米海兵隊の「遠征前進基地作戦に関する暫定マニュアル」 第1章まで

外務省のHPによると日米安全保障協議委員会(日米「2+2」)について「1月12日4時00分(米国時間:11日14時00分)から、米国ワシントンD.C.において、約2時間30分、日米安全保障協議委員会(日米「2+2」)が開催され、日本側からは、林芳正外務大臣及び浜田靖一防衛大臣が、米側からは、アントニー・ブリンケン国務長官及びロイド・オースティン国防長官がそれぞれ出席したところ、概要以下のとおり・・・」との出だしでいわゆる「日米2+2の共同声明」を公表している。

報道等で「沖縄駐留の米海兵隊を改編、離島有事に即応の「MLR」創設表明」のように海兵沿岸連隊(MLR)について触れた内容も目にする。

その中で沖縄に駐留する米海兵隊の改編に関わる内容も示されている。Miltermでは米海兵隊の変革に関わる内容について「米海兵隊総司令官計画策定指針」、「米海兵隊戦力デザイン2030」や「米海兵隊の『スタンド・イン・フォースのコンセプト』」で取り上げてきた。

遠征前進基地作戦(EABO)と言われる新たな作戦コンセプトはその変革の重要な位置づけにあると思われる。昨年12月12日掲載の「遠征前進基地作戦 (Marine Corps Gazette • December 2022)」は機動戦論者(Maneuverist)による異論を紹介した。

ここでは、特に東アジアを中心とする戦域での米海兵隊の新たな作戦コンセプトと言われる2021年2月に公表されている「遠征前進基地作戦に関する暫定マニュアル」を紹介していくものである。このマニュアルは200ページに近いものでもあり米陸軍の「FM 3-0 Operations」の紹介の要領で章ごとに掲載していく。「日米2+2の共同声明」や報道等にあるように米海兵隊がどのように変化しようとしているのかについて理解する一助となれば幸いである。(軍治)

参考のため、2018年の米国防戦略文書で触れられている「Global Operating Model」について、以下に紹介する。

「Global Operating Model:グローバル・オペレーティング・モデルについて」

米海兵隊の動的部隊運用(Dynamic Force Employment)のページから

2018年の国家防衛戦略では、コンタクト、ブラント、サージ、ホームランドの4層のグローバル・オペレーティング・モデルが設定された。 グローバル・オペレーティング・モデルは、競争と戦時の任務を達成するために、統合部隊がどのような態勢をとり、運用されるかを説明するものである。

4つの層は、以下のようにデザインされている。

・武力紛争レベル以下でより効果的に競争できるようにする(コンタクト層)。

・敵対者の攻撃を遅らせたり、劣化させたり、拒否したりする(ブルント層)。

・戦争に勝つための戦力を増強し、紛争の拡大を管理する(サージ層)。

・米国本土を防衛する(ホームランド層)。

各層に配置する部隊のイメージをMajor General Richard A. Shook Jr.中将の作成資料を参考に下に示す。

マルチドメインの問題と部隊レイヤー

 

序文:FOREWORD

概観:OVERVIEW

目的:PURPOSE

範囲:SCOPE

謝辞:ACKNOWLEDGEMENTS

EABOの暫定マニュアルと活動ロードマップ

第1章 はじめに:CHAPTER 1 Introduction

1.1 全般:GENERAL

1.2 歴史的文脈:HISTORICAL CONTEXT

1.3 戦略的文脈:STRATEGIC CONTEXT

1.4 海軍の文脈:NAVAL CONTEXT

1.5 遠征前進基地作戦の基本的事項:FOUNDATIONS OF EXPEDITIONARY ADVANCED BASE OPERATIONS

1.6 前進基地作戦の特性:Characteristics OF EXPEDITIONARY ADVANCED BASE OPERATIONS

1.7 基地の種類:TYPES OF BASES

1.8 暫定マニュアルの目的・構成とその先:TENTATIVE MANUAL PURPOSE, ORGANIZATION, AND WAY AHEAD

第1章 挿話:Vignette

 

遠征前進基地作戦に関する暫定マニュアル

2021年2月

海軍省

米海兵隊司令部

TENTATIVE MANUAL FOR EXPEDITIONARY ADVANCED BASE OPERATIONS

FEBRUARY 2021

DEPARTMENT OF THE NAVY

HEADQUARTERS, UNITED STATES MARINE CORPS

 

序文:FOREWORD

概観:OVERVIEW

遠征前進基地作戦暫定マニュアル(Tentative Manual for Expeditionary advanced base operations :TM EABO」は、2019年3月に海軍作戦部長と海兵隊総司令官が署名した「遠征前進基地作戦のコンセプト(Concept for Expeditionary advanced base operations」を検証、改良、成文化する反復プロセスの一環として、また部隊デザインと開発に情報を提供するために作成されたものである。

このマニュアルは秘密区分なしと秘密区分有りの両方で構成され、海軍の部隊がどのように遠征前進基地作戦(EABO)を競争の連続体(competition continuum)に沿って実施するかを説明している。したがって、ここに含まれる情報は権威があるが決定的なものではなく、テストされるべきアイデアの公式ベースラインを提供するが、完全に形成されたドクトリンと見なすことはできない。

このアプローチは、1921年に書かれた「ミクロネシアにおける前進基地作戦」というコンセプトが、1934年に海兵隊が作成した「上陸作戦暫定マニュアル(Tentative Manual for Landing Operations」に、そして1938年には海軍の共有物である「上陸作戦ドクトリン(Landing Operations Doctrine」(Fleet Training Publication 167)に発展したことを意図的に模倣している。

この歴史的な先例が我々のモデルであり、非常に慎重に進められたのとは異なり、我々は驚くべき、しかし必要なペースで遠征前進基地作戦(EABO)に着手している。現在から2023年までの間に、新しい編成が新しい能力を効果的に適用して任務を達成するための十分な指針を与えるために、本書で紹介したアイデアを検証し改良する必要がある。

目的:PURPOSE

この遠征前進基地作戦暫定マニュアル(TM EABO)の初版の主な目的は、「戦力デザイン2030(Force Design 2030」に焦点を当て、戦力構造と能力をテストし改良するためのライブ、バーチャル、コンストラクティブの実験に情報を提供するための情報のベースラインを提供することである。

これらの実験的進化は、将来の軍隊が採用する詳細な戦術、技術、手順の開発を可能にする。次に、遠征前進基地作戦(EABO)に関連する考え方、論理、文脈、用語に関する教育的な入門書を提供する。最後に、正式な海軍のドクトリンに発展させるための基礎を提供する。

範囲:SCOPE

本マニュアルは、海軍がどのように遠征前進基地作戦(EABO)を実施するかを説明した「秘密区分無し」と「秘密区分有り」の成果物から構成されている。遠征前進基地作戦(EABO)の一般的な特性と用語を説明し、戦力と戦闘空間(battlespace)の編成に関する計画策定の検討と選択肢を提供するものである。

現在の兵力構成と能力は、承認されたコンセプトで想定される遠征前進基地作戦(EABO)を実施するには不十分であるため、本マニュアルでは、海兵隊の沿岸連隊とそれを支援・維持するために想定される海軍艦艇に関する将来の兵力構成と能力を実験と評価のために示している。このマニュアルは、海兵隊沿岸連隊とそれを支援・維持するために想定される海軍艦艇に関連する将来の部隊構造と能力を実験・評価するために作成されたもので、指揮の取り決め(command arrangements)に関する考察や、機能横断的な一連のテーマが含まれている。

この版は、部隊のさらなる発展を支える第2版に取って代わられるまで有効であり、最終的には正式なドクトリンの出版物となる。

エリックM. スミス米海兵隊中将

戦闘開発と統合のための副司令官

 

 

このマニュアルは故人、アーサー・J・コルベット米海兵隊退役大佐に捧げる。

現役を退いた後、10年間海兵隊戦争遂行研究所に勤務した人物。彼は、先見の明があり、指導者であり、遠征前進基地作戦(expeditionary advanced base operations)の熱心な推進者であり、すべての隊員にとって良き船友であった。彼は、破壊的思考(disruptive thinking)とパラダイムの転換に挑戦してくれた。彼の早すぎる死は、出版を目前にしたものであった。

謝辞:ACKNOWLEDGEMENTS

この「遠征前進基地作戦のための暫定マニュアル(Tentative Manual for Expeditionary advanced base operations」第1版の開発は、多段階のチーム作業で行われた。海兵隊戦技研の中核チームは、航空、情報、施設・兵站、訓練・教育担当副指揮官、および能力開発本部内の様々な部門から主題専門家を追加して増強された。

さらに、海軍戦闘開発コマンド(Navy Warfare Development Command)、海軍遠征戦闘コマンド(Navy Expeditionary Combat Command)、海軍水上戦機雷戦開発センター(Navy’s Surface and Mine Warfare Development Center)は、海兵隊の支援要請に対して特に寛大に対応し、その貢献によって不可欠な内容と見識を提供した。最後に、本マニュアルのいくつかの要素は、海兵隊や海軍の艦隊との継続的な議論や技術革新から好影響を受けたものである。

このプロジェクトに積極的に参加したのは、上記の組織のリーダーシップとメンバーのおかげである。彼らの支援と専門知識なしには、成果物の開発と出版は不可能であった。

EABOの暫定マニュアルと活動ロードマップ

 

第1章 はじめに:CHAPTER 1 Introduction

1.1 全般:GENERAL

2019年、海軍作戦部長と海兵隊総司令官は、海軍の基礎的なコンセプトである「遠征前進基地作戦のためのコンセプト(Concept for Expeditionary advanced base operations」を承認した。これは、「地理的位置、兵器システムの範囲、精度、能力における潜在的な敵対者の優位性によって生じる課題に対処する一方で、艦隊海兵部隊(Fleet Marine Force :FMF)および海軍能力を完全に一体化して海上拒否(sea denial)および海上統制(sea control)を可能にするとともに、艦隊の後方支援を支援することによって、我々自身の機動力を向上させ、海上の緊要地形(key maritime terrain)に対する統制を利用することによって機会を創出することを目指すものである」である[1]

これは海軍のコンセプト・ファミリーに追加された最新のもので、現在の海軍部隊にますます大きな困難をもたらす潜在的な敵対者に直面して、一体化されながらも分散可能な海軍の編成が、海上拒否(sea denial)と海上統制(sea control)を支援することを提唱している。

本書は、遠征前進基地作戦(expeditionary advanced base operations :EABOを実施する部隊のための事前のドクトリン上の考慮事項を定めたものである[2]。その規定は、すべての関連する状況、タスク編成、戦術、技術、および手続きに、程度の差こそあれ適用される。特定の任務、利用可能な手段、および作戦環境のその他の変動要因は、後続の章で論じられるように、また遠征前進基地作戦(EABO)の経験を積むにつれて、規定の調整を必要とする。

「海兵隊は、海軍の遠征部隊として訓練と装備を整え、艦隊の作戦を支援するため、活発に争われる海域で作戦する準備をすることになる。危機予防と危機対応において、艦隊海兵隊は、艦隊の延長として行動し、現場に最初に駆けつけ、最初に支援し、最初に危機を食い止め、必要であれば最初に闘う」。

海兵隊総司令官、総隊司令官計画策定指針、第38代海兵隊総司令官、2019年7月

1.2 歴史的文脈:HISTORICAL CONTEXT

1921年、米国海兵隊は「作戦計画712:ミクロネシアにおける前進基地作戦(Operational Plan 712: Advanced Base Operations in Micronesia)」を完成させ、紛争の可能性、戦闘場、およびその実行方法を概説した[3]。この計画は、戦略的思考、艦隊デザインに影響を与える方向性、そして水陸両用ドクトリンの開発を支えるものだった。このビジョンは時の試練に耐え、20年後の第二次世界大戦の作戦に現れた。

ミクロネシア方面の戦役(campaign)は、技術革新によって当初の計画から外れただけで、1920年代に示された先見性が、最終的な米国の勝利を支えた。

現在、米海兵隊は、国家の海軍軍種に課せられた重い負担を十分に理解した上で、将来の作戦環境の要求に応えるために前進している。しかし、将来の需要に対応するためには、態勢とアプローチに大きな適応が必要であり、その考え方はこの章以降で展開されることになる。

海兵隊は、争われた地域(contested area)に進出して闘うための部隊ではなく、海軍戦役(naval campaign)の重要な構成要素として、粘り強く前進して作戦できる部隊を構築している。第38代米海兵隊総司令官の計画策定指針は、海上ドメインでの艦隊作戦を支援する必要性を明確に伝えている。

1.3 戦略的文脈:STRATEGIC CONTEXT

米国は長年にわたり、友好国を安心させ、侵略を抑止し、危機に対応し、同盟を維持し、国際規範を施行するために、海上および陸上に前方部隊を維持してきた。海軍は75年以上にわたり、国家と同盟国、パートナーの平和と安全を確保するため、遠征作戦というパラダイムを支持してきた。

このパラダイムにおける現代の戦力構造と能力は、推定または容易に達成できる海上統制(sea control)、航空優越(air superiority)、確実な通信という3つの前提の上に成り立っている。近年、潜在的な敵対者は、これらの基本的な前提を覆す行動をとっており、その結果、米海軍部隊(US naval forces)が統合用兵能力(joint warfighting capabilities)として貢献するために構築された基盤が弱体化している。

世界の競争者は、スタンド・オフ交戦能力(stand-off engagement capabilities)-米軍部隊(US forces)を重要な作戦地域から締め出し、海外の同盟国やパートナーから遠ざけ、自軍のリスクを最小限に抑えるようにデザインされた長距離システム-を装備化している。差し迫った課題は重大であり、現在の方法や能力を改良するだけでは対応できない。

米国は、敵対者の能力を凌駕するスタンド・オフ能力を備えることで、このアプローチに対抗することができ、そのような能力を持つことには価値がある。しかし、このような部分的な解決策にのみ依存することは、米軍部隊(US forces)を海外の友軍から自ら遠ざけ、競争の連続体(competition continuum全体に影響を与えるために必要な接近性を失うことによって、戦略的成功を敵対者に譲ることになる[4]

また、前進態勢を放棄すると、各国指導者が推奨する出口(off-ramps)を排除し、エスカレーションの梯子の上で武力紛争を唯一の選択肢とするため、危機の発生時に米国の戦略的選択肢が制限される。

2018年国家防衛戦略(2018 National Defense Strategy」は、大国間競争の再来と、同盟を強化し新たなパートナーを惹きつける必要性を明らかにしている。この最終目的(end)に向けて、侵略の抑止、同盟国やパートナーの保証と強化、安定の維持、共通の各ドメインへの自由なアクセスの確保が可能なネットワーク化された安全保障アーキテクチャの構築を呼びかけている。

大国間競争(great-power competition)への回帰には、米海軍が紛争の性質の変化を理解し、悪化する戦略バランスに対抗する実用的な手段や方法を提供し、採用できるようにすることが必要である。

海兵隊にとって、これは、新たな脅威に対抗するだけでなく、グローバル・コモンズにおける戦略的主導性を維持するために、同盟国やパートナーと協力して作戦上の優位性を確保する新しい機会を創出する、脅威情報に基づくコンセプトに基づく戦力デザインに基づいて、統合海上戦役(joint maritime campaigns)を支援する有意義な一体化によってこれを実現することができるだろう。

1.4 海軍の文脈:NAVAL CONTEXT

米海軍ドクトリン発行物「海戦(Naval warfare」NDP 1は、米海軍、米海兵隊、米沿岸警備隊を合わせて、国家の海軍軍種を形成している[5]」と説明されている。海軍は、4つの永続的な機能を果たしている。

    •  友好国の商取引と軍事力の安全な海上輸送を確保する。
    •  海外での軍事力投射を含む出来事への影響力
    •  敵対者による商取引や軍事力の海上移動を阻止する。
    •  敵対者が米国または他の友好国の海岸で軍事力を行使することを含め、出来事に影響を与えることを防ぐ。

先に述べたように、敵対者の接近阻止/領域拒否(A2AD)能力は、海軍軍種にとって作戦上重要で、破壊的で、コストのかかる障害となる。米海軍部隊(US naval forces)は外洋では優位を保っているが、接近阻止/領域拒否(A2AD)システムは、敵対者の領土に比較的近い、狭い海域の艦船を威嚇することが可能である。

海軍の課題の核心は、陸上と空中の長距離精密火力の混合傘の下で闘いを行いながら、艦隊との直接交戦を避けようとする敵との闘いである。さらに、陸上ロケット部隊と爆撃機搭載の対艦ミサイルの射程と弾倉縦深の拡大は、水上海軍部隊に不釣り合いな脅威を与えている。

現代のセンサーや兵器は、海側でも陸側でも何百マイルも届くため、海上と陸上の作戦の区別が曖昧になり、沿岸を単一の一体化された戦闘空間(battlespace)として扱う作戦アプローチが必要になっている。

そのためには、遠征戦(expeditionary warfare(特定の任務を遂行するために、外国とその隣接水域に海軍の遠征部隊を投入すること)を行う能力が必要である。海兵隊は海軍の一員として、海上行動を支援するため、争奪された海上ドメインで統合部隊(joint force)に貢献するために、遠征前進基地作戦(EABO)を実施する。

海軍は、NDP-1に記載された4つの永続的機能のすべてを支援するために遠征前進基地作戦(EABO)を実施することができるが、それは数ある海軍作戦のうちの1つに過ぎない。艦隊海兵部隊(FMF)[6]は、海側と陸側のセンサー、兵器、情報関連能力、後方支援能力からなるモジュール式で拡張性の高い一体化された海軍ネットワークに貢献する。

これにより、指揮官は海軍部隊を柔軟に編成し、同盟国やパートナーと協力したり、侵略を抑止するために暴力の閾値以下で競争したり[7]、必要であれば、統合部隊(joint force)や連合部隊(combined force)内の海上構成部隊の一部として、対等な競争者を打ち破ったりすることができる。

遠征前進基地作戦(EABO)に加え、艦隊海兵部隊(FMF)はさまざまな任務、特に海上前方展開、危機対応、あらゆる形態の水陸両用作戦を実施している。したがって、遠征前進基地作戦(EABO)を主にデザインされた部隊もあるが、艦隊海兵部隊(FMF)全体としては、遠征前進基地作戦(EABO)専用にデザインされているというより、遠征前進基地作戦(EABOが可能な(capable of EABO部隊である。さらに、遠征前進基地作戦(EABOに最適化された(exclusively for EABO部隊であっても、他の任務を遂行する柔軟性を備えている。

しかし、戦いにおける高度情報システムへの依存は、課題をもたらす。敵対者は、米軍の情報依存を混乱させ、利用するために、独自の近代的な最先端情報技術を開発、取得、配備している。こうした課題に対応するため、海軍は情報特有の能力と資源を組織して採用し、その用兵能力(warfighting capability)を有効化し、防護し、強化する。

海軍の情報戦は、確実な指揮・統制(command and control :C2戦闘空間認識(battlespace awareness一体化した火力(integrated firesという3つの基本的な能力によって成り立っている。これらの能力は、競争の激しい海上環境において計画・実行されなければならない。遠征前進基地作戦(EABO)は、これらの潜在的な脆弱性を考慮した上で、海軍の作戦を可能にし、支援する手段を提供する。

1.5 遠征前進基地作戦の基本的事項:FOUNDATIONS OF EXPEDITIONARY ADVANCED BASE OPERATIONS

定義(Definition 遠征前進基地作戦(EABO)は遠征戦の一形態であり、海上拒否(sea denial)、海上統制(sea control)の支援、艦隊の後方支援(sustainment)のために、紛争中または紛争になりうる海域の陸上または陸上の一連の厳しい仮設拠点から、移動的で低シグネチャ、持続性があり、維持が比較的容易な海軍遠征部隊を投入するものである。

遠征前進基地作戦(EABO)は、大規模な海軍戦役(naval campaign)と一体化し支援することで、海軍力の投射を支援する。遠征作戦は、厳しい環境、前方展開、戦力投射を意味する。遠征前進基地作戦(EABO)は、敵対者の致死性および非致死性の及ぶ範囲内に留まるために、実施部隊がさまざまな作戦形態を組み合わせているのが他の遠征作戦とは異なるところである。

遠征前進基地作戦(EABO)を実行する部隊の構成、分布、配置によって、敵対者が部隊をターゲットにしたり、火力やその他の効果で交戦したり、活動に影響を与える能力を制限することが重要である。

遠征前進基地作戦(EABO)の任務は以下のとおり。

    •  海上統制作戦(sea control operations)を支援する。
    •  沿岸域での海上拒否作戦(sea denial operations)を実施する。
    •  海上ドメイン認識(maritime domain awareness :MDA)への貢献
    •  前方の「指揮、統制、通信、コンピュータ、戦闘システム、インテリジェンス・監視・偵察・ターゲッティング(C5ISRT)」、および「対指揮、統制、通信、コンピュータ、戦闘システム、インテリジェンス・監視・偵察・ターゲッティング(C5ISRT)」能力を提供すること。
    •  前方の後方支援の提供

遠征前進基地作戦(EABO)のタスクは以下のとおり

    •  監視と偵察の実施
    •  情報環境下での作戦遂行
    •  遮蔽(screen)/警備(guard)/掩護(cover)の実施[8]
    •  海上の緊要地形(key maritime terrain)の阻止または統制
    •  水上戦作戦の実施
    •  航空・ミサイル防衛の実施
    •  打撃作戦の実施
    •  対潜水艦戦の実施
    •  後方支援作戦を行う。
    •  前方武装・給油地点(FARP)作戦を行う。

艦隊海兵部隊(FMF)の部隊は、暴力の閾値の上でも下でも、競争の連続体(competition continuum)としてこれらの任務を遂行することができる。前者の場合、通常、敵対者が隣接する戦闘空間(battlespace)にアクセスできないようにするため、または海上統制(sea control)を確立するためのより包括的な取組みを支援するために実施される。後者の場合、敵を抑止することを到達目標に実施されることが多いが、抑止が失敗した場合には、紛争に備えることになる。

1.6 前進基地作戦の特性:Characteristics OF EXPEDITIONARY ADVANCED BASE OPERATIONS

スタンド・イン部隊(Stand-in Forces。遠征前進基地作戦(EABO)は、競争の連続体(competition continuum)を通じて交戦能力を提供する。暴力の閾値以下の競争において、遠征前進基地作戦(EABO)は同盟国やパートナーと交戦し、アクセスを維持し、将来の作戦のために戦域を形成する。また、遠征前進基地作戦(EABO)は、潜在的な敵対者の兵器交戦ゾーン(WEZ)内で沿岸部隊(littoral forces)を持続的に配置することで、スタンド・イン交戦能力(stand-in engagement capabilities)を実現する。

武力紛争時には、スタンド・イン交戦能力(stand-in engagement capabilities)とスタンド・オフ交戦能力(stand-off engagement capabilities)の組み合わせ(図1-1参照)により、敵対者はジレンマに陥る。敵対者は友軍のスタンド・オフ部隊を発見して交戦しようとする一方で、スタンド・イン部隊(stand-in forces)の感知、非致死、致死の能力に身をさらすことになる。

 

図1-1. スタンド・オフとスタンド・インの交戦の理想的なコンセプト上の描写

移動性(Mobility。遠征前進基地作戦(EABO)を実施する部隊は、与えられた任務を遂行するために、戦域を通過し、沿岸部の海側と陸側で戦術的な機動を行うのに十分な有機的資源とプラットフォームを持っている。

持続性(Persistence。遠征前進基地作戦(EABO)を実施する部隊は、海上の緊要地形(key maritime terrainの地域内で高い柔軟性をもって移動し、身軽な姿勢を示し、厳しい環境下で自らを維持し、探知やターゲッティングから身を守ることで前進を持続させる。遠征前進基地作戦(EABO)は、固定された基地やターゲットとなりやすいインフラへの依存度を低下させる。

低シグネチャ(Low Signature。遠征前進基地作戦(EABO)を実施する部隊は、常に、特に局地的な移動と機動を行っている間は、慎重にシグネチャを管理する。これにより、敵対者による発見とターゲットへの取組みを困難にしながら、望ましい作戦効果を達成するための位置取りを維持することができる。可能であれば、ホスト国の政府や民間のアセットを活用して特定の支援機能を実行し、外部からの維持への依存を減らす。

一体化された海軍部隊(Integrated Naval Forces。遠征前進基地作戦(EABO)の任務は、一体化された海軍部隊の一部として、共同・連合のフレームワークの中で遂行されるものであり、単に相互運用可能であるだけでなく、一体化された海軍部隊である。任務別に編成された海兵隊と海軍の部隊は、陸上と海上の役割を融合させることで、遠征前進基地作戦(EABO)を通じて海軍力を投射する。

この暫定マニュアルでは、遠征前進基地(EAB)内およびそこから与えられたタスクを遂行する一体化した海軍部隊を沿岸部隊(littoral forcesと呼ぶことにする。沿岸部隊(littoral forces)は、特定の部隊や編成を意味するものではない。しかし、真のブルーグリーン・チームとしてタスク編成された沿岸部隊(littoral forces)は、遠征前進基地作戦(EABO)の特性を体現し、任務遂行のために利用可能なあらゆる手段を用いて、争われた地域(contested area)内で存続する。

費用対効果(Cost-effective。遠征前進基地作戦(EABO)を実施する待機部隊は、潜在的敵対者のコスト押し付け戦略を弱体化させることができるため、戦略的にコスト効率が良い。潜在的敵対者は、米軍の高価で洗練された比較的少数のマルチミッション・プラットフォームを危険にさらすために、十分な致死性、射程距離、精度を備えた比較的安価なシステムに大量に投資している。

遠征前進基地作戦(EABO)を実行する部隊は小さく、数が多く、分散しており、比較的安価でターゲットにしにくいため、敵対者が交戦するかどうかを決める際のコスト・ベネフィット計算が逆転し、コスト押し付け戦略が崩れてしまう。

1.7 基地の種類:TYPES OF BASES

遠征前進基地作戦(EABO)は、海軍戦役(naval campaign)を支援する基地の種類との関連で理解されなければならない。統合ドクトリンでは、基地(baseを「作戦が投射または支援される地域」と簡単に定義している。

この広範な定義にもかかわらず、一般的な基地の認識は、作戦や部隊を支援するだけでなく、物理的な安全を提供する、よく整備された固定インフラで具体的に構成されるものである。この一般的な認識は、すべての場合において正確ではなく、不必要に制限的である。遠征前進基地作戦(EABO)を理解するためには、基地の様々な姿を理解することが重要である。

前進基地(Advanced Base前進基地(advanced baseは、統合ドクトリンにおいて、作戦地域内またはその近くに位置し、軍事作戦を支援することを主な任務とする基地と定義されている。この定義では、前進基地(advanced base)が一時的なものであるか、恒久的なものであるかの可能性が残されている[9]。現在、米国は、ホスト国との長期協定や確立されたインフラに照らして、本質的に恒久的と見なせる多くの前進基地(advanced base)を海外に維持している。

前進海軍基地(Advanced Naval Base前進海軍基地advanced naval base :ANB)は、現在のところドクトリンに定義されていないが、作戦地域内またはその近くに設置され、海軍戦役(naval campaign)の実施中に遠征前進基地作戦(EABO)を含む艦隊の作戦を支援することを主要任務とする一時基地を指すものとして、ますます使用されるようになってきている。前進海軍基地(ANB)は敵対者の兵器交戦ゾーン(WEZ)の外に位置するのが理想的である[10]

遠征前進基地(Expeditionary Advanced Base。遠征前進基地(EAB)は、潜在的な敵対者の兵器交戦ゾーン(WEZ)内にあり、海上に与えられた任務を遂行するのに十分な機動的余地(maneuver room)を提供すると同時に、そこにいる友軍の後方支援と防衛を可能にする地域である。遠征(expeditionary)という本質上、永続的なものではなく、相対的な優位性を維持するために十分な速さで場所を変えることができなければならない。

海上基地(Sea Base海上基地(sea baseとは、分散され、ネットワーク化されたプラットフォームの本質的に機動的で拡張可能な集合体であり、海上から攻勢と防御の戦力をグローバルに投射することができ、統合作戦地域内の陸上基地に依存せずにこれらの戦力を集結、装備、投射、支援、維持する能力を含んでいる。

1.8 暫定マニュアルの目的・構成とその先:TENTATIVE MANUAL PURPOSE, ORGANIZATION, AND WAY AHEAD

この暫定マニュアルの目的は、何よりも実戦的な実験を促進し、将来の戦力開発のための行動を促すことである。また、遠征前進基地作戦(EABO)に関連する能力と任務について、海軍軍種と統合部隊(joint force)に情報を提供することも目指している。艦隊、艦隊海兵隊、戦力開発コミュニティは、将来の戦争遂行上の課題に対処するため、多大なエネルギーを注いできた。

しかし、このような挑戦は、侵略を抑止し、戦闘に勝利するために、海軍に要求されるもので、単に現在の能力を活用するためのより良い方法である必要はない(not just a better way。この暫定マニュアルは、近い将来、複雑で変化し続ける作戦環境において、大胆な戦力行使を可能にする新しいアプローチ、能力、方法を提示することを狙いとしてる。

第2章では、遠征前進基地作戦(EABO)の文脈、基盤、一般的な特性を紹介した本章を踏まえ、遠征前進基地作戦(EABO)が国家戦略や競争の連続体(competition continuum)の中でどのように位置づけられるかを論じた。第3章では、計画策定と組織に関する考察を徹底的に行う。

次に、第4章から第7章では、遠征前進基地作戦(EABO)を機能的な観点から検討し、対処している。最終章では、一体化した方法で沿岸作戦に焦点を合わせている。本書では、海軍の一体化に重点を置きながら、指揮の取り決め(command arrangements)、組織デザイン、雇用のコンセプトなどを推奨している。

マニュアルの機密区分有りは、将来の能力、開発中のミッション・スレッド、実験目標などを具体的に説明している。各章の最後には、その章の要点を説明するためにデザインされた架空の挿話が掲載されている。遠征前進基地作戦(EABO)に内在する多くの可能性をすべて明らかにすることはできない。その代わりに、さらなる思考と議論を促すような例を示している。

この文書の名称が明確に示すように、暫定マニュアルは本質的に規定的なものではない。むしろ、新規または修正された戦力、計画策定権限、戦闘空間(battlespace)構成、および手順は、将来の戦争遂行能力を検証、改良、および開発するために、実戦、仮想、および建設的な戦力実験の複数の選択肢で提供されている。

1930年代の艦隊上陸演習で「上陸作戦暫定マニュアル」が改良され続けたように、この文書も今後3年間で速やかに改良されなければならない。この文書の公開に伴い、ウォーゲーム、実験、演習からのフィードバックと事後報告のためのオンラインリポジトリが用意される予定である。最終的に、この取組みは、一体化された海軍部隊として遠征前進基地作戦(EABO)を実行するための学習と能力開発に貢献することになる。

第1章 挿話:Vignette

203X年の指揮参謀大学セミナー

A COMMAND AND STAFF COLLEGE SEMINAR IN 203X

教授は、海兵隊が現在の203X版遠征前進基地作戦(expeditionary advanced base operations)を開発するまでの歴史を楽しく教えてくれた。彼女自身の遠征前進基地作戦(EABO)に対する理解は、2021年の遠征前進基地作戦(EABO)の暫定マニュアルの発表で本当に成熟し始めた。

遠征前進基地作戦(EABO)がどのように進化してきたか、学生たちに説明させると、いつも活発な議論が展開される。彼女はいつも、学期の最初の授業で、暫定マニュアルにある遠征前進基地作戦(EABO)の定義に注目することから始めた。遠征前進基地作戦(EABO)は「遠征戦の一形態」であり、それを行う部隊は「移動性」、「低シグネチャ」、「持続性」などの特性を持つというのが、彼女の生徒が通常受け入れる考え方だった。

また、遠征前進基地作戦(EABO)の作戦地域は通常、厳しい環境下にあり、一時的なもので、争奪戦になる可能性があることもよく理解していた。その後、遠征前進基地作戦(EABO)の目的に焦点を当てた議論を行い、大いに盛り上がりました。

仮マニュアルでは、遠征前進基地作戦(EABO)の目的を「海上拒否(sea denial)の実施、海上統制(sea control)の支援、艦隊の後方支援のため」としている。この目的の記述は、次の文によって補強された。「遠征前進基地作戦(EABO)は、より大きな海軍戦役(naval campaign)と一体化し支援することによって、海軍力の投射を支援する」。

教授が授業で最も時間を割いて議論したのは、海軍戦役(naval campaign)の文脈における遠征前進基地作戦(EABO)の目的を理解することは、学生が艦隊海兵部隊(FMF)を卒業したときに行う問題設定とその後の計画策定に非常に重要だったからである。艦隊が何を必要としているかを理解することが、遠征前進基地作戦(EABO)を計画策定し、実施する際の選択となる。

教授は、遠征前進基地作戦(EABO)は艦隊の偵察・反偵察戦に勝利することで、海上統制(sea control)の確保と海上拒否(sea denial)に最も貢献し、すべてのドメインでそうであるという仮説で数世代の学生の間でよく知られていた。この点を理解した上で、海兵隊員はほとんどの時間をコンタクト層[11]の暴力閾値以下の遠征前進基地作戦(EABO)の実施に費やしていることを説明した。

このことは、もう一つの重要なポイントを設定した。競争の連続体(competition continuum)の中で暴力の閾値以下で行われる遠征前進基地作戦(EABO)は、紛争が発生したときに遠征前進基地作戦(EABO)を行うための条件を整えてくれる。つまり、なぜ接触層で遠征前進基地作戦(EABO)をするのか、そしてそのコンタクト層の活動が鈍感層で何ができるかを確立するのに役立つのかを理解することが、彼女の中では常に重要だった。

この仮説は、海兵隊が遠征前進基地作戦(EABO)で遂行できる他の任務やタスクを否定するものではないことを、彼女は明確にしたかった。しかし、遠征前進基地作戦(EABO)を実施する部隊が、火力、沿岸部での機動、前方武装・給油地点(FARP)や海上兵站ノードを提供するためには、海兵隊はまず、すでに述べた偵察・反偵察戦と沿岸部偵察・反偵察戦という二つの戦いに勝たなければならないと考えていたのである。これらの戦いに勝利することは、艦隊の到達目標を支援し、海軍戦役(naval campaign)を推進する上で重要なステップであった。

イノベーションのS字カーブ

The Innovation S-Curve

次に教授は、古い本から引用した「イノベーションのS字カーブ」について説明した[12]。これは、遠征前進基地作戦(EABO)が初期のアイデアから、いかにしてリソースが豊富で、すべてのドメインをカバーする能力を持つまでに成長したかを説明するのに役立つコンセプトである。また、特に初期の組織変更に伴う課題を説明するのに役立った。

S字カーブは比較的簡単である。ここでいう「技術」とは、単に設備や情報システムのことではなく、組織が労働力、資本、材料、情報をより価値の高い成果物やサービスに変換するプロセスとして広く定義されるものである。

彼女は、第二次世界大戦前と戦中の水陸両用作戦の発展を例に、この点を説明した。海兵隊は、水陸両用ドクトリンと訓練された海兵隊員、特殊な上陸用舟艇、近接航空支援などを組み合わせ、ガダルカナルや硫黄島などで水陸両用作戦という「技術」に転換していった。

水陸両用作戦S字カーブ

彼女は、水陸両用作戦の発展を例に挙げて、S字カーブの考え方を説明した。大まかに言えば、1920年代の水陸両用作戦の成長は比較的緩やかで、時間と労力の投入によって性能の向上はわずかだった。20年代の曲線の傾きは平坦であったが、これは最初の変化が小さかったため、能力が以前より徐々に向上したに過ぎなかったからである。

水陸両用作戦の性能が1920年代よりもはるかに速いスピードで向上し、曲線に最初の肘が現れるのは1930年代のある時期である。例えば、上陸訓練が海兵隊員の鯨船による上陸から、専用の上陸用舟艇による上陸に移行したのは30年代の終わり頃である。

教授は、海兵隊が水陸両用作戦のたびに多くを学び、新しい技術、優れた装備、優れた訓練が絶えず追加されたため、この急速な改善が第二次世界大戦末期まで続いたと指摘した。教授は、水陸両用作戦の「技術」が成熟し、性能向上のプラトーに到達する曲線の第2肘は、おそらく垂直突撃が追加されて成熟した1960年代初頭に発生したと考えている。

彼女の考えでは、2つ目のカーブに続くものはすべて持続的な革新である。エア・クッション型揚陸艇(LCAC)や垂直離着陸機MV-22は、艦船から陸上への移動能力を向上させたが、ゲームを根本的に変えたわけではなかった。これらの能力を獲得するためには、資金、時間、技術的取組みなどのリソースがますます必要になるが、水陸両用作戦の既存の「技術」を少しずつ改良していったに過ぎません。

システムが複雑化し、わずかな性能向上にも労力がかかるようになったのだ。1980年代から1990年代にかけての海兵遠征隊(MEU)特殊任務能力(SOC)プログラムもこの範疇に入る。海兵隊員は非常に高度な技術を身につけているが、実際にやっていることは、第二次世界大戦の戦友にとっては見慣れたものだったのでしょう。教授は、成熟した水陸両用作戦のS字カーブを示すものとして、常に装甲水陸両用車(AAAV)/遠征戦闘車(EFV)を挙げていた。

最終的に、彼女はS字カーブの議論を利用して、2021年に遠征前進基地作戦(EABO)の初版の暫定マニュアルをリリースする際の文脈を説明した。その結果、生徒たちの理解も深まり、管理変更にまつわる多くの課題も明らかになったようである。

ノート

[1] Office of the Chief of Naval Operations and Headquarters, US Marine Corps, (U) Concept for Expeditionary Advanced Base Operations, classified (Washington, DC: US Department of the Navy, 2019), 3.

[2] 暫定マニュアルでは、太字や斜体で書かれた用語は、用語集でより詳しく定義、または説明されている。

[3] “Advanced Base Operations in Micronesia,” ibiblio.org, accessed 27 August 2020, https://www.ibiblio.org/hyperwar/USMC/ref/AdvBaseOps/index.html.

[4] In 2019 the Joint Chiefs of Staff published Competition Continuum, Joint Doctrine Note 1-19, which re- conceptualized strategic competition among nations as “a mixture of cooperation, competition below armed conflict, and armed conflict.” See Joint Chiefs of Staff, Competition Continuum, JDN 1-19 (Washington, DC: US Department of Defense, 2019) and chapter 2 for further discussion.

[5] Office of the Chief of Naval Operations, Naval Warfare, NDP 1 (Washington, DC: US Navy, 2020), iii and 4.

[6] Per MARADMIN 004/20, issued 7 January 2020, the FMF includes all Marine Corps operating forces at or below the Marine expeditionary force level.

[7] Headquarters, US Marine Corps, Competing, MCDP 1-4 (Washington, DC: US Marine Corps, 2020), 2-19 to 2-20.

[8] The terms “screen,” “guard,” and “cover,” as used here, should be understood according to definitions contained in the current version of Marine Corps Supplement to the DOD Dictionary of Military and Associated Terms, MCRP 1-10.2, and included in this document’s glossary.

ここで使用されている「遮蔽(screen)」、「警備(guard)」、「掩護(cover)」という用語は、米国防総省(DOD)軍事・関連用語辞典の海兵隊補足、MCRP 1-10.2の最新版に含まれる定義に基づき、本書の用語集に含まれる定義に従って理解されるべきである。

[9] Temporary advanced bases may also be characterized as contingency locations, cooperative security locations, or forward operating sites. Permanent advanced bases may also be referred to as main operating bases. Definitions for these terms are established in CJCS CM-0007-05 and included in this document’s glossary.

[10] Note that Title 10 also uses the phrase “advanced naval bases” without providing a specific definition.

[11] 【訳者註】2018年の米国の国防戦略で世界規模の作戦モデル(Global operating model)の考えが示された。その中で、米国と敵対する国家との地政学的な関係性としてコンタクト層、ブラント層、サージ層、ホームランド層の4層が示されている。この4つの層の意味合いは、①武力紛争のレベル以下で、より効果的に競争できるようにする。(コンタクト層)②敵対者の攻撃を遅延させ、劣化させ、または拒否する。(ブラント層)③戦争に勝利した部隊を急増させ紛争の段階的拡大を管理する。(サージ層)④米国本土を防衛する。(ホームランド層)である。(引用:https://www.marines.mil/News/News-Display/Article/2708002/dynamic-force-employment/)

Not Yet Openly at War, but Still Mostly at Peace: The Marine Corps’ Roles and Missions in and Around Key Maritime Terrain

[12] This section on the S-curve is derived from Clayton M. Christensen, The Innovator’s Dilemma: When New Technologies Cause Great Firms to Fail (Boston: Harvard Business School Publishing, 2000), Kindle edition, ch. 2.