立つ[13]。
これらすべては、強調されなければならないが、公海で活動する米海軍遠征軍と、地元の同盟国やパートナーの領土に上陸する定期的な軽い足跡（light footprints：軽装備部隊の実績）によって達成される。それは、重装備の地上部隊の持続的なプレゼンスまたは大規模な陸上の航空要素の定期的な展開を必要としない。この海上偵察と安全保障の役割におけるスタンドイン・フォース（stand-in force）の使用は、地域の同盟国またはパートナーがかなりの数の米国人員を上陸させることを望まない、または受け入れることができないシナリオに適している。このようなシナリオでは、重装備の地上を基盤とする統合部隊が前方に永続的なプレゼンスを確立することは不可能かもしれないが、接触層（contact layer）と鈍い層（blunt layer）でのより軽い米海兵隊のスタンドイン・フォース（stand-in force）の持続的な運用は、その後のサージ層への導入の条件を設定できる。スタンドイン・フォース（stand-in force）の永続的なプレゼンスは、米国の信頼性とコミットメントに対するパートナーと同盟国の信頼を築くのに役立つ。同時に、WEZ内で信頼性の高い連合および統合C5ISR-Tの確立と維持への貢献は、後続部隊の導入に重要なイネーブラーを提供する。
米海兵隊の偵察と対偵察が主要な役割または任務になるかもしれないという考えは、予想通り、いくつかの反論を生み出した。米海兵隊の内外で頻繁に聞かれるこれらの1つは、我々の軍種のアイデンティティが強制侵入任務または水陸両用攻撃に結びついているという考えである。その批判と密接に関連しているのは、我々の軍種は厳密に攻撃的な性格を維持しなければならないという考えである。「水陸両用突撃部隊」としての我々の伝統は、我々が何らかの形で不変に拘束されているものである。最後に、米海兵隊のその部分を作り直して、米海兵隊の偵察と対偵察に焦点を合わせるためのスタンドイン・フォース（stand-in force）を調達するという考えがある。それは、単一の戦域での単一の脅威の要求にのみ焦点を合わせ、即応性（readiness）において世界的に運用可能な米海軍遠征軍としてのより広範な永続的な役割を果たす実力（ability）を損なうであろう。
これらの批判は深刻である。海上偵察および対偵察任務を引き受けることは、米海兵隊の調整を伴い、我々のドクトリン、部隊構造、および関連する予算の特定の側面に影響を及ぼす。批評家は彼らの懸念に対して同様に真剣な答えに値する。それをここで簡単に提供しようと思う。
航空母艦の戦闘範囲
中国本土と中国によって建設された人工島に基づく、より有能な領域拒否システムの量が増加しているため、南シナ海と台湾周辺での米国の海軍作戦はますます危険にさらされている。中国はまた、兵器の射程を東方に大幅に拡大しており、現在、グアムに拠点を置く米軍と中央太平洋で活動している米海軍に直接の脅威をもたらしている。（図：エコノミストから）
「軍種のアイデンティティ」の問題は、変化する世界に対応するために必要な革新的な考え方の障害になる可能性があるため、特に厄介である。米海兵隊の役割、さらには基本的な部隊の構造さえも法典化されている。10 U.S.C. §5063は、主に「高度な米海軍基地の押収または防衛、および海軍戦役の遂行（prosecution of a naval campaign）に不可欠となる可能性のある陸上作戦の実施」に焦点を当て、3つの戦闘師団と3つの航空機部隊に編成された「諸兵科連合」として構成された米海兵隊を規定している[14]。ただし、法令はこれまでの内容を体系化しており、新しい状況や要件が現れるにつれて進化する。米海兵隊は伝統的にそのような変化をナビゲートするのに非常に機敏であり、その結果、戦間期の水陸両用のドクトリンの開発や冷戦初期のヘリボーン垂直包囲などの主要な軍事革新における我々の歴史的役割を参照するのが好きである[15]。我々は歴史的な業績を正当に誇りに思っており、軍事的思考におけるある程度の保守主義は、将来の戦争の過度に決定論的または誤った方向性のビジョンに夢中になるリスクに対抗するのに役立つ。しかし、ある時点で、保守主義は、必要な変化の障害となる静的な精神に結晶化する可能性がある。
我々の軍種のアイデンティティは、革新と適応の歴史的記録と密接に関連している。我々の歴史のいくつかの時点で、米海兵隊は、米海軍および統合キャンペーン（joint campaign）の起訴に不可欠なイネーブラーであることが証明された能力のタイムリーな開発を可能にするのに十分正確な将来の戦争のビジョンを開発することに成功した。たとえば、第二次世界大戦の象徴的な水陸両用作戦は、純粋に水陸両用作戦を実施するために実施したわけではない。これらの作戦により、米海軍は米陸軍の基地を確保したり、包括的な海軍戦役を支援して敵対者の基地を排除したりすることができた。最終的に、日本列島に近づくにつれ、マリアナ諸島、硫黄島、沖縄の基地の押収の論理的根拠は、より大きな統合キャンペーン（joint campaign）に直接結びつくようになった。これらの島々の飛行場は、日本の戦争産業に対する戦役において米陸軍航空隊にとって不可欠であった。水陸両用作戦やその他の形態の機動について考えるときは、この歴史を念頭に置く必要がある。これらのコンセプトはキット内のツールであり、時間の経過とともに調整する必要がある。
2018年9月12日、ジブチで開催された水陸両用戦闘リハーサル（TACR）18で、射撃任務を遂行する第13海兵隊遠征隊に配属された米海兵隊員。海兵隊水陸両用部隊、第5海兵遠征部隊タスクフォース51が率いる、米海軍と米海兵隊のアセットが一体化した戦域水陸両用戦闘リハーサル（TACR）は、米海兵隊の拡大された偵察と反偵察の役割を支援する一連の重要な戦闘関連能力の範囲を実践した。（写真：デビッド・プロフィット米海兵隊2等軍曹）
軍種のアイデンティティに基づく批評と密接に関連しているのは、海上偵察と対偵察に焦点を合わせると、本質的に攻撃的な軍種の精神が何らかの形で損なわれる可能性があるという懸念である。用兵（warfighting）に関する我々の基本的なドクトリンが我々に思い出させるように、行動への一般的な偏見は不可欠であり、適切なレベルの戦争では、前向きな目的、攻撃的な行動への偏見が正当化される。米海軍の「スクリーニング（screening）」のコンセプトが示唆するように、海上偵察および対偵察任務は、単に受動的な感知または観察の問題ではない。偵察と治安部隊の目的は、情報のために闘うことである。その任務を成功させるには、敵対者の関与を強制し、気質を明らかにするために、慎重な観察と野蛮な攻撃的行動の作戦上洗練されたバランスが常に必要であった。米海軍と統合部隊のためにこの機能（function）を実行することは、「敵に指向する（orient on the enemy）」、彼らの「面とギャップ（surfaces and gaps）」を明らかにし、彼らの意思決定サイクルを混乱させ、作戦テンポで支配を獲得するように我々に助言する用兵哲学（warfighting philosophy）と完全に一致している。そして最終的には「システムに侵入し、それを分解し、そして…孤立したコンポーネントを破壊する」[16]。これを行う実力（ability）は、適切に設計されたスタンドイン・フォース（stand-in force）が提供する態勢が整っているため、接触層（contact layer）と鈍い層（blunt layer）でのマルチドメイン競争における米海軍および統合任務部隊の指揮官にとって不可欠なイネーブラーである。
最後に、米海兵隊の海上偵察と対偵察の役割は、単一の脅威または戦域への近視眼的な焦点を反映しているという考えについてである。この場合、西太平洋の中華人民共和国（PRC）は、この役割へのコミットメントが、前方展開された米海軍遠征軍として直面する可能性のあるさまざまな要求に対応できなくなる可能性があるという懸念に根ざしている。これは正当な懸念であり、我々はそれを防ぐ必要がある。米海兵隊は、準備が整った米海軍遠征軍として、予想される脅威と予期しない脅威の全世界に関わる危機と不測の事態のリスクを管理する国の実力（ability）の重要な要素であることは間違いない。その能力を損なう程度に過度に専門化することは確かに愚かであろう。我々はそのリスクを効果的に管理していると確信している。大国間競争に関する現在の戦略の基本的な結論を考えると、リスクの一部はより高い権威によって引き受けられた。この指針は、中華人民共和国（PRC）を我々に着実に迫りくる脅威として特定し、それに応じて米海兵隊に特定の行動を取るように指示するものである。このような優先順位付けに対応する軍種の行動は、決して選択肢ではない。それに応ずる行動を示したものである。さらに、21世紀の作戦環境の長年の傾向と現実を考えると、軍事作戦は一般に、急速に拡大する精密打撃体制によって課せられる制約にますますさらされる可能性がある。敵対者のWEZ内にとどまり、接触層（contact layer）と鈍い層（blunt layer）で偵察と対偵察のタスクを実行できるスタンドイン・フォース（stand-in force）は、さまざまな戦域の米海軍と統合指揮官に役立つ。我々が地球上のどこにいても、ハイダー・ファインダー・コンテスト（hider-finder contest）に勝つことは非常に重要である。
我々が現在直面している安全保障環境は、我々の国がこれまで直面した中で最も複雑で、最も危険であると主張する人もいる。これらの主張は、我々の前任者が歴史を通して直面した重大な致死的な課題を覆い隠すことがある。それでも、我々が現在直面している課題は現実のものであり、多くあり、成長している。伝統的または好ましいという理由だけで、ビジネスを行う従来の方法または好ましい方法を倍増する余裕はない。我々は、今日の米海軍および統合任務部隊の指揮官が必要とする実現能力を生み出すために、今日の作戦環境の要求に応じて革新する柔軟性を維持する必要がある。さらに重要なのは、明日の環境の課題を予測し、今後必要となる能力に今すぐ投資する実力（ability）である。この精神的および制度的柔軟性、つまり、準備において国の米海軍遠征軍としての永続的な役割を果たすための特定の能力と機動の形態を調整および適応させる実力（ability）は、米海兵隊の軍種のアイデンティティの本質である。海上偵察と対偵察の役割はコンセプト開発の初期段階にあるが、それはすでに統合部隊が相対的な優位性を獲得し維持するのを助ける大きな可能性を示している。艦隊海兵隊によるウォーゲーミング、実験、および実際の演習は、その利点がどれほど大きいかを判断するのに役立つ。
学習とイノベーションは密接に関係している。成功の傲慢さは、あなたが昨日したことは明日には十分であると考えることである。
- C・ウィリアム・ポラード[17]
ノート
[1] The White House, Interim National Security Strategic Guidance (Washington, DC: The White House, March 2021), 8.
[2] Marine Corps Doctrinal Publication (MCDP) 1-0, Marine Corps Operations (Quantico, VA: Marine Corps Combat Development Command, 26 July 2017), 6-4.
[3] Ibid., Glossary-10.
[4] Wayne P. Hughes Jr. and Robert P. Girrier, Fleet Tactics and Naval Operations, 3rd ed. (Annapolis, MD: Naval Institute Press, 2018), 3–4.
[5] United States Marine Corps (USMC), Commandant’s Planning Guidance: 38th Commandant of the Marine Corps (Quantico, VA: Headquarters, USMC, 2019); David H. Berger, “The Case for Change,” Marine Corps Gazette 104, no. 6 (June 2020): 8–12.
[6] USMC, Commandant’s Planning Guidance, 1.
[7] Ibid.
[8] Department of Defense, Summary of the 2018 National Defense Strategy of the United States of America: Sharpening the American Military’s Competitive Edge (Washington, DC: U.S. Government Publishing Office, 2018), 7.
[9] In February 2021, we codified our present understanding of this core concept in the “Tentative Manual for Advanced Base Operations,” available at https://www.marines.mil/News/Messages/Messages-Display/Article/2495507/publication-and-availability-of-the-tentative-manual-for-expeditionary-advanced/ (CAC enabled).
[10] MCDP 1-4, Competing (Quantico, VA: Marine Corps Combat Development Command, 2020), 1-6. Marines think of interaction with adversaries below the level of armed conflict, as well as all forms of violence including open warfare, as residing at various points along a continuum of competition.
[11] Steven Stashwick, “Chinese Ballistic Missiles Fired into South China Sea Claimed to Hit Target Ship,” The Diplomat (website), 17 November 2020, accessed 8 April 2021, https://thediplomat.com/2020/11/chinese-ballistic-missiles-fired-into-south-china-sea-claimed-to-hit-target-ship/.
[12] Compelling thoughts on this have been advanced by Bryan Clark, Daniel Patt, and Harrison Schramm, Mosaic Warfare: Exploiting Artificial Intelligence and Autonomous Systems to Implement Decision-Centric Operations (Washington, DC: Center for Strategic and Budgetary Assessments, 11 February 2020), accessed 8 April 2021, https://csbaonline.org/research/publications/mosaic-warfare-exploiting-artificial-intelligence-and-autonomous-systems-to-implement-decision-centric-operations.
[13] Thomas G. Mahnken, Travis Sharp, and Grace B. Kim, Deterrence by Detection: A Key Role for Unmanned Aircraft Systems in Great Power Competition (Washington, DC: Center for Strategic and Budgetary Assessments, 14 April 2020), accessed 8 April 2021, https://csbaonline.org/research/publications/deterrence-by-detection-a-key-role-for-unmanned-aircraft-systems-in-great-power-competition.
[14] 10 U.S.C. § 5063, accessed 8 April 2021, https://www.govinfo.gov/content/pkg/USCODE-2010-title10/pdf/USCODE-2010-title10-subtitleC-partI-chap509.pdf.
[15] Victor H. Krulak, First to Fight: An Inside View of the Marine Corps (Annapolis, MD: Naval Institute Press, 1984), loc. 1600-1619, Kindle.
[16] MCDP 1, Warfighting (Quantico, VA: Headquarters, USMC, 1997), 73–76, 92.
[17] C. William Pollard, The Soul of the Firm (New York: Harper Business; Grand Rapids, MI: Zondervan, 1996), 114.
