遠征前進基地作戦　Maneuverist #19

米海兵隊の大きな変革となる作戦コンセプトが遠征前進基地作戦（Expeditionary Advanced Base Operations：EABO）と言われる。米国防予算への圧迫を背景としながらも、年々その力を増大している中国に対するための新たな態勢を求められた結果生み出されたものと聞く。

ここで紹介するのは、米海兵隊機関誌ガゼットに掲載のManeuverist Paperの#19である。これまで、米海兵隊のドクトリンに関する会話を促進するためのManeuverist Paperとして、#18まで紹介したところであるが、このManeuverist Paperは米海兵隊の存在意義に迫る論文として理解してもよいと考える。

EABOという、この新たな作戦コンセプトとその実現のための米海兵隊総司令官の指針文書等で明らかになっていく新たな組織変革は、機動戦主義者（Maneuverist）にはどのように受け止めてるのかを知るうえで貴重な論文である。米海兵隊の新たな作戦コンセプトと組織変革について知ることは、米国の同盟国として重要なことであると考える。

この論文の評価については、いろいろな意見もあると考えるが、先ずは、その議論について一読されたい。（軍治）

遠征前進基地作戦 – Expeditionary Advanced Base Operations –

米海兵隊は機動戦を放棄するのか？

Is the Marine Corps abandoning maneuver warfare?

Maneuverist Paper No.19

by Marinus

遠征前進基地作戦（EABO）は遠征戦の一形態で、一時的な位置で活動する小型の機動性ある米海兵隊部隊を用い、海上阻止や関連任務を遂行するものである。 (写真：サラ・ピッシャー米海兵隊1等海兵)

機動戦論者論文は、米海兵隊のドクトリンに関する会話を促進することを試みてきた。その際、常に出発点としてきたのがMCDP 1「用兵（Warfighting）」であり、1989年に初版が発行されて以来、基本的に変わっていない。その目標は主に2つある。

第一に、今日の米海兵隊員に機動戦（maneuver warfare）のドクトリンの起源を理解してもらうことである。第二に、30年以上前、まったく異なる時代に公布されたドクトリンが、現在および将来の米海兵隊のニーズに応え続けることができるかどうかについて、議論を促すことである。

この問題に関して、部屋の中の象（あるいはドラゴンと言った方がいいかもしれない）は、遠征前進基地作戦（Expeditionary Advanced Based Operations：EABO）という新しい作戦コンセプトで、ベトナム戦争後、米海兵隊が経験した最も重要な構造変更の根底にある。

遠征前進基地作戦（EABO） に関する権威ある資料は 遠征前進基地作戦の暫定マニュアル（Tentative Manual for Expeditionary Advanced Base Operations：TMEABO）[1]であり、それによると「遠征前進基地作戦（EABO） は遠征戦の一形態であり、海上封鎖、制海権支援、艦隊維持のため、争われた海洋域内の陸上または近岸の一連の厳粛で一時的な場所から移動的、低シグネチャ、永続的に、比較的容易に維持・持続できる海軍遠征部隊の採用に関わる[2]」 とされている。

もう一つの重要な文書が、そのコンセプトの実行を意図した将来の米海兵隊を記述した「米海兵隊戦力デザイン2030」である。

まず、新しい作戦コンセプトは、一般的に言って、既存のドクトリンに準拠する義務はないことを確認する必要がある。作戦コンセプトが現実の作戦要件に対応するものであると仮定すれば、そのコンセプトに準拠すべきなのはドクトリンである。

しかし、一つ注意点があるとすれば、機動戦論者論文が主張したように、機動戦（maneuver warfare）が戦争の根本的な本質に直接対応するものであるならば、遠征前進基地作戦（EABO）が機動戦（maneuver warfare）と矛盾するところは、戦争の本質とも矛盾しないことを確認する必要があることである。（効果に基づく作戦（Effects-Based Operations）など、最近の統合および軍種の作戦コンセプトの多くは、戦争の現実と矛盾している）。

重要なのは、この点である。遠征前進基地作戦（EABO）が米海兵隊の将来になるのであれば、遠征前進基地作戦（EABO）を支えるために戦いのドクトリンを変える必要があるのだろうか？

暫定マニュアルには、MCDP 1 「用兵（Warfighting）」で示された哲学に対する明確な攻撃は含まれていないが、その提案する方法は、機動戦の教義（tenets of maneuver warfare）に反する戦争の本質に関する仮定に基づいている。さらに、遠征前進基地作戦（EABO） コンセプトの実行は機動戦（maneuver warfare）にほとんど役立たず、その結果、この用兵哲学（warfighting philosophy）は、ドクトリン上でなくとも実践上、比較的短期間のうちに消滅することが予想される。

戦略的文脈：The Strategic Context

遠征前進基地作戦（EABO）を理解するためには、遠征前進基地作戦（EABO）を生み出した戦略的文脈を理解することが必要である。遠征前進基地作戦（EABO）は、中華人民共和国（PRC）との太平洋の戦争における「アイランド・チェーン戦略」という文脈で考えられたものである。「アイランド・チェーン戦略」とは、冷戦時代、西太平洋に一連の海軍基地を置き、そこから米国の海軍力を誇示し、ソ連と中国の海上アクセスを拒否することによって、ソ連と中国を封じ込める計画として初めて提案されたものである。

中華人民共和国（PRC）との戦争では、東シナ海や南シナ海から中国軍が脱出するのを防ぐために、1つまたは複数の島々のチェーンに沿った位置から長距離精密火力が行われることになる。「アイランド・チェーン戦略」は、消耗的であり、コストを課す戦略である。その考えは、中国にとって、一連の接近阻止能力による戦力の投射を法外なコストにすることである。

最も重要なのは第1列島線であり、北はカムチャッカ半島から千島列島、日本、琉球列島、台湾、フィリピン北部、南はボルネオ島に至る（南方のアンカーとしてベトナム南部を含む場合もある）。このうち最も重要なのは台湾であり、台湾の所有は中国の主要な政策目標として認識されている。第二列島線は日本から小笠原諸島（Bonin Islands）、火山列島（Volcano Islands）、マリアナ諸島、カロリン諸島を経て西ニューギニアまで続く。

アイランド・チェーン戦略の論理を最も簡潔にまとめると、こうなるのではないだろうか。

このアイデアは、接近阻止／領域拒否（anti-access/area denial：A2/AD）方程式を中国に逆らわせるという魅力的な論理である。米国防総省は、島を「ヤマアラシ（porcupines）」に変えることで、中国の海洋進出に対して何重もの制約を加えることを狙いとしている。この戦略は、少なくとも理論上は、経済的かつ復元性がある。中国と艦船対艦船で対峙し、中国の接近阻止／領域拒否（A2/AD）能力によって戦力を失うリスクを冒すよりも、群島防衛（archipelagic defense）は米国とその同盟国をコスト賦課戦略の正しい側に置こうとするものである。レーダーと陸上の移動式対艦ミサイルを組み合わせれば、致死性でありながら安価な組合せを実現することができる。さらに、西太平洋には島が少なくないので、「縦深の防御（defense in depth）」のチャンスでもある。米軍の各軍種もこの戦略を積極的に受け入れている。特に米海兵隊と米陸軍は、インド太平洋における自分たちの存在意義を確立するために働いている[3]。

この戦略には支持者もいるが、我々は問題があると主張する[4]。

戦域戦略としての「アイランド・チェーン戦略」は、ある種のマジノ線的な性質を持っている。マジノ線は、敵に延々と迂回路を探させる効果がある。冷戦の例は示唆に富む。主な紛争は常に中央ヨーロッパであると予想され、米陸軍は半世紀近くにわたって複数の軍団をこの戦場に投入してきた。

幸いなことに、そのような大規模な紛争は発生しなかったが、周辺では他の紛争（および他の危機）が数多く発生し、米海兵隊は国家の即応部隊として、そのほとんどに深く関与していたのである。

冷戦時代のヨーロッパで起こったように、この戦略を実行するには、何年も何十年もこの地域に戦闘部隊を投入することになるかもしれない。中国は、勝利を保証する条件が整うまで辛抱強く待ち、長いゲームをする傾向があるようだ。中国の戦略思想の祖である孫子は、次のように書いている。

古来、戦に長けたと呼ばれる者は、簡単に征服される敵を征服した。それゆえ、戦の達人による勝利は、知恵に対する評価も勇猛さに対する功績も得られない。なぜなら、彼は間違えることなく勝利を収めるからである。「間違えることなく」というのは、何をやっても勝利が確実で、すでに倒された敵を征服することである。したがって、熟練した指揮官は、自分が負けることのない位置を占め、敵に習熟する機会を逃さないのである。このように、勝利する軍隊は戦いを求める前にその勝利を獲得し、敗北する運命にある軍隊は勝利を願って闘うのである[5]。

この戦略を実行するには、敵対行為の開始前に遠征前進基地（Expeditionary Advanced Bases：EAB）を配置することが必要である。遠征前進基地作戦の暫定マニュアル（TMEABO）によると、「米海兵隊は、戦闘地域に進入して闘うための部隊ではなく、海軍戦役の重要な要素として前方で持続的に活動できる部隊を構築している」とある[6]。（米海兵隊は強行突入能力を放棄しているのだろうか？）。

このコンセプトの論理では、もし米軍部隊が単に陣地に入るために中国の接近阻止包囲網の中で戦わなければならないとしたら、コストと負担の計算が逆転してしまうことになる。さらに、中国に身動きが取れないと感じさせるほどの戦力で敵対行為の前に部隊を配置することは、特に中国が台湾の占領に関する戦力比が誤った方向に傾いていると見れば、抑止の意図通りの紛争を誘発することになりかねない。

また、このような戦略を実施するには、大きな政治的ハードルがある。ホスト国は、自国の領土に米軍部隊を無期限に配置することを承認しなければならない。欧州の対ソ防衛は強力で統一された同盟によって行われたが、西太平洋にはそのような条件は存在しない。米国は紛争前の基地を個々の国家と取り決める必要があり、その手配は困難であろう。

例えば、台湾は基地として魅力的な場所だが、中国共産党は台湾を中国の国土とみなしているため、米国がそこに展開すれば中国の猛烈な反応を引き起こすだろう。南シナ海に浮かぶフィリピンも魅力的だが、フィリピン政府は米国との関係を警戒しており、軍備も弱く、中国の圧力に極めて弱い。

ベトナムは米軍部隊を受け入れるかもしれないが、北の隣国の巨大な力を認識し、中立を保とうとしている。日本は米国と条約を結んでおり、多くの米軍基地があるが、日本の領土を直接攻撃していない紛争に関与することは望まないかもしれない。オーストラリアは米軍基地を認めているが、紛争が起きそうな場所から遠く離れている。

米軍基地を容認する国は、中国から強制と誘惑の両方の形で、米軍基地の権利を否定するような継続的で強い経済的圧力を受けることになるだろう。中国は、自国の利益が対立すると考えた場合、この点で冷酷さを発揮している。（最近、台湾大使館を「台湾人」と呼んで中国市場へのアクセスを失ったリトアニア人や、中国共産党に何度も屈服して中国市場へのアクセスを維持している全米バスケットボール協会に聞いてみればいい）。

このように、基地システムを維持することは、たとえ成功したとしても、継続的な外交的課題である。紛争が発生した場合、米国は、中国と対峙する膨大な危険を冒してまでホスト国が喜んでくれるかどうか、確信が持てないのである。

西太平洋での中国との戦争は、単独で考えることはできない。アイランド・チェーン戦略は、この地域あるいは地球上の他の戦略的要請とどのように整合するかという問題がある。例えば、朝鮮民主主義人民共和国は、米中間の戦争を南の隣国への侵略の口実にすることはほぼ間違いないだろう。

第一列島線に防衛線を設置することは、そのような場合に朝鮮半島に援軍を送る必要性とどのように整合するのだろうか。この取組みは、結局間違った場所に焦点を当てることになるかもしれない。中国は間違いなく米国の国家安全保障上の利益に対する最大の脅威であり、太平洋における中国との従来の高烈度の紛争は、可能性ではないにしても、あり得ることである。

しかし、中国、ロシア、イラン、あるいは他のどこかの国がスポンサーになるにせよ、世界のどこかでそれほど大きくない紛争が起こることは確実である。ジョン・ブロリク（John Vrolyk）は、「戦争ではなく、反乱こそが中国の最も可能性の高い行動方針である」と題する非常に洞察力のある興味をそそる記事を書いている。

中国との競争は、西太平洋での大国間戦争を含むかもしれないが、アメリカと中国の利益が衝突する世界各地での代理戦争や反乱との戦いになることはほぼ間違いないだろう。今日の大国間の紛争は、第二次世界大戦とは比較にならないほどの高烈度の戦闘を伴うだろう。一方、大国間の競争は、経済的な対立からインテリジェンス作戦、本格的な代理戦、世界の最重要通信網に焦点を当てた反乱戦役に至るまで、地球規模の厄介な絡みを伴う新時代を迎える可能性がある[7]。

ヴロリク（Vrolyk）によれば、中国が米国に代わってこの地域の支配国となることを目指す上で最も合理的な方法は、「極超音速や核による交流よりも、いじめや代理人、反政府活動に頼ること」だという[8]。

アイランド・チェーン戦略の潜在的な抑止力を認めたとしても、これは米海兵隊の戦力の最適な活用とは程遠いものである。このコンセプトの基幹となる陸上ミサイル部隊は、米陸軍の方がはるかに優れた準備と装備を持っている。

米海兵隊がそうであるならば、誰が即応部隊の役割を果たすのだろうか。「どんな気候や場所」にも迅速に展開でき、紛争のスペクトラム全体で戦えるように作られた限られた米海兵隊を、起こらないかもしれない戦争を想定して無期限に拘束することは、国家の利益になるのでしょうか。

現在の米海兵隊は、戦間期の米海兵隊が「オレンジ戦争計画（War Plan Orange）」に基づいて水陸両用能力を開発したのと同じことをしているに過ぎないという意見もあるだろう。しかし、決定的な違いは、それらの水陸両用能力は、第二次世界大戦のほぼすべての戦域で、またそれ以降も数多くの事例で有用性を発揮したのに対し、遠征前進基地作戦（EABO）は西太平洋の海上の地形の極めて特殊な一点に適用されているように見える点である。

このコンセプトの文脈には、20年間、実質的に第二の陸軍として活動してきた米海兵隊を、海軍の原点に戻したいという理解できる思いがあるのだろう。しかし、米海兵隊を単一戦域内の狭い任務に縛り付けることなく、これを実現する方法は他にもある。

しかし、冷戦時代、米海兵隊は、欧州の中央戦線に特化するのではなく、グローバルな即応部隊としての態勢を維持していた（欧州戦線に関連する能力は維持していたが）ことを思い出すべきである。このアプローチは成功した。国家と国防機構は、米国がグローバルな責任を負っており、そこから逃げることはできないと認識していた。

作戦上の文脈：The Operational Context

遠征前進基地作戦（EABO）の作戦上の文脈は、センサーとシューターの一体化ネットワークによって制海権/海上封鎖を行う海上作戦で、進攻してくる中国海軍を探知し、長距離精密火力で交戦するようデザインされている。

遠征前進基地（EAB）は、そのネットワークの中で基本的に無生物のノードとして機能し、敵の武器交戦圏内の生存可能な位置から、敵の接近阻止能力を内側から攻撃するために活動する。作戦コンセプトとして、これは理路整然とした戦闘/消耗戦（attrition warfare）の流儀に完全に合致するものである。

遠征前進基地作戦の暫定マニュアル（TMEABO）は、防空・ミサイル防衛、前方維持、前方指揮統制、前方武装・給油点作戦など、遠征前進基地（EAB）のいくつかの任務と作業を特定している[9]。しかし、遠征前進基地（EAB）の最も重要な任務は、遠征前進基地（EAB）から発射される陸上砲列や無人水上艦からのミサイルで敵艦を攻撃することであり、最も劇的な構造変化をもたらすものであることは明らかである。

遠征前進基地（EAB）は、遠くの目標に対艦ミサイルを発射する火薬庫のような役割を果たす。ネットワーク化されたセンサーシステムが目標を探知し、ネットワーク化された米海軍指揮官が交戦の判断を下す。遠征前進基地（EAB）は、米海軍の艦船や米空軍、米海軍、米海兵隊の航空機に搭載されている多数の発射セルを補強する、ネットワーク上の発射装置のひとつに過ぎない。

新しいコンセプトはうまく説明できるかもしれないが、いくつかの大きな欠点がある。まず、根本的な問題である。これは、戦いが決闘するキル・ウェブに還元され、巨大なランチェスター方程式としての戦いであり、純粋な数学形式の消耗戦（attrition warfare）であることを指摘する必要はほとんどない[10]。（機動戦論者論文第10「敗北のメカニズムについて（On Defeat Mechanisms）」米海兵隊ガゼット2021年7月参照）。これは、戦争を基本的に技術の衝突とみなす米海軍や米空軍では珍しくない考え方を反映しているが、MCDP 1「用兵（Warfighting）」で述べられている戦争の本質とは根本的に矛盾しているのである。

第二の問題は、諸兵科連合の機動（combined-arms maneuver）を軽視していることである。遠征前進基地作戦（EABO）は、遠距離で敵の前進を打ち負かすことを前提とした火力ベースのコンセプトである。このようなコンセプトの下では、戦術的な作戦は無意味になる。（遠征前進基地（EAB）の指揮官がセキュリティ目的の陣地占領や再配置の自由度は、機動（maneuver）とは言い難い）。

しかし、これが非現実的であることは分かっている。歴史が物語るように、ある時点で敵部隊は味方の接近阻止バリアを突破し、そうなれば、劣勢で孤立した米海兵隊の小部隊は、カノン砲や戦車の支援なしに生き残りをかけて闘うことになるのだ。

第三に、遠征前進基地（EAB）のセキュリティが問題となる。遠征前進基地（EAB）は移動性、隠蔽性、低シグネチャによって、探知されないことに依存すると予想される。遠征前進基地作戦の暫定マニュアル（TMEABO）によれば、遠征前進基地（EAB）は小規模、簡素、一時的なものである。これは、人民解放軍（PLA）の武器交戦圏内に準備された配置は、発見され破壊されやすいという理論に基づいている。

この論理には問題がある。第一に、一定期間その場所に留まった定着地には、インフラが蓄積され始める。ベトナムの火薬庫がそうであったように、当初は仮設であったものが、時間の経過とともに、安全性、快適性、機能性を徐々に高め、より精巧なものとなっていった。

想定されているように、遠征前進基地（EAB）の待機部隊が敵対行為に先立って安全保障協力活動に従事する場合、その存在は現地住民によく知られることになる。その住民には、ほぼ間違いなく人的情報源が潜入しているだろう。

第四に、後方支援も問題である。補給任務やその他の兵站面での接触は、遠征前進基地（EAB）の位置を知られる危険性がある。だからこそ、遠征前進基地（EAB）はほぼ自立した存在であることを意味しているのだ。YouTubeで米海兵隊基本学校（TBS）の中尉が豚の屠殺やローストについて教えているのを見たが、現地での持続可能性とは、主に作戦上の請負支援を強化し、現地経済で生活していくことだと理解している。

安全保障協力活動がそうであるように、自立には大きな作戦上の安全保障上のリスクがある。現地住民との交流により、遠征前進基地（EAB）はヒューマン・インテリジェンスによって発見される可能性がある。遠征前進基地（EAB）は、ハイテク・センサーで検知された場合と同じように、ピンポイントで検知される可能性が高い。

米海兵隊戦力デザイン2030の意味するところ：The Implications of Force Design 2030

遠征前進基地作戦（EABO）のコンセプトを実現するための戦力デザインにおいて、米海兵隊戦力デザイン2030は劇的な構造変更を要求している。米海兵隊の精神的支柱である地上機動部隊を基本とする歩兵大隊は、人数、兵力ともに大幅に削減される。

米海兵隊の声明によると、この決定は作戦上の必要性を分析したものではなく、予算削減の欲求によって行われたものである。現役の大隊の数は24から21に減らされる。そのうち、第3海兵師団に常駐するのは1個だけである。

第1海兵師団は12個歩兵大隊を有するが、そのうち6個は海兵沿岸連隊（MLR）と海兵隊遠征部隊（MEU）のローテーションに充てられ、他の任務のために6個大隊しか残されていない。

第2海兵師団は8個歩兵大隊を有するが、そのうち4個は海兵沿岸連隊（MLR）と海兵隊遠征部隊（MEU）のローテーションに充てられ、他の要件に対応するための連隊はほとんど残らない[11]。（下の図1参照）。

図1．[12]（遠征前進基地作戦の暫定マニュアルから）

 

遠征前進基地作戦の暫定マニュアル（TMEABO）は、米海兵隊がこのような大幅な変更を加えても、法定任務を果たすことができると主張しているが、我々は納得していない[13]。このように歩兵構造が減少した米海兵隊が、世界的な要求を満たすことができるのか、疑問である。米海兵隊が戦争計画から外されているのでなければ、この数字は腑に落ちないようだ。

歩兵大隊の具体的な編成は、現在も実験中であり未定と理解しているが、遠征前進基地作戦の暫定マニュアル（TMEABO）によると歩兵大隊の兵力は965人から648人へと3分の1が減少することになる[14]。これは、対等な競争者との戦争で予想される死傷者数に直面して、大隊の復元性に劇的な影響を与える。

歩兵大隊の縮小に伴い、「米海兵隊総司令官の計画策定指針」では、航空などの支援もほぼ比例して削減されることになっている。

砲兵隊は小型化し、変貌を遂げる。米海兵隊総司令官計画策定指針によると

しかし、悪意ある活動や紛争を抑止するのに十分な射程と精度を持ち、近い将来に実戦投入可能な地上基地の長距離精密火力の開発には、まだ大きな遅れがある。我々の能力開発の焦点は、歩兵と地上機動（ground maneuver）を支援するのに十分な射程と殺傷力を持つ能力に絞られている。このような単一の焦点は、もはや適切でも容認できるものでもない。我々の地上を基盤とする火力は、艦隊や統合部隊の指揮官にとって適切なものでなければならず、潜在的な敵対者に対してオーバーマッチを提供しなければならない[15]。

実質的には、カノン砲の砲撃からロケットやミサイルへの移行を意味する。コンセプトにある制海権／海上阻止を支援する精密対艦火力の任務を果たすのは、これらの部隊に期待されているのである。遠征前進基地作戦の暫定マニュアル（TMEABO）によると、現役部隊のカノン砲は合計5つの砲列に削減される予定である[16]。

明らかに、米海兵隊総司令官の指針は、地上機動（ground maneuver）を支援するための火力からの転換を示している。このタスクには、大規模で持続的な地域火力が必要であり、1発あたり200万ドル近くする精密ロケットやミサイルには適さない。カノン砲の砲列の数が減れば、制圧、マーキング、照明、隠蔽といった従来の火力支援任務の遂行能力はほぼゼロになる。

さらに、米海兵隊員の誰もが知っているように、戦車はアセットの目録から完全に排除された[17]。戦車の廃止、カノン砲の大幅削減、歩兵大隊の数と規模の大幅縮小は、米海兵隊が将来、高烈度の地上戦闘（ground combat）に参加する意思がほとんどないことを明確に示すものである。

敵の位置を確認し、接近し、撃破するという歩兵の任務は、明らかに過去のものとなるだろう。米海兵隊の歩兵は、ロケット／ミサイル砲列や航空・兵站アセットの警備部隊（security force）に過ぎなくなるだろう。その結果、「すべての米海兵隊員はライフルマンである」という米海兵隊の基本的な信念が損なわれるほど、その精神と文化に深刻な影響を及ぼすだろう。

皮肉なことに、再編の表明された目標の1つが、西太平洋での海軍作戦に最適化された米海兵隊沿岸連隊（MLR）を除いて、残りの米海兵隊は、高烈度の諸兵科連合戦闘（combined arms combat）ができない警察部隊constabulary forces（）にすぎず縮小しているように見えるため、20年にわたる対反乱から移行することである。

最後に、米海兵隊は、新能力がオンラインになる前に能力を切り離すことで、受け入れるリスクを考慮しなければならない[18]。米海兵隊が最終的にどのミサイルを購入するにせよ、その能力が実用化されるのは数年後である。しかし、部隊廃止（divestments）は現在進行中であり、場合によってはすでに完了している。現在の米海兵隊は、わずか2年前の米海兵隊よりも能力が低下しており、能力の削減を続けている。もちろん、これは国家安全保障を損なうものである。

ミッション・コマンド：Mission Command

ミッション・コマンドのコンセプトについては、特に言及する価値がある。これまで述べてきたように、任務戦術（またはミッション・コマンド）は機動戦（maneuver warfare）の定義される特徴である（機動戦論者論文第12「分権化について（On Decentralization）」米海兵隊ガゼット2021年9月）。暫定マニュアルは、このコンセプトに必要な首肯を与えている。

機動戦（maneuver warfare）とミッション・コマンド・アンド・コントロールの原則は、計画から実行まで、遠征前進基地作戦（EABO）を実施する沿岸部隊のすべての行動に浸透している。計画中、指揮官は作戦指揮統制の基本要素である低レベルのイニシアティブ、共通に理解される指揮官の意図、相互信頼、暗黙の了解とコミュニケーションに導かれて部下が行動できるような実行中の状況を作り出すことを狙いとしている[19]。

しかし、マニュアルを読むと、ミッション・コマンドの必要性はどの程度あるのだろうかと疑問に思う。遠征前進基地（EAB）が、包括的なデジタル・ネットワークで結ばれた無数のセンサーとシューターからなる巨大なキル・ウェブの無生物火力ノードに過ぎないとしたら、低レベルのイニシアティブにどれほどの自由度があるのだろうか。

遠征前進基地（EAB）の指揮官の役割は、基本的に、闘いが地平線の向こうで起こっている間、沿岸部の自分の位置を確保し、維持することである。米海兵隊の歴史的強みである敵に対する機動や近接戦闘は、コンセプトが完全に失敗し、最後の防護火力（ちなみに、少数の81mm迫撃砲に限られるらしい）を行うときを除いては、一切行わない。

移動は一般に、発見されたり対砲撃されたりするのを避けるための局所的な再配置で構成される。さらに、中央集権的なネットワーク中心アプローチの中でミッション・コマンドを支持することには、内部矛盾がある。この問題は、決して遠征前進基地作戦（EABO）に限ったことではない。過去10年間の実質的にすべての軍種または統合作戦コンセプトは、作戦を包括的なデジタル・ネットワークに益々依存させる一方で、ミッション・コマンドにリップ・サービスを提供してきた。

統合全ドメイン指揮・統制（Joint All-Domain Command and Control）は、最近の、そしておそらく最も野心的な取り組みに過ぎない。集中的な状況認識と情報技術による詳細な制御を特徴とするこのような指揮・統制（C2）環境において、ミッション・コマンドがどのように生き残るかを見ることは困難である。ネットワークがダウンしたときにミッション・コマンドが引き継ぐというのは、現実的ではない。（そして、米国の情報ネットワークをダウンさせることが、どの戦争でも敵の主要な目標にならないと信じている人がいるだろうか）。

ミッション・コマンドは訓練と実践が必要で、ネットワークが暗くなったときに簡単にオンにできるようなものではない。厳重に管理され、高度に中央集権化された意思決定の下で訓練と作戦を行ってきた部隊は、それに慣れてしまう。

結論：Conclusion

本論文の冒頭の問いに戻る。もし、遠征前進基地作戦（EABO）が米海兵隊の将来になるのであれば、遠征前進基地作戦（EABO）を支援するために戦いのドクトリンを変える必要があるのだろうか？MCDP 1「用兵（Warfighting）」に反する戦争の本質に関する仮定に基づけば、遠征前進基地作戦（EABO）のコンセプトには機動戦（maneuver warfare）の必要性はほとんどない。

ドクトリンが変わると信じている。遠征前進基地作戦（EABO）は、技術的・手続き的な熟練と制約された任務の遂行における限られた自由度に基づくドクトリンによってより良く機能すると考えるが、それは国家が米海兵隊に期待し、必要とするものではないとも考えている。

歴史が物語るように、次の闘いを正確に予測する実績は非常に乏しい[20]。中国が脅威であることは間違いないが、次の戦争が西太平洋で中国とハイテクで闘うことになると結論づけるのは、ほど遠い。しかし、遠征前進基地作戦（EABO）や米海兵隊戦力デザイン2030によって、米海兵隊は他の任務の遂行の実力（ability）に支障をきたす一方で、まさにその闘いに全力を注いでいるように思われる。

米海兵隊は、米陸軍と区別なく採用された長い戦争期間から脱却するたびに、その存続を危ぶまれた歴史がある。米海兵隊総司令官は、将来の安全保障環境との関連性を高めることで、米海兵隊を守っていると考えているのは間違いないだろう。米海兵隊総司令官は、大胆な行動をとることで、賞賛に値するし、また、賞賛を受けている。

大胆さは機動戦（maneuver warfare）の信条だが、遠征前進基地作戦の暫定マニュアル（TMEABO）と米海兵隊戦力デザイン2030は、米海兵隊を可能性の低い特定の戦争に最適化したニッチな部隊に変質させ、歴史が語るさまざまな種類の危機や紛争に対応する能力を失わせる危険性があることを、我々は懸念している。

米海兵隊から危機対応や戦闘任務を遂行する能力を奪うことで、米海兵隊総司令官は米海兵隊を無用の長物、あるいはそれ以上の存在に追いやることになりかねない。MCDP 1「用兵（Warfighting）」の助言にあるように、「大胆さは、無謀さにつながらないよう、判断力をもって抑えられなければならない」[21]。

機動戦の特徴を論じたものとして

１番目の論文「米海兵隊の機動戦―その歴史的文脈－」、

２番目の論文「動的な決闘・・・問題の枠組み：戦争の本質の理解」、

３番目の論文「機動戦の背景にある動的な非線形科学」

米海兵隊の機動戦に大きく影響を与えたといわれるドイツ軍に関する文献として

４番目の論文「ドイツからの学び」

５番目の論文「ドイツ人からの学び その２：将来」

戦争の本質や機動戦に関わる重要な論理として

６番目の論文「三つ巴の闘い（Dreikampf）の紹介」

７番目の論文「重要度と脆弱性について」

８番目の論文「機動戦と戦争の原則」

新たな戦いのドメイン（domains of warfare）への機動戦の適用の例として

９番目の論文「サイバー空間での機動戦」

機動戦を論じる上で話題となる代表的な用語の解釈の例として

１０番目の論文「撃破（敗北）メカニズムについて」

１１番目の論文「殲滅 対 消耗」

機動戦で推奨される分権化した指揮についての

１２番目の論文「分権化について」

情報環境における作戦（Operations in the Information Environment）を念頭に置いた

１３番目の論文「情報作戦と機動戦」

作戦術を機動戦の関係性を説いた

１４番目の論文「作戦術と機動戦」

機動戦における重点形成を説いた

１５番目の論文「主たる努力について」

21世紀の特性を踏まえた闘いの特性を説いた

１６番目の論文「21世紀の三つ巴の闘い（Dreikampf）：機動戦の課題」

機動戦に相応しい意思決定を論じた

１７番目の論文「意思決定について」

機動戦の制度に関して論じた

18番目の論文「機動戦の制度的インパクト」

ノート

[1] 米海兵隊本部「遠征前進基地作戦の暫定マニュアル(TMEABO)」 (Washington, DC: February 2021)

[2] Ibid.

[3] ライル・ゴールドスタイン（Lyle Goldstein）著「悪い考え：「群島防衛」で中国に対して接近阻止／領域拒否（A2/AD）を転換する」Defense 360º, (December 2021) https://defense360.csis.org.で利用可。公平を期すために言えば、ゴールドスタイン（Goldstein）はこのコンセプトの支持者ではない。次の段落は、「しかし、群島防衛は政治的、経済的、環境的、軍事的理由から悪い考えである」。

[4] 例えば、アンドリュー・F・クレペノヴィッチ（Andrew F. Krepenovich）著「中国を抑止する方法:群島防衛のケース」Foreign Affairs, (February 2015)を参照。また、トーマス・G・マーンケン（Thomas G. Mahnken）著「中国に対処するための海洋戦略」Proceedings, (Annapolis, MD: U.S. Naval Institute Press, February 2022)も参照。

[5] Sun Tzu, The Art of War, trans. by Samuel B. Griffith, (London: Oxford University Press, 1963).

[6] Tentative Manual for Expeditionary Advanced Base Operations.

[7] John Vrolyk, “Insurgency, Not War, Is China’s Most Likely Course of Action,” War on the Rocks, (December 2019), available at https://warontherocks.com.

[8] Ibid.

[9] Tentative Manual for Expeditionary Advanced Base Operations.

[10] ランチェスターの法則とは、2つの軍隊の消耗度の相対値から、時間経過に伴う戦力を計算する微分方程式のセットである。第一次世界大戦の頃、イギリスのエンジニア、フレデリック・ランチェスターによって開発された。

[11] これらの数字は、3個大隊のローテーションではなく、2個大隊のローテーションに基づいていることは注目に値する。つまり、6ヶ月のオンと6ヶ月のオフを意味し、海兵隊は以前から海兵隊遠征部隊（MEU）のローテーションを維持できないとしていた。作戦テンポを緩和するために3個大隊ローテーションに切り替えた場合、直ちに展開できる歩兵大隊の数はさらに少なくなる。

[12] Tentative Manual for Expeditionary Advanced Base Operations.

[13] Ibid.

[14] 1980年代半ば以降、歩兵大隊の数が27から21に減り、その規模も縮小されたため、歩兵大隊に所属する海兵隊員の数は実質的に半減している。

[15] Gen David H. Berger, 38th Commandant’s Planning Guidance, (Washington, DC: July 2019).

[16] Tentative Manual for Expeditionary Advanced Base Operations.

[17] また、戦車とともに、能力を再構築するために必要なスキルも、他のMOSへの移行を望まない米海兵隊のキャリア戦車兵が米陸軍への転属を余儀なくされているためである。

[18] もちろん、売却で得た利益を他の能力で回収することができないリスクもある。

[19] Tentative Manual for Expeditionary Advanced Base Operations.

[20] See, for example, Lawrence Freedman, The Future of War: A History, (New York, NY: Public Affairs, 2017).

[21] Headquarters Marine Corps, MCDP 1, Warfighting, (Washington, DC: 1997).