機動戦の制度的インパクト　Maneuverist #18

米海兵隊においては機動戦の哲学が浸透し、更に複雑化の様相を呈するであろう作戦環境においても、持てる力を十二分に発揮できるのだろうとの意見は多いと思われる。しかしながら、米海兵隊内においては機動戦の思考とその実践を支える各種制度上の課題が存在しているとも言われる。

ここで紹介するのは米海兵隊が新しく採用した遠征前進基地作戦（EABO）を遂行するにあたって、機動戦の視点から米海兵隊の制度を検証した論文である。

米海兵隊の「用兵（Warfighting）」のドクトリン開発の文脈からの考察は、米海兵隊の現状を知るうえでも大いに参考となるものである。

なお、末尾にこれまでの機動戦論者論文の一覧を載せている。（軍治）

機動戦の制度的インパクト－The Institutional Impact of Maneuver Warfare－

Maneuverist Paper No. 18

by Marinus

 

戦術的な決定は、指揮官の経験、判断、創意工夫に基づいて行うべきか、それとも合理的で再現性のある分析的なプロセスに基づいて行うべきか？ (写真：ルーク・コーエン米海兵隊下級伍長)

機動戦論者たちは、ドクトリン上の変革が中心ではあるものの、単に戦いのドクトリンを変えるだけでは不十分であることを早くから理解していた。彼らは、意味のある変化には制度的変革も必要であることを理解していたのである。

彼らは、実際の戦争行為でないものは戦争の準備になるという前提のもと、海兵隊の制度的に機能化した方法は、闘うことを意図した方法を支援・強化するものにしなければならないと考えていたのである。振り返ってみると、機動戦論者たちは、自分たちが設定した到達目標を達成するために、他の分野以上にある分野ではより成功した。

ドクトリン：Doctrine

ドクトリン上の変革、少なくとも正式に文書化されたドクトリンという点では、機動戦運動の永続的な成功であったことに疑問の余地はない。これは、ドクトリン上の変革が米海兵隊総司令官アルフレッド・M・グレイ（Alfred M. Gray）の努力の焦点であったことから理解できる。

1989年にFMFM 1「用兵（Warfighting）」、1990年にFMFM 1-1「戦役遂行（Campaigning）」、1991年にFMFM 1-3「戦術（Tactics）」が発行された。これらのマニュアルは米海兵隊ドクトリン刊行物（MCDP）として改訂され、1998年に全9冊の米海兵隊ドクトリン刊行物（MCDP）シリーズが完結した。これらのマニュアルが支持する機動戦のドクトリンは、現在も有効であり、変更はない。

しかし、このハイレベルな哲学は、その哲学を戦術（tactics）、手法（techniques）、手順（procedures）に変換することを意図した後続の用兵（Warfighting）、戦術（Tactical）、参考文献に必ずしも継承されていない。これらのマニュアルの多くは、戦いの方法論的アプローチを記述し続けていた。その意味で、正式なドクトリンの機動戦の変革は深みを欠き、完成されたものではなかった。

さらに大きな問題は、そのドクトリンが作戦部隊によってどれだけ徹底的に、広く、永続的に実践されたかということである。意見はさまざまである。米海兵隊は、米海兵隊全体のレベルにおいて、意味のある形で機動戦を採用することに成功したとは言えないという意見もある。

また、米海兵隊は1990年代に機動戦の導入に成功したが、その後、さまざまな内外の圧力の結果、後退したと主張する者もいる。また、イラクとアフガニスタンでの戦争を通じて、米海兵隊は機動戦を効果的に実践し続けたとする意見もある。我々の観察によれば、異なる時期、場所、組織階層において、これらの意見のそれぞれを支持する証拠を挙げることが可能であった。

明らかに、機動戦は米海兵隊全体で一様かつ不可逆的に実施されたわけではない。もしそうであったなら、機動戦論者論文は必要なかったのである。特に戦争への手続き的、方法論的アプローチの推進に熱心な方面では常に抵抗があった。機動戦が採用されたケースでも、明らかに後戻りしている。

どちらの場合も、意図的で原則的な抵抗もあったが、多くは単に、ある実践が機動戦と相反することを理解していなかったことに基づいている。とはいえ、アフガニスタンとイラクでは、機動戦の実践に個人的にコミットした指揮官の下で機動戦が実践されたという、信頼に足る主張をする米海兵隊員に話を聞いている。

専門的軍事教育：Professional Military Education

教育上の変革は、間違いなく機動戦運動の永続的かつ広範な結果であり、間違いなくドクトリン上の変革よりも重要であった。グレイ将軍の下での専門的な軍事教育は、真の変革を遂げたのである。米海兵隊ドクトリン刊行物１（MCDP 1）「用兵（Warfighting）」によれば

国家の防衛を担う軍事専門家として、米海兵隊の指導者は戦争遂行の真の専門家でなければならない。彼らは、行動力と知性の両方を備え、「物事を成し遂げる」ことに長けていると同時に、兵法（military art）に精通していなければならない。

軍人という職業は、考える職業である。米海兵隊員は皆、「戦争の術と学（art and science of war）」を学ぶ者であることが期待されている。特に将校には、軍事理論や戦史の知識、そこから得られる時代を超えた教訓など、しっかりとした基礎が期待されている[1]。

主な進展は、米海兵隊大学（Marine Corps University）の設立（1989年）、先進用兵学校（School for Advanced Warfighting）の創設（1990年）、米海兵隊戦争大学校（Marine Corps War College）の設立（1991年）であった。指揮参謀学校（Command and Staff College）は、本質的に佐官級の参謀訓練プログラムから、真の教育的体験へと変貌を遂げた。

中級レベルの水陸両用戦学校（Amphibious Warfare School）は、グレイ将軍の遠征作戦重視の方針に基づき、遠征戦学校（Expeditionary Warfare School）となった。この変更は単なる意味合いではなく、カリキュラムにウォーゲーム、外部講師、会戦研究（battle studies）、参謀旅行（staff rides：将校現地研修）などをより多く取り入れたものであった。同様の改革は、下士官教育にも導入された。

1993年に開設されたアルフレッド・M・グレイ研究センターは、当時としては画期的なオンライン研究能力を備えている。また、研究・調査に適した環境も整えた。さらに、ジョン・ボイド（John Boyd）の論文を含む所蔵品を増やし、米海兵隊アーカイブズへのアクセスも向上させた。

これらの教育上の変革は、米海兵隊将校の統合任務への配属が増加した時期と重なり、教育経験の向上は、将校の統合職（joint billet）への準備に貢献した。今日、米海兵隊は、少なくとも他の軍種と同レベルの専門的な軍事教育システムを誇っており、多くの点で優れていると言う人もいる。このシステムは、機動戦運動から直接生まれたものである。

兵器システム：Weapons Systems

米陸軍のエアランド・バトル・ドクトリンの開発は、米海兵隊の機動戦の開発とほぼ時を同じくして行われ、兵器システムの整備が明示的に行われた。いわゆる「ビッグ5」（M1エイブラムス戦車、M2ブラッドレー戦闘車、アパッチとブラックホークヘリコプター、パトリオット防空システム）の配備は、FM100-5「作戦（Operations）」で述べられているように、エアランド・バトルを完全に実行できるようにするためには不可欠であると考えられていた。

これに対して、機動戦の開発は、特定の兵器システムに明示的に縛られることはなかった。これは、エアランド・バトルがソ連の中欧侵攻という具体的な紛争を想定しており、敵や地形が具体的であったため、必要な兵器能力も同様に具体的に特定できたことが大きな理由であった。

米海兵隊は、国家の即応部隊（Nation’s force-in-readiness）としての役割を反映し、機動戦はより広範な課題への汎用的な解決策であった。機動戦論者は、すでに一般的なアップグレードとして準備されていた技術システムを取り入れる方法を見つけたと言った方が正確である。

しかし、機動戦と同時期に開発されたいくつかの重要なプログラムは、作戦上の運動性を提供するため、新しい作戦ドクトリンと関連づけられるようになった。

MV-22オスプレイは、1982年に米海兵隊のプログラムとしてではなく、NASAと米陸軍の統合プログラムとして始まり、後に国防総省のプログラムになった。米陸軍が脱落し、米海兵隊が主体となって海軍省が資金を提供した。

機動戦の変革の最盛期であった1989年から1992年にかけては、リチャード・チェイニー（Richard Cheney）国防長官が予算の都合で計画を中止しようとしたため、MV-22にとって危機的状況であった。米海兵隊の強い主張だけがオスプレイを救い、2006年に運用が開始されて以来、主力機として活躍している[2]。

米海兵隊には、戦いの哲学やドクトリンに基づいた独自の装備ソリューションを開発する要件がなかった。 (写真：オーランド・ペレス米海兵隊伍長)

軽装甲車（LAV）は、1980年代半ばにキャンプ・レジューン、トゥエンティナイン・パームス、キャンプ・ペンドルトンに軽装甲車（LAV）大隊が編成され、運用が開始された[3]。機動戦の形成期に第2海兵師団に軽装甲車が導入されたことで、両者の関連性が強まったことは確かである。

グレイ将軍とビル・リンド（Bill Lind）は、軽装甲車（LAV）プログラムの強力な推進者として知られていた。軽装甲は、その卓越した作戦上の運動性から、新しいドクトリンに適合することが証明されたが、軽装甲の要件は機動戦の理論から生じたものではない。むしろ、米海兵隊師団の運動性を向上させるという以前の構想から生じたものであった。

同様に、先駆的遠隔操縦車、上陸用舟艇エア・クッション、改良型強襲飛行艇/遠征戦闘車（これは実用化されなかった）、M198牽引榴弾砲はすべて、機動戦理論の要求への対応というより、技術的進歩を利用するための一般的努力による製品であった。

訓練：Training

機動戦運動における最も重要な訓練革新は、1980年代の第2海兵師団による年次フォート・ピケット演習に象徴されるように、自由統裁演習（free-play exercises）、部隊対抗演習（force-on-force exercises）にこだわることであった。この主張は、戦争の本質的な力動としてのツヴァイカンフ（決闘）に対する機動戦論者の信念に由来する。(この点については、Maneuverist No.2, “The Zweikampf Dynamic”, MCG, Oct20を参照) 米海兵隊ドクトリン刊行物１（MCDP 1）「用兵（Warfighting）」によれば

つまり、不確実性、ストレス、無秩序、意志の対立という形で摩擦を導入する必要がある。この最後の特徴が最も重要で、対立する自由統裁演習（free-play exercises）の中でだけ、戦争の術（art of war）を実践することができる。指示されたシナリオや「定型（canned）」シナリオは、戦争の本質である独立した意志の対立（opposing wills）の要素を排除する[4]。

2003年から2016年にかけて、自由統裁演習（free-play exercises）、部隊対抗演習（force-on-force exercises）に重点が置かれるようになった。利用可能な訓練時間は、部隊の配備認定に大きく割かれるようになった。

しかし、この傾向は普遍的なものではない。一例として、2016年から、米海兵隊空地戦闘センターの米海兵隊戦術・作戦グループは、自由統裁演習（free-play exercises）への回帰を目指した取り組みを実施した。当時の米海兵隊空地任務部隊（MAGTF）訓練コマンドの司令官であるウィリアム・F・ミューレン3世（William F. Mullen III）米海兵隊少将は、米海兵隊空地任務部隊用兵演習（MAGTF Warfighting Exercise）の創設を指示し、双方とも米海兵隊空地任務部隊（MAGTF）のすべての能力を活用できる、実動の敵対者部隊（adversary force）に対する大規模な部隊対抗演習（force-on-force exercises）とした。

同様に、第2海兵師団は、自由統裁訓練目的（free-play training purposes）とした専用の対抗部隊である「敵対者部隊中隊」を創設している。しかし、手続き的、技術的な認証に対する要求が高まり、また、方法論、手続き的なアプローチを訓練するために長年尽力してきた組織が確立されているため、このような孤立した取組みは現状に逆行するものになっている。

訓練と評価の重要な違いを認識することが重要である。訓練は即応性を高めるためのものであり、評価はそれを検証するためのものである。この二つは同じ方法、つまり演習を使うかもしれないが、全く異なるインセンティブを生み出すものである。訓練は学習と実験を奨励し、評価はミスの回避を奨励する。現実には、評価されることが重視され、測定が容易なものが評価される。

その結果、測定が容易な手続き的・技術的スキルが最も重視され、測定が極めて困難な戦術的判断力が過小評価される傾向にある。手順（procedures）や手法（techniques）は、自由統裁演習（free-play exercises）で評価するのは容易ではなく、変数が多すぎ、予測不可能性が高すぎる。定型的なシナリオの方が評価しやすいので、機動戦の形成期から自由統裁演習（free-play exercises）の頻度は低下している。

部隊対抗の「自由統裁」訓練の実装は、機動戦の最も成功したアプリケーションの一つである。 (写真：ロビン・ルイス米海兵隊下級伍長)

これは、戦闘の即応性（combat readiness）を評価する場がないことを主張するものではない。しかし、機動戦論者は、「専門的に有能な将校は、実際の訓練にあまり時間を割けないような負担の大きい中央集権的評価システムを必要とせず、部隊の展開を準備することに信頼を置くべき」だと主張するだろう。

以上のことから、機動戦の変革が訓練に及ぼした影響は、よくて混同された結果であると評価せざるを得ない。

人事管理：Personnel Management

機動戦の変革は、人事制度にはほとんど影響を与えなかったと言ってよい。機動戦論者の到達目標は大きく二つあった。ひとつは、標準化されたキャリアパスではなく、個人の熟練度や気質を重視した配置や昇進を行うこと、つまり、米海兵隊員を互換性のある駒としてではなく、個人として管理することであった。

もう一つは、一つの部隊に長く在籍することで人員を安定させ、部隊の結束を高めることである。この二つの到達目標を達成するために、いくつかの取組みがなされたが、失敗に終わった。

司令部選抜（command selection）は、少なくとも部分的には機動戦の動きと関連していると思われる重要な変化の一つであった。昇進委員会は、管理運営上の成功が昇進と配属の決定により重きを置いていたように思われる1970年代よりも、作戦能力（operational competence）を認めているようである。

機動戦論者は、大まかに言って、官僚主義を排し、より柔軟な組織作りを求めていた。しかし、困難であろうとなかろうと、人事管理システムの変革は機動戦論者にとって最大の制度上の失敗であったことは間違いない。

文化：Culture

経営学の権威であるピーター・ドラッカー（Peter Drucker）は、「文化は戦略を朝食にする（Culture eats strategy for breakfast）」という有名な言葉を残している。これは、計画を立てることが重要ではないという意味ではなく、強い文化こそが組織を成功に導く最も確実な道であるということを伝えたものである。

これは、気風（ethos）を重視する米海兵隊の長所である。機動戦論者の課題は、既存の文化的強みを損なうことなく、機動戦を支援する形で米海兵隊の文化に影響を与えることであった。

機動戦運動がもたらした唯一最大の文化的影響は、米海兵隊の将校であることの意味のイメージに、強い知的要素を加えたことである。今日では想像もつかないことだが、1970年代から1980年代初頭にかけて、知性は米海兵隊将校にとって重要な資質とはみなされていなかった。実際、ベトナム戦争直後の将校団には、反知性的な底流が流れていた[5]。

将校は専門的な読書をすることを期待されていないばかりか、読んでも白い目で見られていた。将校は肉体的に健康で、肉体的にも道徳的にも勇気があり、技術的にも熟練していることが期待されたが、戦争の術（art of war）の学習者であることは断じて期待されなかった。彼らはよく訓練し、よく遊んだが、熱心に勉強することは期待されなかった。それが文化だった。

それが機動戦になると変わった。「用兵（Warfighting）」に書かれているような戦争の基本的な理解がそれを決定づけた。

敵は行動すべき無生物の物体ではなく、独自の目標と計画を持つ独立した生身の力であることを心に留めておくことが重要である。我々が敵に自分の意志を押し付けようとすると、敵は我々に抵抗して、自分の意志を押し付けようとする[6]。

そのため、戦いにはチェスのような要素があり、敵を出し抜くだけでなく、敵のことを考えることが必要だった。「用兵（Warfighting）」によると

戦争には、精神的な、あるいは知的な要素も大きく関わっている。精神力は、複雑な戦場の状況を把握し、効果的な見積もり、計算、決心を行い、戦術と戦略を考案し、計画を策定する能力を提供するものである[7]。

グレイ将軍は、読書家のリーダーを模範とした。米海兵隊総司令官の専門書リストでは、自習を全米海兵隊員の責務としていた。学校での変革は、米海兵隊が教育に重きを置いていることを証明した。

自由統裁訓練演習（free-play training exercises）に重点を置くことで、敵を出し抜くことが不可欠であることが強調された。今日、鍛え上げられた強い知性は、米海兵隊のリーダーの固有の属性（intrinsic attribute）と考えられている。これは機動戦の文化的帰結である。

結論：Conclusion

結論として、機動戦を制度化するための取組みは、幅、深さ、耐久性の点でまちまちの結果を生んだ。機動戦論者はある分野では成功し、他の分野では部分的または一時的な成功を収め、少なくとも1つの分野ではほとんど失敗した。

つまり、機動戦革命は不完全なものだったのである。今日、我々が自問すべきことは、米海兵隊は必要な取組みを考えた上で、このタスクを完遂することを引き受けるべきなのか？ということである。特に遠征前進基地作戦（Expeditionary Advanced Base Operations）という新しい作戦コンセプトを考えると、機動戦は現在と将来のための正しい用兵ドクトリン（warfighting doctrine）なのだろうか。そして、もしそうだとすれば、最初の取組みがさまざまな結果をもたらしたことを踏まえて、どのようにそれを行えばいいのだろうか？

機動戦の特徴を論じたものとして

１番目の論文「米海兵隊の機動戦―その歴史的文脈－」、

２番目の論文「動的な決闘・・・問題の枠組み：戦争の本質の理解」、

３番目の論文「機動戦の背景にある動的な非線形科学」

米海兵隊の機動戦に大きく影響を与えたといわれるドイツ軍に関する文献として

４番目の論文「ドイツからの学び」

５番目の論文「ドイツ人からの学び その２：将来」

戦争の本質や機動戦に関わる重要な論理として

６番目の論文「三つ巴の闘い（Dreikampf）の紹介」

７番目の論文「重要度と脆弱性について」

８番目の論文「機動戦と戦争の原則」

新たな戦いのドメイン（domains of warfare）への機動戦の適用の例として

９番目の論文「サイバー空間での機動戦」

機動戦を論じる上で話題となる代表的な用語の解釈の例として

１０番目の論文「撃破（敗北）メカニズムについて」

１１番目の論文「殲滅 対 消耗」

機動戦で推奨される分権化した指揮についての

１２番目の論文「分権化について」

情報環境における作戦（Operations in the Information Environment）を念頭に置いた

１３番目の論文「情報作戦と機動戦」

作戦術を機動戦の関係性を説いた

１４番目の論文「作戦術と機動戦」

機動戦における重点形成を説いた

１５番目の論文「主たる努力について」

21世紀の特性を踏まえた闘いの特性を説いた

１６番目の論文「21世紀の三つ巴の闘い（Dreikampf）：機動戦の課題」

機動戦に相応しい意思決定を論じた

１７番目の論文「意思決定について」

ノート

[1] Headquarters Marine Corps, MCDP 1, Warfighting, (Washington, DC: 1997).

[2] Staff, “V-22 Osprey Tilt-Rotor Aircraft,” Naval History and Heritage Command, (n.d.), available at https://www.history.navy.mil.

[3] Redesignated as Light Armored Infantry in 1988 and then as Light Armored Reconnaissance 1994.

[4] Warfighting.

[5] We recall the story recounted by a field-grade colleague who asked his commanding officer for an endorsement to his application for Georgetown University’s National Security Studies master’s program. The commanding officer strongly discouraged him, telling him he could be a Marine or he could be a defense expert, but he could not be both. This attitude was not uncommon.

ジョージタウン大学の国家安全保障研究科の修士課程に出願する際、上官に推薦状を書いてもらった佐官の同僚がいたことを思い起こす。指揮官は、「海兵隊員になることも、防衛の専門家になることもできるが、両方になることはできない」と強く思いとどまらせた。このような態度は、決して珍しいことではなかった。

[6] MCDP 1, Warfighting.

[7] Ibid.